第三回大学間連携ナレッジシェアリング | その他 | イベント | ニュース - 新潟大学
本学では、昨年12月に第二回を開催し、300名以上の視聴者が参加、事後アンケートでも大好評となった大学間連携ナレッジシェアリングを今年度も開催いたします。 「明日から使える改善のヒラメキを、現場から直送！」をキーワードとして、複数大学の事務職員が自ら取り組んだ業務改善事例についてオンラインのリアルタイム配信で発表します。 発表は1事例につき5分の発表＋5分の質疑応答で構成されており、視聴者はチャットで気軽に感想や質問を送ることができます。 現在発表者と発表タイトルについては調整中ですが、事前に参加申込いただいた方には、確定版チラシをメールで8月中にお送りいたします。 日時：
「著者記号管理システムの開発」が第59回国立大学図書館協会賞を受賞 | 大学の動き | TOPICS | 東京外国語大学
2024.07.18 本学学術情報課の布野真秀専門職員（附属図書館勤務）が取り組んだ「著者記号管理システムの開発」が、第59回国立大学図書館協会賞を受賞し、2024年7月9日（火）に行われた国立大学図書館協会総会の場にて表彰されました。 国立大学図書館協会賞は、協会の会員館に所属する者で図書館活動および図書館・情報学研究に顕著な業績をあげた者に対して贈られる賞です。 「著者記号管理システムの開発」は、本学附属図書館が採用している文学作品の独自分類において発生していた管理上の課題を解決し、業務の効率化を行ったものです。担当者が現場における課題に果敢に向き合い、業務のシステム化を実現した点が高く評価されました。 本学では第4期中期目標・中期計画において、業務効率化のためのシステム導入等、大学のDXを推進し、デジタル・キャンパスの実現を目指しています。今後もシステム導入等により、大学業務運営の効
令和5年度下期職員業務改善表彰式 ５チームが選ばれる
6月11日、令和5年度下期の職員業務改善表彰式が天白キャンパス本部棟で行われました。事務職員による業務改善提案の取り組みは2019年度上期からはじまり、今回で5年目となります。業務の質の向上や働きやすい職場づくりなど、35件の事例の中から優れた業務改善に取り組んで成果を挙げた5チームが選ばれ、立花貞司理事長から各チームの代表者に表彰状が手渡されました。 表彰状授与の後には、各チームの代表者が業務改善の発想や改善のポイント、成果などを発表しました。 小原章裕学長や各理事から各チームの発表に対する質疑応答の後、立花理事長は「“やめる”ということは究極の改善だと考えている。その判断ができるようになった職員が増えたと感じている。今回も多くの部署から提案があり、職員の意識が変わってきていることを嬉しく思います」と総評を述べました。
大学の業務運営に貢献した職員23人を表彰 2023年度国立大学法人東京工業大学職務表彰
東京工業大学は3月29日、2023年度国立大学法人東京工業大学職務表彰を行いました。この表彰は、事務職員および技術職員を対象として職務上の功績があった職員を表彰し、職員の勤労等に報いるとともに、他の職員の勤労意欲を高め大学の発展に寄与することを目的として行われているものです。 2023年度は、職務の遂行にあたり大学の業務運営に貢献し、成績顕著と認められた職員23人が選ばれました。表彰式では役員および所属部課長列席のもと、19人の出席者に対して益一哉学長から表彰状が授与されました。 今回表彰された職員は次のとおりです。 職務表彰 受賞者一覧 総務部 総務課 法規グループ スタッフ 唐﨑真子 総務部 広報課 広報戦略グループ 主任 川添萌 財務部 主計課 決算グループ グループ長 池谷知昭 財務部 主計課 決算グループ スタッフ 原彰太朗 財務部 契約課 大岡山契約管理グループ グループ長 髙
2024年3月28日 「事務職員等職務貢献表彰」を行いました。
3月28日（木）に、本部棟学長室にて事務職員等職務貢献表彰を行いました。この表彰は、職務上の功績が特に顕著であると学長が認めた者に対して行われるもので、今回は、2グループが表彰されました。 本学の障害学生支援の基盤となり業務推進に大いに寄与し、愛知教育大学の運営に大きく貢献 （主な取り組み） ・障害学生支援に対する理解啓発、講習会等の企画 ・情報保証支援学生団体との連携 ・拡大読書器、デジタル端末の使用等、創意工夫したサポート 業務の効率化により時間外労働を削減およびそれに伴う光熱費を削減し、愛知教育大学の運営に大きく貢献 （主な取り組み） 令和4年度に事務局長が目標に掲げた「超過勤務手当半減への取り組み」として、 以下の取り組みを行った。 ・業務繁忙期に向けた事前の準備や業務改善等を徹底し、時間外労働53.2%削減（令和3年度比）を達成 ・5月、6月、8月に職員全員が「超過勤務0時間」を
令和5年度総長業務功績賞受賞者について
総長業務功績賞は、職員の職務遂行意識の高揚並びに本学の業務改善及び効率化の推進を図ることを目的とした表彰です。 この表彰は事務部門と技術部門から成ります。事務部門は本学の事務その他の運営に関する職務において、本学のビジョン実現、業務改善、大学改革の推進等への顕著な貢献その他の業務上特に顕著な功績があった者について、技術部門は本学の研究を技術面から支援する職務において、研究成果の創出に係る顕著な貢献その他の業務上特に顕著な功績があった者について表彰の対象としています。 受賞者には3月19日に総長から賞状が授与されました。 受賞者及び受賞理由は以下のとおりです。 事務部門 ■情報部デジタル変革推進課共通基盤係長 小野﨑 伸久 総務企画部法務・コンプライアンス課課長補佐 瀬成田 智 「学内投票手続きのDX」 法務・コンプライアンス課とデジタル変革推進課とで連携し、Google Workspace
ナレッジ・シェアリング特別編「あべのExcel説明会」を実施しました | トピックス | ニュース - 新潟大学
本学は2月1日、昨年末に開催された第二回大学間連携ナレッジ・シェアリングにて反響の大きかった『あべのExcel』の説明会をオンラインで実施しました。 『あべのExcel』は本学の事務職員が作成し引き継がれてきた、科研費の実績報告業務において効率化を実現するツール。1ファイル内で完結し汎用性が高く、他大学での流用が容易という特徴があります。本学では、以前より他大学との情報交換会等を通し10大学程度に提供していましたが、提供依頼や説明会実施の要望が多く寄せられたことから今回の説明会を開催しました。 本イベントには全国30以上の国公私立大学から100名以上が参加し、終了後には50名以上から『あべのExcel』の提供依頼がありました。本イベントを通じて、各大学間に共通する科研費業務の事務負担軽減が期待されます。 事後アンケートでは、「さっそく来春から活用したい」「学内外に共有してくださる姿勢が素晴
「留学に行きたい」が７割を超えた東大─手続きの分かりづらさをどう乗り越えるか - 東大新聞オンライン
23 年度の新入生アンケート（東大新聞調べ）では「東大在学中に留学したい・ややしたい」が合計で7割を超えた。東大生の留学への関心は高まる一方だ。東大も豊富な留学制度を提供しているが、学生からは「サイトを見ても留学情報が分かりづらい」という声もあるようだ。それぞれの留学制度の長所と短所を紹介するとともに、実際に留学し、留学支援団体「東大留学 GoGo」を立ち上げた高橋誠さん（工・3年）と東大国際教育推進課への取材を通して「分かりづらさ」の要因を探る。 （取材・宮川理芳） 高橋誠さんは全学交換留学を利用し、カナダ最古の大学で、世界ランキング49位（カナダ国内3位）のマギル大学に1年間留学。留学期間中に学生同士で留学を支援する団体「東大留学GoGo」を創設した。留学に際してどのようなスケジュールで情報収集や準備を進めたのか。留学先での意外な発見や心掛けたこと、「東大留学GoGo」を設立した動機な
大学業務における生成AI利用の研修会を開催｜TOPICS｜北陸大学
２月５日（月）にIR室主催の教職員研修会を開催しました。 講師に九州大学IR室学術推進専門員の森木銀河氏をお招きし、「大学業務における生成AI利用のハンズオン演習」と題して、ご講演とハンズオン演習を行いました。講演では、生活や仕事を大きく変える可能性を持つとされる生成AIについて、現状の限界や課題、適切な使い方などについてご説明いただき、業務における生成AIの導入事例などもご紹介いただきました。 ハンズオン演習では、参加者が実際に生成AI（ChatGPT）に触れ、指示や要求の出し方によって出力されるコンテンツの質にバラツキがあることを体験し、生成AIのリスクや特徴を理解した上で、効果的に利用することの重要性を学びました。
言語AIに大学職員としてどう向き合うか？ 技術職員の知識・技術力向上を目指し「第82回（旧）医学部技術部研修会」を開催 - 国立大学法人 岡山大学
ホーム NEWS & RELEASE 言語AIに大学職員としてどう向き合うか？ 技術職員の知識・技術力向上を目指し「第82回（旧）医学部技術部研修会」を開催 言語AIに大学職員としてどう向き合うか？ 技術職員の知識・技術力向上を目指し「第82回（旧）医学部技術部研修会」を開催 2024年02月06日 本学総合技術部は、1月24日、「第82回（旧） 医学部技術部研修会」を本学鹿田キャンパスの基礎医学棟での対面とオンライン聴講のハイブリッド形式で開催しました。同研修会は、「岡山大学総合技術部医学系技術課」の前身である医学部技術部が1994年から年3回程度開催しており、29年の歴史と80回を超える開催実績を有しています。 82回目の今回は、近年の技術と応用が目まぐるしい「AI」をテーマに開催。関心度の高さから対象者を技術職員に限定せず、本学全教職員に門戸を開き、技術職員をはじめ、教員、事務職員、
大学職員の業務負担が増加傾向にある中で必要な業務効率化
公開日:2024/1/29 大学職員が対応しなければならない業務は多岐にわたります。例えば、学生の履修状況の管理や奨学金の処理、職業支援なども業務の一環です。また、国際交流の推進や教職員の採用・異動などの人事業務も行わなければなりません。 このように、業務範囲が広いことに加えて、近年は従来に比べてさらに業務負担が増加傾向にあるといわれています。実際に、なぜ業務が増えているのか知りたいという方も多いのではないでしょうか？ 本記事では、大学職員の業務負担が増加傾向にある理由やそれに伴うリスク、業務効率化の具体的な方法について解説します。 大学職員の業務負担が増加傾向にある理由とは？ 現在、大学職員の業務負担が増加している理由は、新型コロナウイルスの感染症拡大です。 東京大学教育学研究科の大学経営・政策研究センターが2021年2月に『第2回全国大学事務職員調査の大学事務組織の現状と将来』という調
2023年度業務改革総長賞表彰式を開催 | 東京大学
実施日： 2023年12月20日 東京大学業務改革総長賞表彰式が、去る12月20日に大講堂（安田講堂）で開催されました。 今年度は昨年に引き続き、対面開催と並行しZoomによるウェビナー配信を行い、本郷地区キャンパス以外の教職員も参加しやすいよう配慮した表彰式を挙行いたしました。 表彰式では、全教職員を対象に募集した業務改革課題の中から選出された7課題（総長賞1課題、理事賞2課題、特別賞4課題）に対し、藤井総長ならびに角田理事（業務改革担当）から表彰状と副賞が授与されました。 また、組織として継続的に業務改善に取り組む姿勢が評価された1部局に優秀奨励賞が授与されました。 表彰に引き続き、藤井総長による講話、受賞者による取組内容のプレゼンテーションが行われ、会場・ウェビナー参加を合わせて延べ800名以上の教職員が参加し、受賞を祝うとともに優れた業務改革のアイディアを共有されました。 【総長賞
令和５年度上期職員業務改善表彰式 ４チームの５件が選ばれる
令和５年度上期の職員業務改善表彰式が12月12日、天白キャンパス本部棟で行われました。今回は業務の質の向上や働きやすい職場づくりなど43件の改善事例の中から、優れた業務改善に取り組んで成果を挙げた４チームの５件が選ばれ、立花貞司理事長から各チームの代表者に表彰状が手渡されました。 式では、各チームの代表者がパワーポイントを使って業務改善の発想や改善のポイント、成果、今後の課題などを発表。「改善で制度やコンテンツを作って終わりにしない。継続的に周知していくことが必要」「今までのやり方を変えるのは難しいが、適切なプロセスで改善すれば誰もがハッピーになる」などと感想を述べていました。 最後に立花理事長が印象に残ったこととして、他部署との連携による業務改善がこれまで以上にあったことや、ChatGPTなど新たなデジタルツールを積極的に活用した改善の推進が図られていることなどを挙げ「業務改善に終わりは
2402B「みんなでDX～業務システムを開発しよう～」｜SPOD – 四国地区大学教職員能力開発ネットワーク
１．趣 旨 この申合せは，四国地区大学教職員能力開発ネットワーク（以下「ＳＰＯＤ」という。）が主催する研修等において提供された資料（以下「提供資料」という。）を有効に活用することにより，加盟校間の連携及び本ネットワーク事業の活性化を図り，かつ，ＳＰＯＤ加盟校内でのＦＤ／ＳＤ活動を推進することを目的として，提供資料の利用に関し，必要な事項を定めるものとする。 ２．提供資料の権利帰属 提供資料の権利（著作権を含む。）は，作成者に帰属する。 ３．利用条件 個人的な学習目的以外に提供資料の複製，配布，インターネット配信，翻訳，翻訳以外の改変を行う場合は，次の事項を遵守するものとする。なお，非営利を目的とした利用に限るものとする。 （１）事前に作成者の許諾を得ること。 （２）資料の出典（作成者名，資料名，研修名等）を明記すること。 （例）研修資料の場合 出典：四国太郎「ディプロマポリシー，カリキュラ
若手職員中心の「業務のDX推進プロジェクト・チーム」を公募で結成！ 東北大学が進める時代に即したDX
東日本大震災から新型コロナ危機へ──時代に沿ったDXを推進 ──まずは東北大学で「業務のDX推進プロジェクト・チーム」が誕生した経緯についてお聞かせいただけますか。 藤本氏（以下敬称略）：なんと言っても、新型コロナウイルスの流行による「危機」が大きなきっかけでした。国立大学のカルチャーは長い歴史の中で築かれてきたものであって、そう簡単には変われるものではありませんが、コロナ危機を前に、有無を言わさず変わっていかざるを得ない状況となったのです。 そのような中、新型コロナ危機によって固定観念が変化した流れを踏まえ、その先にある新常態のもとでの社会変革を先導する新たな大学の姿を目指して、学生・教職員が、今まで以上に学業や教育・研究活動に専念できる場と、魅力ある職場環境の創出を目的として、業務のDX推進プロジェクト・チームが立ち上がりました。そして、緊急事態宣言下でも教育機関としての恒常性を保つた
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