「日本企業に女性はいらない」は本当か
先日、日経ビジネスオンラインで『「日本企業に女性はいらない」が、経営学者の総論』というタイトルの記事を見て、とても驚いた。実際記事を読んでみると、そのようなことは書かれておらず、さらに当惑した。目を引くために意図的にセンセーショナルな見出しを付けたのではないかと思われる。もしくは（よりネガティブな解釈だが）、日系ビジネスオンラインの読者の大半を占めると考えられる男性経営者は、心の底では女性の職場進出を嬉しく感じていないため、彼らを喜ばせるような見出しが選ばれたのかもしれない。どちらにしても、読者を惑わすような見出しは困る。特に今の時代は携帯で記事の見出しだけを読む人が多いためなおさら問題だ。 しかし、この記事を深く読むと、タイトルだけではなくてその内容にも疑問を感じた。著者である早稲田大学ビジネススクールの入山章栄准教授は、「ダイバーシティ」（※1）とは何なのかをより深く考えるべきだと指摘
「女性部長」が多い企業はどこか？
マネジメント層の女性活用はCSRに積極的な企業でもほとんど進んでいないのが現実。男性部長数10万3145人に対して女性部長数はわずか1723人。女性部長が1人も存在しない業種も存在するなど、厳しい現実が明らかになった。制度の充実だけでない、企業の本気度が問われているようだ。 『CSR企業総覧』掲載データをさまざまな角度からランキングし、各社のCSR（企業の社会的責任）の取り組みを見ていく「CSR注目データランキング」。2013年版では初となる今回は女性部長の比率と人数のランキングを紹介する。 部長の数で女性活用の積極度を判断 部長といえば、役員一歩手前のミドルマネジメントの中心。この層に女性がどれだけ多いかで企業が女性活用を積極的に進めているかを判断できる。『CSR企業総覧』2013年版には1128社掲載しているが、このうち11年度の女性部長比率を開示している829社を対象に女性の部長比率
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