![編集記事一覧 2017年7月 | Web担当者Forum](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/7729f4b44566dd2e85bda8312521dc7077ca5e47/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwebtan.impress.co.jp%2Ffiles%2Fimages%2Fwebtan_logo%2Fwebtan-logo-pink-square-320.png)
【前回】「「ネットのコンテンツだから安いよね」というイビツな常識をわれわれは叩きつぶせるか?」という話」はこちら このところメディアは揺れています。それとともに広告も揺れています。揺れても広告はなくなったりはしませんけど、これまでと「あり方」が大きく変わりそうです。 その「これからのあり方」が頭の中でようやく整理できてきたので、今日はそれをみなさんに開陳します。正しいかどうかわかりませんが、方向性としては誤ってはいないと思います。すごくだいじな話なので、よーく読んでくださいね。 ネット広告って、そもそも“広告”なの? 最初はすごーくイヤな話から入ります。特にネット広告を舞台に仕事してきた人は、顔を真っ赤にして怒るかもしれない。でもここから話さないと始まらないので書きますね。 例えばFacebookを眺めていた時、誰かが気になる記事を投稿していたとします。読みたいなと思って開くと、こんなこと
2016年は、DeNAの「WELQ問題」に端を発した騒動が拡大し、ネットメディアの倫理観に対して大きな問題提起がされた年となりました。ここで考えなければならないのが、「広告主はネットメディアを通じたネット広告」とどのように向き合っていけば良いのかという問題です。 2017年最初のコラムではこの問題を、本コラムのタイトルである「アンバサダーの視点」、つまりは「顧客の視点」で考えることから始めたいと思います。 DeNA騒動でネット広告のリスクが顕在化した DeNA騒動は医療情報に対する意識の低さや、記事を組織的に他メディアからコピペしていたこと、上場企業としての倫理レベルなど、複数の問題が絡み合い様々な論点がある非常にややこしい騒動でした。 参考記事:DeNA会見「メディア運営企業としての認識が甘かった」 そのためDeNAが全てのキュレーションメディアを非公開にするという対応に踏み切った後も騒
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株式会社エムディエヌコーポレーションは、インターネット広告の実践的な活用法を網羅した「予算が見える・効果が上がる ネット広告徹底活用ガイド」を10月25日に発売する。B5変型判/224P/オールカラー/2200円(税抜き)。 広告媒体は今やインターネットが主流ではあるが、その種類はリスティング広告・SNS広告・バナー広告&アドネットワーク広告・アフィリエイト広告・メール広告・ネイティブ広告などなど多種多彩だ。慣れていなければその選択肢の多さに辟易し、「なにをどうしたらいいのか分からない」事態に陥る。そんなインターネット広告ビギナーに向けて、基礎〜実践テクニックを丁寧に解説したのが本書だ。 本書では広告を形態別に紹介。サービスにより「どのような商品が向いているか?」、「どのような手順で出稿するか?」、「どのようなポイントに気をつければ効果が上がるか?」など具体的な疑問点の解決策を詳細解説。ま
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総広告費は前年比0.3%増の6兆1710億円で、12年以来4年連続のプラス成長となった。マスコミ4媒体がそれぞれ前年を下回った一方、インターネット広告費は前年比10.2%増の1兆1594億円と、2けた成長を記録した。 検索連動型の運用型広告(リスティング広告)が特にモバイル領域で大きく伸長しており、21.9%増の6226億円となった。動画広告市場も急成長しており、今後一層の伸びが期待できるという。 運用型、動画広告ともにスマートフォン市場の継続的な拡大が目覚ましい。電通総研の北原利行研究主幹は「PCよりスマホが圧倒的に接触時間が長いという調査結果が出ており、消費者にリーチしたい広告主が目を向けるのは当然の帰結。逆に、トラフィックの伸びほど市場は拡大していない、追い付いていないという声もある」と現状を見る。 プロモーションメディア広告費としては、展示・映像ほか(3062億円、7.7%増)をは
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オンライン広告の効果測定の調査結果を、ビデオリサーチとビデオリサーチインタラクティブが9月3日に発表した。 この調査は、オンライン広告が与える心理変容や態度変容(商品認知、興味関心、購買行動等)について調査し、効果測定の統一的・客観的な基準値を作成することを目的としたもので、日本広告業協会と協力して行った。 たとえば、調査の対象となった代表的な4種類の広告それぞれの、広告の延べリーチと、広告認知率の関係は次のとおりだった。 広告認知率は、どの広告フォーマットでも広告への接触が重なるにつれ上昇しており、かつ広告フォーマットによってその効果は異なることがわかる。 図1 広告フォーマットごとの認知曲線(ターゲット:調査対象者全体) 「広告の延べリーチ」は、ターゲットのうちどれぐらいの人に何回広告が表示されたか。 例:全員に1回ずつ相当の表示回数で100%、全員に4回ずつ相当の表示回数で400%
電通の単体月次売上高で、モバイル端末向けを含むインターネット広告費を指す「インタラクティブメディア」が初めて「新聞」を上回った。日本の広告費全体では2009年を境にネットが新聞を超えたが、マスメディアの広告販売で存在感を示してきた電通単体でも、ついに構図が塗り替わった。企業がオンライン広告を重視する傾向が定着しつつある。 7日発表の6月度売上高で、インタラクティブメディアは前年同月比14.5%増の76億3400万円、新聞は同比13%減の71億7100万円だった。新たに獲得した広告主がネット広告と屋外広告(OOH)を積極的に活用したほか、一部の既存顧客もネット向けを数倍に高めて予算配分した。モバイル広告では、従来型携帯電話向けがほぼゼロに近づく一方、スマートフォン向けの運用型広告が堅調に伸びた。 テレビは前年同月比15.9%減の550億6000万円。昨年のサッカー・ワールドカップの試合放映に
過去、現在、未来のインターネット広告に関するユーザーの意識調査の結果と、国内外のインターネット広告の歴史で構成。「そこに山があるから」編と題し、“楽しまれる未来のインターネット広告”という目標に向けて進んでいくイメージを登山にたとえて表現している。 意識調査はヤフーが7月に実施したもの。これによると、インターネット広告はネガティブな印象を持たれている側面もあり、価値が十分に認知されているとはいえない。その一方、ユーザーが想像する未来のインターネット広告は「立体的」「香り付き」「より一人ひとりのニーズにあった」など、期待に満ちた明るいものであるという。
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いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め! まあ、ちょっと読めばすぐ分かるように、ケーブルTVやシンディケート枠を含まないネットワークテレビ放送枠の市場を超えたということだ。(ネット広告費が4.28兆円で、ネットワークテレビ広告が4.01兆円なので) 逆にアメリカはCATVの市場がこんなにあるんだと感じた方もいるだろう。 IAB Report: US Internet Ad Revenue Grew To $42.8B In 2013, Overtaking Broadcast TV http://techcrunch.com/2014/04/10/iab-2013-report/ とはいえ、全テレビ広告市場の6.6兆円に対して、だいぶ迫ってきているという印象だ。 では、人口ひとり当たりで計算してみ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 情報テクノロジの分野において「ビッグデータ」というキーワードがかなり浸透した。しかし、企業経営の現場では言葉だけが躍り、このキーワードに対する期待と疑念という両極端の反応が見られる。本連載では、企業経営の観点から、ビッグデータのとらえ方、ビッグデータの企業経営への生かし方について考察し、経営戦略上の核心に迫る。 前回、前々回と2回にわたって、ビッグデータ活用による恩恵を最大化する組織体制、運営、ビッグデータの迅速性(Velocity)という特性を損なわない体制・運営を考察し、企業内でなすべきことをまとめた。 本稿では、市場や環境という企業組織の外に目を移し、ビッグデータ活用による売り上げや収益向上について考察する。 ビッグデータ活用でも
ユーザーの好みをセグメント化してターゲティング広告というと凄そうに見えるけど、要は広告が掲載されているアプリの客を、同じジャンルのアプリへ広告を通じて誘導しているだけなんだよね。 そりゃゲーム好きが遊んでるゲームにゲームの広告貼ったら広告効果あるでしょうし、フリマアプリにフリマの広告を掲載したら客は移動しますよ。 という話をアドタイに書きました。 広告業者しか喜ばない不思議アドテク乱舞の巻 http://www.advertimes.com/20140120/article143766/ もう少し詳しい話はメルマガにも出しています。 『人間迷路』 夜間飛行: http://yakan-hiko.com/kirik.html BLOGOS: http://magazine.livedoor.com/magazine/50 正直、簡単な検証でそれなりのリバースエンジニアリングできそうな気もしま
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「ディスプレー広告を巡る環境がダイナミックに変化し、機は熟した。このサービスは、楽天の新しい主力商品になる」――。 9月中旬、東京都内で開催されたデジタルマーケティング関連の展示会。楽天で広告事業を統括する菊地雅浩執行役員は、自社ブースで開いた新サービス「楽天DSP」の発表会で、こう強調した。 ブースの上に吊るされていたのは、「広告も楽天!」と書いた大きなバルーン。発表会は、同社の意気込みに誘われて立ち寄った多くの来場者で溢れかえった。 購買関連データが強みに DSP(デマンド・サイド・プラットフォーム)は、デジタル広告の業界でここ1~2年、話題を集めてきたキーワード。一言で言えば、広告主にとって、広告効果を最適化するためのプラットフォームだ。 「純広告」と呼ばれる従来のデジタル広告は、あらかじめウェブサイトや配信面を決めておき、どのユーザーが訪問してきても基本的に同じ広告を表示する。
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