ソーシャルメディアなくしてPRはない。セーラ・クラーク（ミッチェル・コミュニケーション・グループ プレジデント）
メディア・パブ: 米国の主要ソーシャルメディア、この1年間で高齢者ユーザーがほぼ倍増
ソーシャルメディアは若い人中心のコミュニティーサービスのはずだが、米国ではこの１年間、高齢者ユーザー数の成長率が際立って高かった。Pew Research Centerの調査によると、主要ソーシャルメディアの年齢層別成長率を比べると、驚くことに各サイトでこぞって65歳以上の高齢者層が一番高かったのだ。ユーザー数そのものはまだ少ないものの、多くのサイトで1年前に比べて2倍近くも増えている。 毎年実施しているPewの調査は、昨年は9月に米国の18歳以上成人のインターネットユーザー1597人を対象に実施した。米国のオンラインユーザーが、代表的なソーシャルメディアをそれぞれ何％利用しているかの結果が、次のグラフである。5サイトにおける2012年、2013年、2014年の利用者率の推移を示している。Facebookが圧倒的にユーザー数が多いのは変わらないが、成長率が完全に鈍化しており、2014年は前
ソーシャルメディア活用、うまくいく企業と“炎上”企業の違いは？
関連キーワード SNS | Twitter | Facebook | ソーシャル | CRM | セキュリティ ソーシャルメディアの分野では誰もが専門家になり得る。詐欺師までもが専門家になる可能性がある。YouTubeアカウントや自分の考えを投稿するブログさえあれば、誰でもソーシャルメディアのコミュニケーションに関する専門家になれる。私たちはうそと真実を見分けて、ビジネスに変化をもたらすソーシャルメディアの使い方を学ぶことができるのだろうか。 正直なところ、まだ筆者の中で結論は出ていない。本物の専門家と詐欺師が共通に使う用語は数多くある。例えば、「エンゲージメント」「コラボレーション」「クラウドソーシング」「主要業績評価指標（KPI）」「メトリックス」などだ。 関連記事 ライバルはAmazon？ Uber？ 戦う企業のためのデジタル顧客戦略3ステップ IT部門は「マーケティング」とどう付き
スマホとソーシャルが、すべてのメディアを映像に導く
みなさん、はじめまして。境 治（さかいおさむ）と申します。今回から映像コミュニケーションの現状と未来をテーマに、連載を始めることになりました。よろしくお願いします。 まず自己紹介をさせてください。 私は87年に広告代理店アイアンドエス（現在のI&S BBDO）に入社しコピーライターになりました。92年に日本テレビ・巨人戦広告「巨人を観ずに、めしが食えるか」でTCC新人賞をいただき、93年からはフリーランスとなってコピーライターとして、クリエイティブディレクターとして、広告制作に携わってきました。ありとあらゆる仕事をやりましたが、新人賞がテレビの仕事だったこともあり、テレビドラマや映画の仕事も数多く手がけました。 2006年には縁があって映像制作会社ロボットに入り、なぜか経営企画室長になりました。ロボットは映画・CMからケータイコンテンツまで幅広く映像制作をしている会社です。私はそこで、映画
メディア・パブ: 老舗雑誌もソーシャルメディアを読者との接触の場にして、再浮上を図る
アメリカの伝統的な雑誌の状況も相変わらず厳しい。新聞と同様、販売部数も広告売上も落ち込む一方である。何とか電子版で活路を見出し、生き残りを図りたいところだ。そこで最近、米雑誌協会（MPA：The Association of Magazine Media）は新しい「Magazine Media 360°」を導入して、プリント(紙）版だけではなくて電子版の利用状況も集計し、毎月公表することより、電子版の取り組みを後押しすることになった。 ほとんどの雑誌社は、雑誌ブランドごとに有力なソーシャルメディアに公式ページや公式アカウントを設けている。そうした雑誌ブランドの公式ページ/アカウントおけるいいね！数/フォロワー数を集計しとりあえず電子版のアクティビティーを見ていこうとしているのだろう。このほど10月分の最新データが、"Social Media Report"として公表されたので紹介する。代表
過激派も利用するソーシャルメディア--戦闘員のリクルートや訓練、続くいたちごっこ
8月、シリアでイスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」に米ジャーナリストが処刑される映像が同組織の公式メディアセンターによってYouTubeで公開され、数分の間にTwitterを通じ世界をかけめぐった。その前には、シリアで戦っているオーストラリアのイスラム国戦闘員が切断したシリア軍兵士の首を持った7歳の息子の写真をTwitterで流し、やはり世界的に物議を醸した。 「Eジハード」「サイバージハード」といった言葉が誕生しているように、インターネットやソーシャルメディアはイスラム過激派グループによっても利用されている。ネット上のテロ活動の9割がソーシャルメディアによるものだという専門家もいる。 2013年のナイロビのショッピングモール襲撃事件では、ソマリアの犯行グループが、#Westgateというハッシュタグを使ってTwitterで実況中継を行った。YouTubeでは爆弾の作り方やハッキングの
ソーシャルメディアと著作権 ～歌詞のつぶやきはOK？利用規約には要注意？
連載折り返しを過ぎると同時に、夏がきました。いいですね、夏は！！ さて、「18歳からの著作権入門」。今回から、実際に学校や社会生活、ネット上などで出くわす個別の著作権の問いに答えていきましょう。 最初は、ずばりソーシャルメディアです。ソーシャルメディアとは、つまりLINEやTwitter、Facebookなど、ユーザー自身が発信者にも受け手にもなるネットの各種サービスです。広くは、YouTubeやニコニコ動画のような投稿サービスもソーシャルメディアです。つまり、ネットは多かれ少なかれ、どれも多少はソーシャルです。 このソーシャルメディア、まさに著作権やプライバシーをめぐるトラブルの頻出分野で、トピックもあまりに多いので、以下、駆け足で注意点のみ説明しましょう。 何をつぶやいて良いのか？ 最初の疑問は、「ソーシャルメディアで好きな歌詞をつぶやいたり画像をアップするのは、どこまでOKか？」です
自治体の防災対策におけるソーシャルメディアの活用状況について：『ビジネス2.0』の視点：オルタナティブ・ブログ
IT総合戦略本部は2014年7月14日、「第２回 防災・減災におけるＳＮＳ等の民間情報の活用等に関する検討会」を開催し、自治体の災害情報発信におけるSNSなどの活用について、埼玉県や高崎市や磐田市などの事例を紹介しつつ、活用可能な災害・フェーズの整理や活用する歳の実現上の課題などについて整理をしています。 「防災対策にSNSを活用している自治体の普及状況（更新版）」の資料をもとに、自治体における防災対策におけるソーシャルメディアの活用状況について整理をしてみたいと思います。 全国自治体における防災におけるソーシャルメディアの利用状況ですが、調査数1741のうち利用している自治体は672と、全体の38.%となっています。 出所：防災対策にSNSを活用している自治体の普及状況（更新版） 2014.7.14 種類別にみると、フェイスブックが最も多く、472と27.1%となっており、Twitter
メディア・パブ: 欧米のジャーナリスト、組織の発表よりもソーシャルメディアを信頼する
欧米のジャーナリストは、組織の発表よりもソーシャルメディアのほうが信頼できると見ているようだ。これは、ジャーナリストやPR専門家の活動にソーシャルメディアがどのような影響を及ぼしているかを、オランダのIDGが今年3月～4月に調査した結果である。この調査に165人のジャーナリストが参加した。国別内訳は、オランダ人が66人で、米国人が42人、英国人が37人、その他はすべてヨーロッパのジャーナリストである。 回答したジャーナリストの40%は、ソーシャルメディア上の投稿を信頼できる情報源として利用することがあるという。PRの専門家は53%が信頼できる情報源として活用している。 ジャーナリストの50%は、組織の発表よりもソーシャルメディアにおけるコンシューマーの意見のほうが信頼できる答えている。組織の発表が信頼できると答えたジャーナリストはわずか19%であった。国や企業などは、組織にとって都合の良い
メールやソーシャルメディアは多段階的攻撃の開始点--パロアルト調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます パロアルトネットワークスは6月19日、ビジネスアプリケーションの脆弱性をつく手法に関する調査「アプリケーションの使用および脅威分析レポート（Application Usage and Threat Report）2014年版」（英語版）を発表した。日本語は今後公開する予定となっている。 調査によると、海外と日本国内ともに、メールやソーシャルメディア、動画共有のような一般的な共有アプリケーションは使用頻度が高く、脅威の量は多いが、脅威の種類は少ない。共有アプリケーションは依然として攻撃者が好む配信手段だが、ターゲットとしてではなく、多くの場合多段階的な攻撃の開始点となっている。 国外の全マルウェアログの99％はUDPによる単一の脅威で生成
日本が最もワールドカップに関心が高い？ソーシャルメディア上の言及度、37％で世界トップに【アドビ調査】
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
CIA（米中央情報局）がソーシャルメディアに進出で話題騒然！
今、アメリカの政府機関が面白い これまで秘密主義を貫いていたCIA（米中央情報局）が6日、何の前触れもなく、ソーシャルメディアの世界に進出し、facebookとtwitterにアカウントを開設すると発表した。 【関連記事】“秘密主義”米CIAがSNSで情報発信を開始 最初のつぶやきは、「We can neither confirm nor deny that this is our first tweet. 」（これが私たちの最初のツイートであるか否か肯定も否定もしない）とする、いかにもエスピオナージ（諜報活動）を本業とする謎めいたもので始まった。 このtwitter投稿は9日時点で約28万回リツイートされ、全世界でフォロワーは58万人を超えている。一方、CIAのフォロー先は、FBI（連邦捜査局）、DEA（麻薬取締局）、Homeland Security（国土安全保障省）、NASA（航空宇
防災・減災におけるソーシャルメディアの活用事例：『ビジネス2.0』の視点：オルタナティブ・ブログ
IT総合戦略本部は2014年5月22日、「第５回 防災・減災分科会」を開催し、防災・減災におけるＳＮＳなどの民間情報の活用等に関する 検討の進め方を議論しています。 防災・減災分科会事務局からの「防災・減災におけるＳＮＳ等の民間情報の活用等に関する検討の素材」では、各地の事例が紹介されています。 防災・減災における活用が考えられる民間情報としては、以下の例があげられています。 出所：防災・減災におけるＳＮＳ等の民間情報の活用等に関する検討の素材 IT総合戦略本部 2014.5.22 Twitterの活用事例としては、2014年2月の大雪の際に、柳田佐久市長がTwitterを使って市民から信頼性の高い情報を募り、行政の対応に活用し、新聞などのメディアでも大きくとりあげられています。 Facebookの活用事例としては、2014年10月16日に発生した「伊豆大島土砂災害」において、ITの技術者
「ソーシャルメディア、使ったらこうなった」 米国テレビ局のソーシャルテレビ最新活用事例
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
ソーシャルメディアのトラブル、最多は「社内の雰囲気が悪くなった」
業務中のソーシャルメディア利用に対し、ガイドラインを設けている企業は4割未満になることが、日経BPコンサルティングの調査で判明した。 従業員が業務中にソーシャルメディアを私的利用することについて、ガイドラインを制定、運用する企業は37.2％に上ることが、日経BPコンサルティングの調査で明らかになった。この割合はガイドラインの運用に関わる担当者（運用者）の回答で、ガイドラインの適用を受ける従業員（被適用者）の回答では12.4％にとどまっている。 運用者に尋ねたソーシャルメディアでのトラブルによる影響では、「社内の士気や雰囲気が悪くなった」「日常業務に支障をきたした」「ブランドイメージが毀損（きそん）」が目立って多い。約3割は過去3年以内に、従業員の個人的なソーシャルメディア利用によってトラブルが発生したと答えた。
匿名か実名か―ソーシャルメディアが抱えるジレンマ - MdN Design Interactive
2014年03月25日 TEXT：小川 浩（シリアルアントレプレナー） Facebookが、最新のアクティブユーザー数やモバイルユーザー数を発表した。2013年4Q時点でのMAU（月間アクティブユーザー）は12.2億人、モバイルからアクセスをしているMAUは9.4億人で、PCをまったく使わない“モバイルオンリーMAU”は2.9億人という。そして、2013年4Qの売上は約2585億円で、そのほとんどは広告収入によるものとのことだ。 この数字だけを見る限り、Facebookの事業に問題はないように見える。IPO当初に懸念されたモバイルトラフィックの低下や、それによる売上低下の心配は完全に払拭されたようだ。 しかし、もうひとつ不安視されているリスク――若者のFacebook離れに関して、現時点で数字には明確に反映されていないものの、明らかな脅威として内外で認識されていることはまちがいない。Fac
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