管理人からのメッセージ ブログ休止に伴い記事はすべて非公開となっております。 2023年より公式Twitter(@kawara1122)を始めました。 引き続き、どうぞよろしくお願いいたします! 河原美沙都
欧米人が日本暮らしをしていて何と言っても気になることの1つは、しょっちゅうおかしな英語を目にすることだろう。 特に多いのは、服のプリント。最初のうちは、めちゃくちゃウケる。そのうちに、ただ馬鹿馬鹿しいと思うようになる(そして「日本初心者のガイジン」がそれらを面白がっているのを見ると、「君たちにとってはまだ珍しいんだね」と上から目線で見てしまう)。やがてはすっかり慣れっこになって、よほど笑えるものでないかぎり、特に気にも留めなくなる。 イギリスに帰ってきて、今度はあちこちでおかしな日本語を目にするようになった。 それは......「極度乾燥(しなさい)」。 何で命令されるの? 何を乾燥しろっていうんだ? カッコで(しなさい)というのはなぜ? 「会員商な」と胸にプリントされたTシャツを着た男も見かけた。彼とすれ違ったとき、僕はこの変てこな言葉に続きがあるのかと、思わず振り返ってTシャツの背中を
チュニジアから始まった民衆の行動は、エジプトの政権を打倒し、ついにはリビアにまで波及しました。まさに「北アフリカ・中東革命」と呼んでいい事態です。 欧米の世論は、これを歓迎していますが(私も歓迎していますが)、いやいや、「革命」の後はロクなことがないかもと、無邪気な革命礼賛に釘を指しているのは、本誌日本版3月9日号の「中東革命を見誤る無邪気なアメリカ」です。 「アメリカ人は革命が大好きだ」と、ハーバード大学教授で本誌コラムニストの二―アル・ファーガソン氏は書き出します。なんといっても、アメリカはイギリスとの独立戦争を経て成立した国家だから、というわけです。日本に住む私たちは、歴史で「独立戦争」として習いますが、アメリカ人にとっては、「独立革命」なのです。 「それだけにどんな環境や結果が違おうと、外国の革命家を本能的に応援するきらいがある」 アメリカ建国の父たちは、フランス革命を絶賛しました
Her finder du diverse strøtanker og måske hele artikler, som Amina Olander Lap og Ole Wolf har skrevet i øjeblikke, hvor vi syntes, at andre måske havde lyst til at høre om det. Emnerne er primært sociale kommentarer og halvdæmoniske perspektiver på tilværelsen. Sæbekassen er tiltænkt dem, der kan lide at læse vores kommentarer. Resten bedes venligst forlade siden i stilhed. There are plenty of do
京都大学の入学試験中に、問題の一部をインターネットの質問サイトに書き込んでいた受験生が逮捕された。 山形県出身の19歳の予備校生だという。 当件は、ニュースショーのコメンテーターが述べていたように「ハイテク犯罪」と捉えるべき事案なのであろうか。 違うと思う。 凡庸なカンニング事件だ。ハイテクどころか、犯行の手口の随所に粗雑さが露呈している。 スマートフォンもインターネットも、いまどきの受験生にとっては、日常のツールに過ぎない。われら中高年にとってさえ、携帯とネットは既に生活の前提だ。とすれば、靴を履いた人間による犯罪をわざわざ「靴犯罪」と呼ばないのと同じく、インターネットを使った犯罪をあえて「インターネット犯罪」と呼ぶ必然性は、もはや消滅したと考えるべきだ。同様にして、携帯電話を駆使した事件を「ハイテク犯罪」として特別視する理由も無い。 今回は、「ヤフー知恵袋」を利用した不正入試疑惑と、鹿
前の記事 モバイル機器のハブになる自動車(動画) スパコン『Watson』が脳にかなわない理由 次の記事 「iPadの価格」を他社が真似できない理由 2011年2月21日 経済・ビジネスIT コメント: トラックバック (0) フィード経済・ビジネスIT Brian X. Chen Apple社の直販店は300店舗以上にのぼる。Photo: Bryan Derballa/Wired.com 昨年1月に『iPad』が発表されたとき、最も大きな驚きは、実際の製品というより(誰もが「より大きなiPhone」と予測していた)、その価格だった。わずか500ドルだったのだ。 誰もこの低価格は予想していなかった。以前からApple社のノートパソコン製品は、1000ドル以上の『MacBook』のようなハイエンド製品が中心だったからだ。さらに、Jobs氏も含めて同社幹部はそれまで、500ドルでは、ジャンク的
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2011年03月07日01:08 カテゴリ法/政治 前原外相のお粗末な危機管理 前原外相が辞意を表明した。閣僚の辞任なんか珍しくもなくなった民主党政権だが、今回の経緯には疑問が多い。 根本的な問題は、そもそも今回の政治献金は犯罪なのかということだ。政治資金規正法第22条5項では外国人からの政治献金を禁じているが、これは故意の受領でなければ罰せられない(総務省も国会でそう答弁している)。個人献金は非常に多く、今回のように在日韓国人が日本名で献金した場合は、受け付ける事務員が外国人からの献金であることを知るのはほぼ不可能である。 前原氏は国会で「献金者は在日韓国人であり、古くからの支援者だが、献金を受けている認識はなかった」と答弁している。これが事実だとすれば、献金を受けたことは違法だが、罰則の要件となる故意がないので、「事務的ミスだ」と答弁して献金を返還すればすむことだ。 ところが前原氏は「
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