『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
広告主の70％がテレビ予算を削減、動画広告にシフト【AOLプラットフォームズ・ジャパン調査】
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
メディア・パブ: 利用時間でデジタルがTVを追い抜く日、米国は2013年、ドイツは17年、日本は18年
「TV離れ」と「PCV離れ」が進んでいる。 eMarketerが先ほど日本とドイツにおける、主要メディアの利用時間の推移を発表。先に明らかにしていた米国の調査結果と合わせて、日米独のメディア利用時間の違いを追ってみた。 まず日本のTV（テレビ）利用時間とデジタル利用時間は図1のように推移している。いずれも18歳以上の大人の1日当たりの平均利用時間である。2018年ころに、デジタルの利用時間が3時間17分となりTVに追いつくと予測している。時期が遅いのは、高齢者が多いせいだろう。 （ソース：eMarketer) 図1 日本におけるテレビ利用時間とデジタル利用時間の推移。 ドイツの場合は、図2のように、2017年にはデジタルの利用時間が3時間44分となり、日本より一足早くTVを追い抜くという。 （ソース：eMarketer) 図2 ドイツにおけるテレビ利用時間とデジタル利用時間の推移。 一方、
Apple、アプリ横断で映画や番組を検索・視聴できるアプリ「TV」や「Apple TV」のSiri強化を発表
米Appleは10月27日（現地時間）、「Apple TV」「iPhone」「iPad」向けの新アプリ「TV」と、シングルサインオン機能、Siriの強化を発表した。Siriの強化以外は12月に米国でのみ利用可能になる。米国以外での提供については不明。 TVは、「Apple TV、iPhone、iPad上の多様なアプリ（NBC、ESPN、Disney Channel、FOX Newsなど）内のテレビ番組や映画（以下、コンテンツ）を見つけて視聴する統合体験を提供する。TVアプリはコンテンツにアクセスする場を提供するだけでなく、新しいコンテンツを見つける場でもある」とAppleは説明する。 TVの起動画面には「Watch Now」「Library」「Store」「Search」タブが並ぶ。Watch Nowタブには、現在視聴中のコンテンツが表示され、その下にそのコンテンツの次に見たいかもしれない
アップル、Apple TVの新アプリ「TV」を発表
テレビの未来はアプリケーションにある、とAppleは言う。「Apple TV」向けに同社が提供する最新アプリは、「TV」という名前だ。 同アプリは、ユーザーが利用する各種アプリのテレビ番組や映画、「iTunes」で購入したコンテンツを表示するほか、動画コンテンツを提供する新しいアプリを提示する。 Appleの最高経営責任者（CEO）を務めるTim Cook氏は、米国時間10月27日に開催された同社イベントの壇上で「Apple TVによるテレビの視聴方法ががらりと変わるだろう」と、述べた。「すべてのテレビ番組や映画にアクセスし、新しくて素晴らしいコンテンツの検索が1カ所で行える、統合されたテレビ体験」を提供するという。 ただし、最も人気の高い動画ストリーミングサービスであるNetflixのテレビ番組や映画は同アプリの対象外だ。 新アプリは、Apple TV（こちらはNetflixを含む）や、
TVからヒット曲が生まれた時代がテーマの「昭和のスターとアイドル展」が東京の日本橋三越本店で開催 - MdN Design Interactive
2016年5月3日（火・祝）から5月9日（月）まで、日本橋三越本店 新館7階ギャラリーにて「昭和のスターとアイドル展」が開催される。日本のポピュラー音楽の財産であり、今もなお多くの人々の記憶に残ってスタンダード・ナンバーとなって生きている“昭和の歌謡曲”をテーマにした展覧会。歴史を彩ったシングル・レコードのジャケットが壁面いっぱいに飾られる中で、当時のポスター / 写真 / ビデオ / パンフレット / 原稿 / 楽譜 / 楽器 / 雑誌 / 衣装など約200点が展示される。開場時間は10:30〜19:30（最終日は18:00閉場 / 入場は閉場30分前まで）で、入場料は一般・大学生800円 / 高校・中学生600円 / 小学生以下無料。 本展のサブタイトルに「テレビからヒット曲が生まれた時代」と付けられているように、昭和の復興期から高度成長時代にかけては数多くの名曲が生まれ、美空ひばりさ
メディア・パブ: 米国民の大統領選の情報収集、最も役立つニュースソースはTV系
4年毎に開かれる米大統領選。今年もお祭り騒ぎで盛り上がっているが、国民も参加意識を持てるのか、米大統領選ニュースの情報収集にきわめて熱心だ。 Pew Researchが1月18日～27日に3760人の成人（18歳以上）を対象に実施した調査によると、91%もの米国民が過去1週間に米大統領選の情報をメディアから得ていた。その米大統領選の情報を収集していた人に、最も役立つニュースソースを答えさせた結果が、図1のようになった。11種のニュースタイプから一つを選ばせた結果であるが、Fox、CNN、MSNBCのケーブルTVが24%と他をかなり引き離してトップになっていた。ローカルTVなど他のTV系メディアも中上位を占め、激しい討論会を動画で伝えるＴＶメディアの人気は根強い。一方で、若年層を中心にソーシャルメディアやニュースサイト/アプリのオンライン系メディアの人気が高まっている。紙媒体の新聞を最も役立
スマートニュース、「SmartNews 3.0」へアップデート～「実況」機能でTVとの同時利用狙う
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テレビのVHF回帰と携帯用電波創成の提案 --- 鬼木 甫
NTTドコモが運営に当たっている株式会社mmbiのNOTTV（スマホ向け映像サービス）が、2016年6月末に終了することになった（NTTドコモ2015）。当初から事業採算が危ぶまれていたが（池田2013、山田2012）、予想どおりになったわけである（山田2015）。NOTTVは米国クアルコム社のMediaFLOを参考にしていたが、日本でmmbiに周波数帯が割当てられた時期に、クアルコム社による撤退が伝えられたと記憶する。 2015年6月期 mmbiの純損失は約502億円と報じられている。同社にはドコモの他、通信・放送分野で約20社が出資しており、数百億円を超える事業損失は分割負担されるのだろう。また2015年3月末のmmbi加入者数は175万と報じられている（田中2015）が、水増しがある。先般筆者の家族がドコモからスマホを購入したとき、当初NOTTVへの有料加入がバインドされていた。断っ
VICEが発表した「TVにネイティブアド」は本当にすごいのか - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ DIGDAY JAPAN を読む機会が多い。 なかでも、最近ではこの記事に注目した。 DIGIDAY Japan ネイティブアドを行う、初のテレビ局「VICELAND」誕生：Webのビジネスモデルは通用するのか？ http://digiday.jp/publishers/vice-coming-to-tv/ これを読んでもらった上での解説エントリーだ。 身近なたとえ話を考えて見よう。テレビ東京が「ガイアの夜明け」をブランデットコンテンツと定め、スタートアップの企業達にフォーカスした紹介番組にシフトさせ、中国Youkuと放映パートナーシップを結んだとしよう。これでテレビ（局）のネイティブアド事業の出来上がりだ。 今後はフジテレビでも日テレでも、ブランデットコ
TVと共生するTwitterの新たな動画広告フォーマット「Amplify」
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オンライン広告がテレビ超え 米国2018年に電通子会社予測
電通イージス・ネットワーク傘下のカラは21日、米国では2018年に、オンライン広告費がテレビ広告費を40億ドル上回り、最大のメディアになる見通しを発表した。またオンライン広告は16年に、世界全体の広告費シェアで4分の1以上に達するという。カラが毎年2回発表する世界の広告市場推計に基づく予想。調査対象59カ国中、英国やアイルランド、カナダ、オーストラリアなど10カ国では、すでにオンライン広告が広告メディアで1位となっている。 米大統領選は2016年の広告費増大要因のひとつ。2012年時にソーシャルメディアが活用されたように、新たなマーケティング手法が試される場でもある。 画像提供：shutterstock 日本の2015年の広告市場全体の成長率は、ことし3月に発表した前年比0.9％増から0.5ポイント上方修正し、同比1.4％とした。消費税増税が2017年に延期になった点、円安効果で15年上半
テレビのリアルタイム以外での視聴は8割／CMは早送りやチャンネル切替で対応【マイボイスコム調査】
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テレビCMとオンライン動画の違いとは？動画マーケティングを成功させるために知るべき2つのポイント
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無料なら違法もいとわない--「動画はテレビよりネット」の高校生
可処分所得が低い10代は、コンテンツはなるべく無料で入手したいという意向が強い。すべてを無料で手に入れようとして、その挙げ句、違法コンテンツに手を出してしまうケースも多い。10代のこのような行動における問題点を考えていこう。 「音楽は絶対に買わない」 「音楽は絶対に買わない。ネットで探せば何でも無料のものが見つかるし、みんなそうしているから」と高校2年男子A夫は言う。A夫いわく自身は無類の音楽好きで、音楽抜きではいられないと言うが、音楽を聴くために利用するのは主にYouTubeだ。「CDで聴いた方が音がいいと言われるけれど、それほど差は感じないし、聴いて楽しめれば十分」。 高校生でもCDを買ったり、ライブに行くことはある。しかし、一部の大ファンのミュージシャンやバンドに限定され、それ以外の少し気になる、流行っている程度の音楽はすべてYouTubeで済ませる傾向にある。 高校1年女子B子は、
“データを駆使した需要創出”で日本を元気にするためにはどうするか？ テレビ×デジタルの最前線を追う
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ウェブドラマから妄想するこれからの新しいテレビ番組スポンサーのカタチ - AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
【前回コラム】「そろそろ広告枠に全予算をつぎ込むのはやめて、まずは本気のコンテンツ投資から考えた方が良いのではないか」はこちら 前回のコラムでは、広告費をテレビなどの広告枠に全予算つぎ込むのではなく、Web上の動画コンテンツ自体に投資しはじめている企業の例として、ネスレとキヤノンをご紹介しました。 今後、これらと類似の現象がテレビ番組においても起きるだろう、といったら皆さんはどう感じるでしょうか？ 企業が自社の製品をテレビで紹介するためには、CM以外の選択肢が昔から多数あります。そもそも新製品の発表会をテレビのニュース番組などに取材してもらえば、低コストでテレビに露出することができます。製品単体では興味をもってもらえなくても、テレビ受けする芸能人に記者発表会に出てもらうことでテレビ局に興味をもってもらいやすくするという手法もあります。 「お願い！ランキング」や、一昔前の「超潜入！リアルスコ
テレビだけどうしてプッシュ力があるのか。 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 海外では番組やCMをデータ分析してどんな因子に視聴者が反応するのか突き止めるような試みがどんどん始まっている。Netflixがドラマのシナリオをビッグデータ解析で変えるのはもうお馴染みの話だろう。リアルアイズという会社は、動画を映像、音声、その両方と分けて視聴者の脳波や心拍数を測っている。それによると、音声つまりサウンド効果が思いのほか大きなインパクトを持っているようだ。 その昔、新卒で代理店を受けた時、クリエイティブ志望だったので、クリエイティブ面接の時にCMにおけるサウンド効果の話をしたことを思い出した。学生時代バンドで自主レコード盤をプレスしたり、楽曲つくっていたので、例えばギターのリフで引っかかるリフと、いい曲だけど引っかかりがないリフがある。楽曲
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