2024年05月28日 PDFダウンロード ストラテジーブレティン 第354号 楽観論のすすめ ～楽観論には道理があり、人を幸せにする～ 日本経済新成長時代入りの確信 日経平均が史上最高値を更新し、新しい時代が始まるという予感が高まってきました。九州熊本を先頭にした半導体投資ブーム、過去最高の伸びを続ける設備投資、インバウンドの急増、30年ぶりの高い賃上げ率と深刻化する人手不足、マンションの価格上昇、日銀による異次元金融緩和政策の解除、などの過去30年間には見られなかった変化が相次いで起きています。日本が円高デフレで苦しんだ長期停滞からやっと抜け出し、新たな好循環に入りつつあることは、今やすべての国民の前に明らかになっているのではないでしょうか。 こうなることは10年前、アベノミクスが始まった時から私には見えていたことでした。2009年の『日本株大復活』以降、ほぼ毎年のように本を上梓しまし

謹 賀 新 年 2022年の主役は為替の大変動でした。ドル高と円安が何を引き起こすのかをめぐって、2023年の世界と日本経済は展開されていくものと思われます。市場参加者は為替を結果(過去に起きたことに追随して動くもの)と考えがちですが、多くの歴史的事例は為替が事後に大きな変化を誘発する原因として機能してきたことを示しています。為替こそ神(市場を支配する摂理)や政策当局者がその意思を実現するための手段であり続けたのです。 戦争や深刻な地政学的国家対立が起きながら、その割には世界の経済も人々の生活も市場も大きく崩れることはなく、この難局を吸収しつつあるように見えます。真の驚きは世界経済のこのresilience(耐え忍ぶ力、堅牢さ)ではないでしょうか。それをもたらしたものが為替の動きだと思われます。世界経済、日本経済にresilienceを与えた為替は、2023年により大きな流れを作り出すと期

見込み違いのプーチン氏、勝利の可能性は無くなった 軍事、地政学の専門家ではないが、一定の論点整理を試みたい。電光石火の攻撃により緒戦で勝利し、ウクライナ側に ①非武装中立化、②クリミア半島の主権譲渡、等を飲ませるというプーチン氏の目論見は完全に失敗した。傀儡政権の樹立も今では難しくなっている。 プーチン氏の見込み違いは、敵を甘く見たことに尽きる。①ウクライナ国民の抵抗、②国際民主社会の結束(EUおよび非同盟欧州)、③米国の強靭さに対する軽視である。米国についてプーチン氏は、アフガン撤兵の混迷でバイデン政権の無能さが露呈された、また米国国内にはロシアの要求(NATO東進拒否)には合理性があると考える人々、トランプ前大統領が掲げたアメリカファーストと孤立主義の信奉者がおり、ウクライナへの介入はないと踏んだのだ。 チキンレースが始まった。プーチン氏は二回目の見込み違いをするだろう。緒戦でもたつい

2022年01月01日 PDFダウンロード ストラテジーブレティン 第297号 2022年の市場展望 ～NEXT GAFAMを担う日本企業のビジネスモデルに注目せよ～ あけましておめでとうございます。 清々しい新春をお迎えになられたこととお喜び申し上げます。 日頃武者リサーチのレポートをお読みいただき、ありがとうございます。 ここに新春号をお届けいたします。ご一読たまわれれば幸いです。 2022年　元旦 2021年もハイテク敗戦、グリーン敗戦、金融敗戦、コロナ敗戦と自虐思考のオンパレードであった。ここまでくれば悲観も陰の極ではないか。敗戦はすべて過去に起こったこと、あるいは過去に蒔かれたマイナスの種が影響を残したことにすぎず、将来も敗け続けるということでは全くない。 過去を振り返ると、日本の最悪期はだいぶ前であったことがわかる。日本株(日経平均)のバブル後最安値は2009年3月10日の70

2021年04月26日 PDFダウンロード ストラテジーブレティン 第280号 大きな政府の時代、出遅れる日本 ～バイデン氏が始める大産業プロジェクト、それを支える経済思想～ 急変した世界の経済常識、バイデン氏が舵を切る大きな政府 コロナパンデミックを契機に世界の経済学と経済政策の常識が根本から変わった。レーガン・サッチャー時代から40年近くの間支配的であった新自由主義(ネオリベラリズム)的常識、つまり財政赤字は避けるべきだ、自由貿易を尊重し、規制を緩和して産業や市場への国の介入はやめるべきだ、等の見方はあっさり捨て去られつつある。代わって大きな政府を柱とする、いわば「新ケインズ主義」が前面に出てきた。バイデン政権はコロナ対策1.9兆ドルに続いて、8年間で2.65兆ドルという巨額の環境、インフラ投資を打ち出した。半導体国産化支援500億ドル、EV開発と充電ステーション投資1740億ドル、ク

2021年01月01日 PDFダウンロード ストラテジーブレティン 第269号 2021年は短期、中期、長期、超長期循環上昇の起点になる ～今年こそは大相場に賭けよう 謹 賀 新 年 2021年が実り多き年になりますよう、お祈り申し上げます。 議論の出発点、なぜ市場はブラックスワンに打ち克てたのか 2021年の展望にあたって、「2020年に、ブラックスワン(Covid-19という歴史的パンデミック)に市場とファンダメンタルズが打ち克った」という事実の認識が何をおいても重要である。株価は4割の暴落を5カ月で取り戻すというV字回復を遂げ、さらに高値を更新し続けている。株価は最も信頼できる景気先行指標であるので、2021年は力強い景気拡大の年になることは、ほぼ確実である。いや今の株価はバブル、これは「偽りの夜明け」との批判がある。同様の議論は2010～2012年頃、リーマンショック後にも蔓延して

2020年09月15日 PDFダウンロード ストラテジーブレティン 第262号 菅氏 首相指名、解散総選挙・自民圧勝から大相場が始まる予感 真の改革者菅氏登場の意義 9月14 日に菅官房長官が後継自民党総裁に指名され、16日に開催される臨時国会より次期首相に任命される。菅氏は安倍政権の継承をうたっている。確かに良きアベノミクスの継承者であるが、徹底した改革姿勢は、世襲議員であり派閥に育まれた安倍氏とは大きく異なる。アベノミクの3本の矢、金融緩和、財政出動はそのまま踏襲するだろう。それと同時に、第3の矢「改革促進」に大きく踏み込んでいくことだろう。改革促進こそ国民とグローバル投資家が強く求めるアジェンダであり、改革を加速するという選挙公約を掲げて、近日中に解散・総選挙を打ち出すだろう。世界の投資家は因習と既得権益に塗りつぶされていると見ていた自民党の中に、これほどのリーダーが存在していること

2020年07月27日 PDFダウンロード ストラテジーブレティン 第257号 敵対関係に入った米中、その経済・投資への含意 米国の対中姿勢が根本的に転換した。①中国のサラミスライス戦略(既成事実を積み上げて支配領域を拡大する)が容認できない臨界点に達したこと、②トランプ再選の軸に対中政策を据えたこと、の2つの理由により、トランプ政権は対中抑え込み策を矢継ぎ早に繰り出すだろう。その手段として、外交的連合の形成、在米中国領事館の閉鎖など外交的制裁とともに、限定的軍事行動(南シナ海人工島の爆撃?)も排除しきれなくなった。 情勢は急速に緊張感が高まる方向にある。短期的には警戒を強めるべき場面であろう。アメリカのアクションに対して中国に抵抗能力がないと分かった時、大きなボトムフィッシュの機会が訪れるだろう。それは大統領選挙前に実現するかもしれない。 米中デカップリングは確定的。米国は時間をかけて中

2020年03月03日 PDFダウンロード ストラテジーブレティン 第246号 強権中国が新型コロナウィルス戦争に勝利するという皮肉 - 新型コロナウィルスと米国株高シリーズ　③ 新型コロナウィルス感染の連鎖が、中国全体主義の終わりの始まりとなる可能性はある。新型コロナウィルスの発生と初動において、中国の全体主義が大きな責任を負っていることは明らかである。だが、短気は禁物、むしろコロナウィルス問題は習近平政権の強権を強める方向に働き、その新型コロナウィルス撲滅は習政権の基盤を一時的に強化する可能性がある。 先週(2月最終週)コロナウィルス問題は3つの新展開を見せた。①韓国、イタリア、イランで感染者急拡大、②米国株式急落(一週間でNYダウは -12%と金融危機以降最高速度の下落、2月12日の史上最高値比では -14%。新型コロナウィルスの世界的パンデミック化の可能性が高まり、市場は最悪事態を

2020年02月17日 PDFダウンロード ストラテジーブレティン 第244号 国家資本主義vs.株式資本主義 - 新型コロナウィルスと米国株高シリーズ　① いま世界で二つの相反する事柄（Fact）が、焦点になっている。一つは新型コロナウィルスの蔓延で、生活者、ビジネスマンと投資家をパンデミックの恐怖で凍えさせている。あと一つの事柄（Fact）は米国の株高である。なぜこの二つの事柄にフォーカスするのかだが、それは米中国家対立問題解決の鍵がそこにあるからである。その分析の結果何が見えてくるのか、を3シリーズにわたってお届けする。武者リサーチの結論は米国の隆盛と中国の退潮である。 新型コロナウィルス蔓延下での米国株式史上最高値更新、MAGA主導 新年早々、イラン革命防衛隊ソレイマニ司令官殺害、新型コロナウィルス蔓延などのネガティブニュースが相次ぐ中で、米国株式は3指数そろって史上最高値を更新し

(1)  新型コロナウィルス感染 － まだ最悪は見えない、サプライチェーンの遮断懸念 加速度的感染止まらず 新型コロナウィルスの蔓延が加速している。武漢での感染は公表されているペースを遥かに上回っているとみられる。チャーター便で武漢から日本に帰国した565人のうち8名が新型コロナウィルスに感染していた。1.4%というこの感染比率を武漢の人口1,100万人に掛け合わせると、15万人になる。中国当局は2月3日、感染者数は17,205人、死者数361人と発表したが、この数値は実態からかけ離れていると言えそうだ。香港大学の研究チームは1月25日時点で武漢市内の感染者が7.5万人に上ったとの推計を発表した(2月3日付 読売新聞)。 ウィルス学の権威、東北大学押谷仁教授は、「武漢では想像できないスピードで感染が広がっている。中国の各都市では武漢から2～3週間遅れて流行が始まった。今後すべての場所が武漢

2019年06月10日 PDFダウンロード ストラテジーブレティン 第226号 パウエルプットと株式本位制 ～今が壮大な株価上昇の入り口だとしたら (1)  事実上の株価本位制を示唆するFRBパウエル議長発言 パウエルプット炸裂、株価は大転換へ 株価急落のさなかのパウエルスピーチがまたまた、株価の大転換をもたらした。貿易摩擦に柔軟に対応し、予防的な金利引き下げの可能性を示唆した。まさに株式市場の守護神である。すでに下落傾向にあった市場金利は急低下し、イールドカーブは完全に逆転した。米国国債利回りは6月7日時点で、1ヵ月2.31%、3ヵ月2.28％、1年2.02%、2年1.85%、3年1.81%、10年2.08%となっており、1年内に3回程度の利下げが織り込まれたことになる。 武者リサーチはかねてから「インフレの鎮静化により、FRB の利上げの必要性がない、ということがはっきりしてきた。今の

2019年05月29日 PDFダウンロード ストラテジーブレティン 第225号 ファーウェイ問題と米中貿易戦争、米国が圧倒的に優位に 米国、外堀を埋め持久戦に 米中貿易戦争が山場を迎え、米国の戦略全体像が明らかになってきた。米国の究極の狙いは中国の覇権奪取の野望をくじくこと。そのためには①最先端技術企業に躍り出たファーウェイの存在を抑えること、②中国の不公正な台頭を可能にした仕組み(知的所有権侵害、技術移転の強要、外国企業に対する差別、企業への政府補助金等)を変えること、③巨額な対中赤字(=ミルク補給)の停止、の3つにより中国経済の活力をそぐことにある。その手段が関税引き上げに関する展開、それとファーウェイに対する制裁の二つと整理できる。ただ米国は世界リセッションも、中国経済の破局も望んでいない。外堀を埋めたうえで(上記①～③)、持久戦に持ち込む構えであろう。 ファーウェイの技術優位を許容

(1)  徹頭徹尾市場フレンドリー、QE定着（出口なし） 利上げ停止、QT停止が視野に FRBは1月30日政策金利を据え置き、さらに追加利上げの休止を強く示唆した。また資産縮小に関連した声明文を別枠で公表して「経済活動や市場動向に応じて、バランスシートの正常化の詳細を修正する用意がある」と明示した。前回12月の記者会見でパウエル議長は「資産縮小は順調で見直す予定はない」と話していたが、方針転換に踏み切った。ロイターや日経新聞などは、FRBのバランスシート縮小は予想より早い段階に終了される可能性がある、と論じている。 FRBをフリーハンドにする好都合の真実 武者リサーチは前回のブレティン(1月21日付218号)で「インフレの鎮静化により、FRB の利上げの必要性がない、ということがはっきりしてきた。今のFRB は 景気を拡大させ 株価を維持するために、必要ならどんな手でも打てる状態である。量

(1)  昨年末の株価急落は想定通りもっぱらテクニカル要因、陽性の下落 多くの需給、バリュエーション指標が大底シグナル 問）武者リサーチは昨年一貫して、株価暴落を正当化するファンダメンタルズ面での悪化は起きていない。株価暴落は需給、テクニカルなどの市場内部要因によるものである、と主張してきました。この考えに変化はありませんか。 武者）変化はない。昨年12月26日クリスマス暴落直後のストラテジーブレティン216号「株式暴落の正体」で、今回の暴落はもっぱら市場内部要因によるもので、一日に23%も暴落したブラックマンデーと類似している、と主張した。実際クリスマス暴落の大底までに高値から20%下落したNYダウは、その後3週間で3000ドル上昇し、下落幅の半分を取り戻した。テクニカルに売られたものはテクニカルに買い戻される、その買い戻し局面に入っていると考えられる。 12月の暴落はまさしくリーマンシ

謹 賀 新 年 (1)  日本株式の新時代に 新天皇の即位と東京オリンピックなどのイベントが、日本人気を内外で際立たせていくだろう。いよいよ日本株の時代の幕開けになると期待される。依然株式市場を覆う霧が晴れないが、長期上昇相場が続いている、との見方を変える必要はないのではないか。米金融引き締めも、米中貿易摩擦も長期景気拡大を止めないことが確認され、市場は安定化するだろう。 近代日本の株価を振り返ると、昭和の後半の時代1949年から1989年の40年間で日経平均は約400倍に値上がりした(年率16%)。しかし平成天皇が即位された1989年1月に日経平均は3万円、平成天皇が退位される今年に3万円になっているとしても30年間で横ばいである。この30年間に米国株式が10倍になった事と比較すると、いかに日本株式が引き離されてきたかが分かる。しかし、新しい天皇の時代、年率10%でたどっていけば、15年

高予測能力AI専門家集団の登場 この株式市場の暴落によって相場の正体が見えた気がする。12月25日、クリスマス暴落となった。日経平均株価は1,010円安、NYダウの下落も12月24日累計では14%と史上最悪に近い下落である。本日(12/26)の日経新聞は、「複合株安に戸惑い、PBR1倍割れは行き過ぎ」との相場コラム(証券部次長 川崎健 氏)を掲載しているが、的確な分析であろう。「ここまで下げる明確な理由がない。あえて言えば複合不況ならぬ複合株安」とし、コラムは「冷え込んだ心理とバリュエーションの低下でパニックに陥った投資家が売りに走り、掘り出し物を生み出している時に買うことだ」との米著名投資家ハワード・マークス氏の言葉を紹介して締めくくっている。 リーマンショック級の経済悪化を予見しているとは考えられない。現在の日米株価急落は到底ファンダメンタルズでは説明できないと感じられる。とすれば主た

2018年10月02日 PDFダウンロード ストラテジーブレティン 第209号 日米メガ景気、株ブームの現実を直視せよ ～沖縄県知事選挙野党勝利は円安株高要因に (1) 突出した日米株式好成績、経済実態の好調をもはや無視できなくなった 史上最高値街道驀進の米国株式、27年ぶりの高値日本株式 日米株式が長期上昇軌道を驀進中である。米国株式はトランプ大統領が当選して以降一年余りで40%上昇し、2月のVIXクラッシュで12%下落したものの、8月には下落を取り戻し、史上最高記録を更新するなど、世界最高の成績である。日本株式も、米国株式に遅れたものの9月半ばに日経平均が節目の23,000円をクリアして以降急伸し、日経平均は9月末には24,286円とザラ場では27年ぶりの高値を更新した。日米株式の好調さは、下落基調の中国、新興国株式、イタリアの政治不安にかく乱される欧州株式などとのコントラストを鮮明に

(1)  米中離反と日中雪解けのコントラスト 与野党、メディア、アカデミズム一丸となった米国の対中批判 米中覇権戦争の様相が鮮明になった。賽は投げられ、不可逆の動きが始まったとみるべきであろう。米国では与野党・メディア・アカデミズム一丸となった中国拒否感の高まりがみられる。 中国の対米輸出額500億ドルに対する課税、2000億ドルに対する追加課税などトランプ政権の対中制裁は矢継ぎ早だが、中国の譲歩で一旦休戦しても再度攻めてくる可能性は大きい。北朝鮮に対する制裁違反、イラン制裁違反など、トランプ氏がさらに中国へ圧力をかける口実はいくらでもある。対中貿易戦争の目的は、今や中国の不正の是正はもとより、地政学的要請、つまり中国の覇権的台頭の阻止にある。そのためには中国の国際分業上の地位を押し下げることが必須であり、手段を選ばないだろう。 中国台頭阻止に妥協なし、日米半導体交渉で示された米国の問答無

2018年06月27日 PDFダウンロード ストラテジーブレティン 第201号 米中貿易戦争の全体像を探る ～功を奏すトランプ政策と貿易摩擦の行方(勝ち組、負け組)～ (1)  高まるトランプ大統領評価 トランプ政策の戦略性 世界経済や市場を考えるうえでますますトランプ氏から目が離せなくなっている。トランプ氏はますます本領を発揮し、成果を続々挙げている。落ち込んでいた支持率も昨年の35%近辺から10ポイントほど上昇した。特に共和党支持者の間では80%と圧倒的な支持を得ている。 メディアや専門家の間では相変わらず、トランプ氏のモチベーションを、選挙対策、人気取り、自己顕示欲・虚栄心、利己主義(白人優先、金持ち優先、ビジネス優先、米国優先、キリスト教優先)、と決めつけて、否定的に解釈しているが米国政治を采配する権力者を色眼鏡で見ていては、本質をとらえることはできない。トランプ氏は驚くほど選挙公