https://jp.techcrunch.com/2017/01/12/20170110apple-facebook-and-google-top-greenpeaces-clean-energy-report/
アップルやグーグルの折りたたみ式スマホ、2018年に登場か
2018年にはApple、Google、Microsoftのスマートフォンに折りたたみ可能なディスプレイが搭載される可能性があると報じられている。 LG Electronicsが2018年に折りたたみ可能なディスプレイの大量生産と供給を開始する予定だと、Electronic Timesは伝えている。 折りたたみ可能なスマートフォンは、ポケットから取り出した後にスクリーンサイズを劇的に拡大できる可能性を秘めている。この機能が実現すれば、テキストを拡大したり、受信箱の画面でより多くの情報を表示させたりすることが可能になる。さらに、開発者はアプリの機能のためのスペースをより多く確保できる。動画の魅力も増すだろう。ただし、折りたたみ可能なディスプレイについては、コストや耐久性、うまく動作させることの難しさなど、エンジニアリング面での課題が多数存在している。
Apple、Googleも開発本格化、IoTで家を守る「スマートセキュリティ」とは
関連キーワード アプリケーション | ディープラーニング | エンドポイントセキュリティ | IoT（Internet of Things） | セキュリティ | セキュリティ対策 ホームセキュリティ／ホームコントロールプラットフォーム「Pulse」の公式Webページ《クリックで拡大》 スマートセキュリティ／セーフティデバイスの分野における最近の進歩は、一般消費者の不安解消につながる新しい広範なソリューションの登場を促した。こうした取り組みをリードしているのがIoT（モノのインターネット）技術に注力している企業で、これらの企業は住居の安全性を高めるスマートタイプのコネクテッド製品やサービスの開発も進めている。 今のところ、これらのデバイスの市場をけん引する最大の原動力となっているのがホームセキュリティだ。市場調査会社Parks Associatesの調査によると、現在、ブロードバンドを利用
Twitter買収、グーグルやアップルは見送りと報道--残るはセールスフォースのみ
この数週間、Twitterが話題の中心にいる。Google、Salesforce、Disney、Appleが、この財務危機に陥ったソーシャルネットワークの買収に関心を持っているとのうわさが飛び交っているからだ。 だがこのほど、recodeが記事で紹介した情報筋の話によると、名前の挙がった大企業4社のうち3社は考えを変え、Twitterは難局の打開策を模索する中で見放されたという。Google、Apple、Disneyによる買収のうわさが表面化するとTwitterの株価は上昇したが、米国時間10月6日にはまたすぐに下落し、終値で約20％落ち込んだ。 今回のうわさが本当なら、買い手候補としては、サンフランシスコに拠点を置くクラウドコンピューティング企業Salesforceが残る。 米CNETはTwitterとSalesforceにコメントを求めたが、両社とも回答を控えた。 Twitterは、四
インターネットは次の四半世紀へ（前編）--GoogleやAppleが変えた「本当のもの」
インターネットはもう新しいステージに突入している。人間は時代の大きな変化の只中に身を置いている時、まさに今、自分が巻き込まれている激流の本質や詳細を正確には把握できない。 というより、ある特定の期間にリアルタイムで感じ取っていた時代の雰囲気と、一定の時間が過ぎ去った後、総括として描出した時代の全体像とは当然のことながらかなり異なるというべきかもしれない。 例えば1960年代がどんな時代だったか、1980年代がどんな時代だったかは、それぞれの時代を特徴づけた何らかの社会的、経済的、文化的な傾向が退潮し、これまでとは違った新たな徴候が現れ始めたとき事後的に語り得るものである。 米国でインターネットの商用利用が開始されたのは1988年、日本では米国に遅れること4年の1992年に一般ユーザー向けのサービスがスタートしている。 “インターネットの歴史”という厳密な観点から見れば、米国国防総省高等研究
アップル、グーグルらが「ロボコール」対策でFCCに協力
主要なハイテク企業が米連邦通信委員会（FCC）と協力して、迷惑な「ロボコール」（営業活動などに使われる自動音声電話）を阻止するソリューションを開発しようとしている。 FCCの「Robocall Strike Force」の第1回会合は米国時間8月19日、ワシントンDCで開かれた。Apple、AT&T、Googleの親会社Alphabet、Verizon Communications、Comcastなど30社以上が、詐欺師やマーケターが発信する録音済み迷惑電話を政府が取り締まるのに協力するため、議論に参加した。 AT&Tの最高経営責任者（CEO）、Randall Stephenson氏が議長を務める同部会は、こうした電話から消費者を守ることを目指して、新しいツールやソリューションの開発と導入に向けた具体的な計画を提案する見込みだ。具体的には、なりすまし番号からの電話を阻止する発信者番号通知（
アップル、グーグルの画像形式「WebP」をテスト--次期OSのベータ版で
Appleは、Googleが手がけるグラフィックス技術の試験運用を開始した。ウェブサイトをより早く読み込めるようにする取り組みを、大きく後押しする動きだ。 Appleが新たにサポートする技術は、「WebP」と呼ばれる画像形式だ。Appleの中核となるOSの次期バージョン、「iPhone」「iPad」向けの「iOS 10」と、「Mac」向けの「MacOS Sierra」、それぞれのテスト版にWebPが組み込まれている。ただし、WebPのサポートが確実になったわけではない。ベータ版は確約ではなく、数週間後にOSの最終版をリリースする際に、AppleがWebPのサポートを撤回を決める可能性もある。 AppleがWebPのサポートを確定するなら、「Safari」ユーザーと、いずれは他のブラウザの利用者も、一部のウェブサイトをより早く読み込めるようになりそうだ。たとえばFacebookは、最も一般的
Apple、MS、Googleで、全米企業現金資産の23パーセント
米投資顧問会社Moody'sが投資家向けに出した最新のレポートによれば、2015年末現在、全米企業のうち金融部門を除いた一般企業で、もっとも現金資産を持っているのは米Appleで、その額は約2157億ドル（約23兆2500億円）に達する。それに次ぐのが米Microsoftの約1026億ドル（約10兆9800億円）、第3位が米Googleの約731億ドル（約7兆8200億円）で、このIT企業3社の合計金額は、その他の非金融企業を合わせた現金資産の総額約1兆6800億ドル（約179兆7600億円）のうち、約23.3パーセントを占める。 第4位はネットワーク機器の米Cisco Systems、第5位はデータベースソフトの米Oracleだった。その他のIT企業を含めた総計は、非金融企業全体の約46パーセントを占め、これは2014年の約41パーセントより5ポイント上昇している。この割合は、2007年
アップルとグーグル、自動運転車関連施設用地を購入か
Appleは、自動運転車を手がけようとしていると見られる。自動運転車の開発とテストを行う施設の建設用地を購入しようとしていると報じられているからだ。 この計画は、サンフランシスコにある不動産会社の最高経営責任者（CEO）を務めるVictor Coleman氏からの電話で漏らされた、とWall Street Journalは報じている。 報道によると、同氏は次のように述べたという。「自動運転車に関してすでに名前の挙がっている企業とそうでない企業による動きがはっきりと見られる。これまで言及してこなかったが、Googleは40万平方フィート（約3万7000平方メートル）の土地の購入を検討しており、Appleも同じく自動運転車のために80万平方フィート（約7万4000平方メートル）の土地の購入を考えている」 Googleは自動運転車のテストについて非常にオープンにしてきたが、Appleはこれまで、
Apple、iCloudのバックエンドでGoogleも採用か
AppleのiOS/Mac用クラウドサービスであるiCloudで、GoogleのGoogle Cloud Platformも併用する契約を結んだようだと、米テクノロジーメディアのCRNが複数の情報筋からの話として報じている。 CRNによれば、現在AWSの使用料は年間10億ドルで、Googleとの契約金額は4〜6億ドルになるが、これが年額かどうかは不明という。 AppleはiCloudでAWSとMicrosoftのAzureを使っていると言われている。Appleは自社のデータセンターも強化する一方、そこにGoogleが入り込むことになり、メジャーなクラウドプラットフォームすべてを利用するという複雑な状況になりそうだ。 iCloudの容量当たり単価は他のサービスと比較して高止まりしていることが以前から批判されている。 関連記事 Apple、約2300億円投じ欧州に2つのデータセンター建設へ 欧
巨大化するグーグル、マイクロソフト、アップル--何で儲けているのか
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ある企業の行動原理を知りたければ、金銭の流れを追えばいい。 この数年間、コンピューティング業界の3大公開企業が米証券取引委員会に提出している報告書を筆者が調べているのは、そのためだ（過去の状況を知りたければ、2012年と2014年の記事を参照してほしい）。 3社すべてが、2016年1月に報告書を提出している。Googleの親会社であるAlphabetの会計年度は、12月31日が年度末であるため、1月に提出されたのは年次決算報告書である10-Kだった。このため、同社の事業については通年の売上高に基づいて検証することができた。AppleとMicrosoftについては会計年度の時期が異なるため、四半期報告書である10-Qを使用した。 以下に示
グーグル、アップルに10億ドル支払いか--「iOS」端末での検索バー表示
Bloombergの記事によると、Googleは2014年、「iOS」搭載デバイスに検索バーを維持するためAppleに10億ドルを支払ったという。この件は、OracleとGoogleが長年にわたって争っている著作権侵害訴訟の裁判記録をBloombergが調査した中で明らかになった。この支払いは2社間の売上分配契約の一環で、同契約では、Appleのデバイスを通じて発生するGoogleの売り上げの1％をAppleが得ることになっていると、Oracleの弁護士は米国時間1月14日に米連邦裁判所で開かれた審理の中で述べた。 2社間で結ばれたとされる契約は、世界のスマートフォンの過半数に搭載されているOS「Android」を開発したGoogleにとって、可能な限り多くの画面に検索バーを表示することが、いかに重要かを示している。その重要度は、最大のライバルであるAppleに金を支払うことで万全を期すほ
アップルとグーグル、3年連続で1・2位をキープ【Best Global Brands 2015】
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
グーグルのIoT向けOS「Brillo」--アップル「HomeKit」との比較から考える可能性 - CNET Japan
スマートホームには基盤が必要だ。Googleはその基盤を築く仕事を引き受けたいと考えている。そのことは、同社がモノのインターネット（Internet of Things：IoT）向けのOS「Brillo」を発表したGoogle I/O 2015で、十分に明らかになった。 「Android M」に直接組み込まれ、Androidのコードの基礎レイヤから生まれたBrilloの狙いは、Android端末の電力をそれほど消費することなく、端末上でスマートホームの制御機能を統合することだ。GoogleはBrilloによって、Androidを正当なスマートホームプラットフォームとして位置づけようとしている。開発者が構築作業を開始する際の基盤となる統一されたルールとプロトコルを備えたプラットフォームだ。 それは、Appleが「HomeKit」で成し遂げようとしていることによく似ているように思える。Home
マイクロソフト、アップル、グーグル--決算報告から読み解く10年の歩み
まずは2002年の決算から見ていこう。2002年は、Microsoftが歴史的な同意判決に署名し、米国政府とMicrosoftの独占禁止法訴訟が和解に至った翌年に当たる。また、「iPod」発売から丸1年がたった年でもあった。iPodは、PC企業だったAppleが、モバイルコンピューティングと通信に革命を起こす企業へと変化する第一歩だった。筆者が見つけることのできたGoogleの最も古い年次報告書は、2003年のものだった。同社が大規模な新規株式公開（IPO）を実施した前年である。 Microsoft Microsoftに関して筆者が特に興味を持っていたのは、「『Windows』への依存度」だ。Windowsの独占状態は、同意判決が署名されてからすぐに崩れ始めた（ただし、この訴訟が市場にどれだけ影響を及ぼしたかについては議論の余地がある）。 Microsoftはこの10年間で決算報告の仕組み
アップルやグーグルらの非勧誘協定をめぐる訴訟、和解額が低すぎると却下--米裁判所
米連邦地方裁判所判事が、Apple、Googleなどシリコンバレー大手各社が絡んだ非勧誘協定をめぐる訴訟において、既に合意された3億2450万ドルでの和解金の額が低すぎるとして、これを却下した。 カリフォルニア州北部地区連邦地方裁判所サンノゼ支部のLucy Koh判事は米国時間8月8日、特に、原告側がこれらの企業に対して起こした訴訟の重大さから考えると、和解額はこの金額よりも引き上げるべきだったと述べた。 Koh判事は裁定の中で、これらの企業を結び付けた「有力な証拠」について言及し、さらにIntelやAdobeも含めた被告側が、互いに従業員の引き抜きを行わないよう共謀したとされる件で重要な役割を果たしたと指摘した。「この非勧誘協定の作成と実施でカギを握っていた人物」には、AppleのSteve Jobs氏、GoogleのEric Schmidt氏、Intuitの会長であるとともにGoogl
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