『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
【調査】フェイスブックの強さ目立つ 東南アジア各国のネット広告市場トレンド
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地球の環境・社会トレンドの一元的な可視化ツール「Global Sustainability Dashboard」：『ビジネス2.0』の視点：オルタナティブ・ブログ
株式会社ウフルは3月7日、地球の環境・社会トレンドを一元的に可視化することができる「Global Sustainability Dashboard(グローバル サスティナビリティ ダッシュボード) β版（以下、GSD）」を2月26日（日）にリリースしたことを発表しました（リリース）。 GSDは「誰でも地球環境や社会に関するデータを簡単に取り扱い活用することができること」を目的として開発されています。 β版では、地球の環境や社会についての膨大な過去データや未来予測データにウフルが開発した「INFOMOTION®」（データビジュアライゼイションの技術）を掛け合わせることで、データを直感的に認識できるようになっています。 人口動態、水、食料、社会情勢等様々な世界中のオープンソースデータを一元的に可視化することで、地球の「今」を的確に把握し、さまざまな社会アクションやイノベーションを起こすきっかけ
「枠から人へ」のトレンドと、「枠から番組へ」のトレンド - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ デジタルインテリジェンスNY榮枝から米国状況をレポートしてもらった。 この話の詳細は2/28のデジタルインテリジェンス主宰「デジタルマーケティング研究会」（広告主限定）で聞けます。 http://eventregist.com/e/GP7x9IUn24xT 「枠から人へ」のトレンドと、「枠から番組へ」のトレンド 「オートメーテッド・ギャランティード」の名の下に、米国で昨年から火が付いたテレビ・メディアのプログラマティック化（プライベート・オンライン取引化）が進んだが、今年は「テレビ番組視聴」の新データ指標が登場する動きがある。今年1月に日本で発表があったビデオリサーチと米ニールセンとの資本業務提携は、この米国での議論の延長線にあると考えられ、広告主各社は意
IoTブームが去り「コネクテッド」へ、CES 2017に見るトレンドの行方
関連キーワード イノベーション | データ分析 | IoT（Internet of Things） | IT戦略 CES 2017の公式Webページ《クリックで拡大》 1月5日から8日まで開催されていたコンシューマーエレクトロニクスの展示会「CES 2017」を振り返り、展示から見えたトレンドを検証したいと思う。枠を超えてイノベーションをもたらす数々の分野の製品や技術が展示され、早足で会場を巡るだけでも多くの刺激を受けた。モノのインターネット（IoT）に関連する傾向も見えてきた。 併せて読みたいお薦め記事 2017年、IoTの行方 2017年、IoTはきっとこうなる――5つの大胆予測 IoTが可能にする“SF的世界”、実現の近道はオープンソース活用 「IoT」を爆発的に普及させるキラーアプリ 3つの候補 「Mirai」より凶悪な攻撃が起きる――IoTセキュリティが2017年に進むべき方向は
金融分野で存在感高まるビッグデータ--その理由やトレンドを考察
ミリ秒単位のリアルタイム性が要求される金融サービス分野では、ビッグデータ関連のアプリケーションやベンダーに対する興味がひときわ高まっている。その理由は、アーキテクチャや規制、透明性、意思決定、スピードに対するニーズなどさまざまだ。 資本市場に特化したコンサルタント企業であるTABB Groupは最近、金融サービス分野におけるリアルタイムのビッグデータアナリティクスに関するレポートを公開した。そのこと自体、ビッグデータが注目を集めているしるしとなっている。今や専門的なコンサルタント企業がデータアーキテクチャの分析や検討に力を注ぐほどにまで、ビッグデータが金融セクターで注目されているのだ。ITRS Groupの依頼によって作成された同レポートの内容もこの結論を裏付けており、TABB Groupが話をしたすべての企業がビッグデータアナリティクスを利用中、あるいは試用中だと述べている。 金融セクタ
2017年も急速に成長するクラウド市場--企業が見逃せない3つのトレンド
Forrester Researchは、2017年の業界に影響を与える主なクラウド技術に関する予測を発表した。 クラウドコンピューティングはここ10年のIT市場において最も興味深く、かつ最も破壊的な技術だ。そしてこの技術は、少なくとも2020年までは、既存のコンピューティングモデルに大きな変革をもたらし続けるだろう。 2017年以降、大企業によるクラウドへの移行が大々的に進むようになり、クラウド市場は急速に成長すると考えられる。Forresterの予測によると、世界中の企業が、顧客とやり取りするアプリケーションだけでなく、中核業務システムのクラウドへの移行を検討するようになる結果、2017年のクラウド市場は加速的に成長していくという。同社の予測では、2015年に世界で870億ドルにすぎなかったパブリッククラウド市場は2017年に1460億ドルに達するとされている。 全体として見た場合、20
ドローン、2016年下半期のトレンドは「セルフィードローン」
消費者向けドローン市場に1つのトレンドが生まれつつある。それが「セルフィードローン」だ。 2015年は、DJIの「Phantom」を筆頭に空撮ドローンが市場を席巻した年となった。2016年上半期はDJIの最新モデル「Phantom4」や、Parrotの「Bebop2」が登場するなどしたが、従来の空撮ドローンの域に留まるもので、市場の興奮は2015年に比べると沈静化してしまったような印象だった。 しかし、2016年下半期に入り、中国のZerotechがセルフィードローン「Dobby」を発表。それに続きYuneecなどが続々とセルフィードローンを発表しているのだ。これらセルフィードローンの特徴は、小型ながら先端テクノロジが詰め込まれており、多彩な飛行モード、セルフィー撮影、SNSでの共有を可能にしているところだろう。 現時点ですでに販売されている主なセルフィードローンは「Dobby」、Yune
CIOがデジタル領域のトレンドに敏感でいなければならない理由
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます デジタル化などビジネスを取り巻く環境も変わり、従来のIT基盤だけでは今のビジネス要求に耐えられなくなってきてることを前回説明しました。今回はデジタル領域のトレンドについて解説します。 なぜデジタルトレンドを理解する必要があるのか そもそも、なぜITリーダーはデジタルトレンドをきちんと理解し、ビジネスに取り込む必要があるのでしょうか。ひとつには、新しいトレンドが起きているのには必ず理由があり、その多くは、過去の反省や改善、あるいはマーケットに求められているものによるからです。 誤解を恐れずに言えば、新しいトレンドには（トレンド足り得る）さまざまなベネフィットが多く含まれているともいえます。もちろん実展開に際しては未経験の課題も生まれるので
広告のアロケーションのトレンドは、都市部ではテレビからデジタルデバイスシフト、そしてテレビCM投下のローカルへのエリアシフトへ - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 「CMを科学する」 ～その３～ です。 テレビを観ない若年層が多くなっている。これは家にいてもテレビを観ない、場合によっては「単身世帯にテレビがない」という現象が、そもそも都市部でのテレビ番組のゴールデンタイムの晩の時間帯に帰宅していないということに加わって、さらに若年層の視聴時間低下に拍車をかけている。 生活時間帯が都市部と地方では、かなり違う。ローカルに行くと帰宅時間も早く、当然テレビ視聴時間も比較的長くなっているはずだ。（遊ぶところも都会に比べて比較的少ないだろうし・・・。）こうしたことは東芝のレグザの視聴ログデータを見れば分かる。全国21万台以上のデータだから、ローカルでは何時にスイッチオフにしているかなど明確だ。 若年層への到達がテレビだけでは難
佐賀県に見る、「企業×地域」プロモーションのトレンド
全国で事業を展開する企業にとって、日本全国の消費者にアプローチしていくためには、自治体との効果的な連携が不可欠だ。ここでは、2013年から「FACTORY SAGA」、2015年からは「サガプライズ！」と銘打って企業とのコラボプロジェクトを積極的に進めてきた佐賀県の取り組みから、企業×地域のプロモーションのトレンドを探る。 金子 暖 佐賀県 政策部 広報広聴課 東京オフィス 『サガプライズ！』 プロジェクト リーダー 1974年岐阜県生まれ。大手アパレルメーカーを経て、2005年佐賀県入庁。12年に東京エリアにおける情報発信プロジェクトの設計に携わり、13年より情報発信プロジェクトリーダーとして東京オフィスで勤務。 具体的な行動を喚起する 佐賀県 広報広聴課が2013年にスタートした情報発信プロジェクト「FACTORY SAGA（ファクトリー サガ）」は、2015年7月に情報発信による地方
コンシューマーITと企業ITはこうして融合する--2016年の10大トレンド
世界最大級の家電見本市であるCES 2016については米TechRepublicでも幅広く採り上げた。新たなテクノロジや次世代のテクノロジを紹介する同イベントでは、興味深いものから、奇想天外なもの、そして少しばかり珍妙なものに至るまで、さまざまな製品が展示されていた。筆者は、中国の新興企業EHangが開発した1人乗りのドローン「EHang 184」に心を奪われた（そして首を長くして待ち望んでいる）。その一方で、40年後の老化した体を実感させてくれる「ウェアラブル」スーツは奇妙なものに思われた。しかしそれは、筆者が毎朝ベッドから出るたびに実感できているためかもしれない。 CESのCが「Consumer」（コンシューマー）を表しているとはいえ、展示されていたデバイスやガジェットのなかには、明らかに企業での使用も想定したものがあった。例を挙げると、自動運転車や、筒状に丸められるディスプレイ、無線
2016年、デジタルマーケティングのトレンドを占う
【前回】顧客に“無料”を期待させるマーケティングは正しいのか？（2）」はこちら 皆さんの2015年は如何であっただろうか。筆者自身について振り返ると、今まで企業マーケターとして10年近く過ごしたが、今度はお手伝いをする側に回ったことで色々なことが見えてきた。また日本企業のデジタルマーケティング事情に触れる中で、今まで自身が培ってきたノウハウを生かせる場面が思いのほか多いことについて、確信に近い実感が得られたことが挙げられる。また個人的なハイライトとしては、継続中の事業構想大学院大学の教授職に加えて、メンバーが3000人を超えた次世代マーケティングプラットフォーム研究会を通じて多くの出会いと学びを得られたことであろう。 2015年は“次の10年”の始まりの年？ 2015年は、昭和の延長として考えると「昭和90年」の節目にあたる。筆者の知人の分析によると、「西暦10年刻みより昭和の延長で考える
2016年はさらに存在感を増す人工知能--研究者らに聞く7つのトレンド
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 2015年には、人工知能（AI）の世界が大きく動き出した。ロボットは工場内の単純作業を担い始めた。自動運転車が現実のものになった。WiFiで接続できるバービー人形が、音声認識技術を使って子供と会話できるようになった。多くの企業がAIを製品の品質や売上の向上に役立てようとしている。また、AIは機械学習の分野で大きな前進を見せている。 この記事では、AIの世界で注目すべきポイントを探るために、カーネギーメロン大学計算機科学部の学部長Andrew Moore氏、デモントフォート大学でロボット工学の倫理を研究しているシニアリサーチフェローKathleen Richardson氏、ルイビル大学でサイバーセキュリティ研究所のディレクターを務めるRo
2015年のIT業界を揺るがした5つのトレンドを振り返る
Jason Hiner Chris Duckett Larry Dignan Steve Ranger （ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2015-12-18 06:00 2015年は、あらゆるビジネスプロセスの根幹にさらに深くテクノロジが組み込まれた年だった。テクノロジは今年も、個人事業主からFortune 500の大企業まで、事実上あらゆる事業体の原動力だったと言える。この記事では、その動向を観察して伝えてきた米ZDNetが誇る世界中の主力記者が協力して、2015年のビジネステクノロジを形作った5つの主なトレンドを紹介する。 1．クラウドが成熟し、第1の選択肢に（Larry Dignan、米ZDNet編集長） クラウドはソフトウェアや企業のインフラを提供するモデルのデファクトスタンダードになりつつある。2015年がクラウドにとって成熟の年だったことを考えれば、これも不思議
変化を続けるアプリ市場、2016年の10大トレンドとは【App Annie調査】
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2016年も見逃せない本命技術＆トレンド--IT業界の明日はどっちだ
