鉄道の「減便」「値上げ」で利用者は置き去り？大手私鉄15社の決算で浮き彫りになった課題とは

1982年、埼玉県生まれ。東京地下鉄（東京メトロ）で広報、マーケティング・リサーチ業務などを担当し、2017年に退職。鉄道ジャーナリストとして執筆活動とメディア対応を行う傍ら、都市交通史研究家として首都圏を中心とした鉄道史を研究する。著書『戦時下の地下鉄 新橋駅幻のホームと帝都高速度交通営団』（2021年 青弓社）で第47回交通図書賞歴史部門受賞。Twitter @semakixxx News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 大手私鉄15社の2023年度決算が出そろった。昨年5月に新型コロナウイルス感染症が感染症法上の5類に移行したことで、事実上のアフターコロナ元年となった2023年度は、2020年以来「非常時」に置かれてい

[hankyu_taiga]

今は落ち着いて来ているものの、在宅勤務等広がってることもあり、コロナ禍以前の状況に完全に戻ることはもうないんだろうなぁー！

[nisisinjuku]

京成のビジネスの規模感がすごくびっくり。これは東京ディズニーランドの株売ったらダメだ！（そこじゃない）

[tsutsumi154]

近鉄だけスケールが違うな レジャーセグメントってホテルとか含むのかな 小田急レジャーないんだ

[yodogawa-kahan]

南海沿線の人口減で先行して答えが出ています。