米デザインコンサルティング会社IDEO(アイディオ)の東京オフィス閉鎖は、マーケティング業界にも衝撃を与えた。「デザイン思考」を発案し、推進してきた同社はなぜ日本撤退を余儀なくされたのか。グロースX(東京・渋谷)取締役COO(最高執行責任者)の山口義宏氏が日経クロストレンドの記事を基に、自身の実体験を含めて推察する。 米IDEOの日本撤退から、マーケティング支援事業の価値の伝え方の難しさが浮かび上がる(画像/bakhtiarzein/stock.adobe.com) 今回取り上げたい記事は「『デザイン思考の終焉』は本当か パナ、富士通…先行企業の現在地」です。 ▼関連記事 「デザイン思考の終焉」は本当か パナ、富士通…先行企業の現在地 筆者は「デザイン思考」そのものに対してネガティブな印象はありません。人の観察の重要性を説き、「(1)共感(2)問題定義(3)アイデア創出(4)試作(5)テス
Author: Yu Shioji (塩地 優) Article type: Article(研究) Article number: 240021 2024年3月1日に、東京・お台場のヴィーナスフォート跡地に開業したイマーシブ・フォート東京は、世界初のイマーシブ(没入)体験に特化したテーマパークです。運営母体が、USJをV字回復させたことで知られる、森岡氏率いる株式会社刀ということもあって、特にマーケティング面でどのような取り組みがされているのか、興味を持たれるところだと思います。一般にマーケティング手法というのは、表に出てくることは多くないのですが、イマーシブ・フォート東京の場合は後述のように、思うように集客ができていない可能性が高く、このため、様々な手法が見える形で表出しています。ここでは、まず業績面の推計を行い、それをもとにして、なぜ、どのような手法が用いられているのか、分析していき
「B2B企業にブランディングは必要か?」これは最も聞かれる質問の一つ。日本国内ではどうかはよくわからないが、アメリカ市場や、グローバルでみると答えは完全にYES。 というのも、InterBrandが毎年発表している世界のブランドランキング「Best Global Brands」を見てみると、そのTop 20のうち4社がB2Bビジネスである。 これは波いる競合を勝ち抜いて、B2B企業がしっかりとブランディングに力を入れていることがわかる。 しかし、B2B系の日本企業の多くがブランディングを蔑ろにしがちである。 日本でB2B企業はブランディングが必要無いと思われがちな理由そもそも日本ではなぜB2Bならブランディングに力を入れる必要がないと思っているのか?おそらくヒントは日本の商習慣にあると考えられる。 多くのB2B系の企業は、営業こそ頑張るが、一度顧客を獲得してしまえば半永続的にその取引が続く
著者のNick Babich氏のデザインへのAI活用事例記事が非常にわかりやすく面白い(かつ英語が読みやすい)ため、今日も氏の記事を読んでいきたいと思います。 少し長い記事なので今回も分けてまとめたいと思います。 本日もよろしくお願いいたします。 ユーザーリサーチにChatGPTを使うユーザーリサーチはデザインプロセスの中でも基盤となるものです。 チームがここに力を注げば注ぐほど、ビジネスにおける成功確率は高いものとなるでしょう。 この記事では、ChatGPTがユーザーリサーチや市場調査の役に立つかどうかについて探究しています。 内容を具体的に議論するため、アメリカ市場における新しいホテル予約アプリのリサーチを行ってみました。 ※注意※ ChatGPTは完璧に現実のリサーチャーを代替できるものではありません。 リサーチの効率化へのアシスタントとしての使い方が最も適しています。 プロダクト制
株式会社SHIBUYA109エンタテイメント(本社:東京都渋谷区、社長:石川 あゆみ)が運営する若者マーケティング研究機関『SHIBUYA109 lab.(読み:シブヤイチマルキューラボ)』は、SHIBUYA109 lab.独自ネットワークに所属するaround20(15~24歳)564人の女性を対象に実施した2022年のトレンド調査の結果をお知らせいたします。 今年は「カフェ・グルメ部門」「アーティスト部門」 「ヒト部門」「コンテンツ部門」「コスメ・スキンケア部門」「ファッション部門」「体験部門」「ヲタ活部門」「ポーズ部門」の全9部門にて大賞を決定しました。ノミネート候補については、34名の高校生・大学生と選定しています。 詳細は下記よりご覧ください。 詳細はこちらから
カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)が、Tカード利用者の個人データ販売を本格化させる。使われるのは、全国5300の提携企業から集めた私たちの利用履歴だ。CCC側は「規約で説明し、利用者の同意は得ている」というが、自分が「同意」したと気づいている人はどのくらいいるだろう。そのような「同意」は果たして有効なのだろうか。有識者から疑問の声も出ている。(編集委員 若江雅子) 【写真】利用履歴を分析して作成された「顧客DNA」 プロファイリングで「顧客DNA」 CCC傘下のCCCマーケティングによると、Tカード利用者は現在約7000万人。30代では同世代の日本人の81・4%に上る。TSUTAYAのほか、コンビニ、ドラッグストア、ガソリンスタンド、家電量販店やネットショップなど約5300社の15万店舗でポイントをためたり使ったりすることができる。 CCCは、こうした提携企業から、利用者がいつ、
Marketers are pulling back on influencer campaigns—and promoting user-generated content from ‘real’ people. The influencer economy is on the brink of a seismic shift. Catalyzed by the popularity of TikTok and its algorithm, which prioritizes content types over creators, brand marketers and digital agencies are increasingly allocating social media budgets toward user-generated content (UGC) from sm
まぁ、私自身がインフルエンサーにお金を払い続けるよりも、自社のファンをアンバサダーに変える方に注力しましょうというポジショントークを言い続けてきた人間なので、こういう記事には敏感に反応してしまうんですが。 この手の議論は、正直10年ぐらい前から米国ではされてた印象なんですが、ようやく実際に両方の手法を試した広告主や代理店の間でノウハウがたまってきたということでしょうか。 ちなみに、記事中には「100万ドル(約1億3500万円)を投じた「キム・カーダシアンのお墨付き」のようなキャンペーン」というくだりがあって、同じ”インフルエンサーマーケ”でも金額の規模が全く違うことが伝わってくるので、日本企業の方は注意した方が良いと思いますが。 まぁ、インフルエンサー施策は当然商品とインフルエンサーの相性が良ければ、はまるシーンはまだまだあると思うんですけどね。 とりあえず有名人に紹介してもらえれば売れる
扱う領域が多岐にわたり、それぞれに専門性が必要とされるプロダクトマネージャー。日々の業務や意思決定の合間の限られた時間に、学習を進める必要がありますが、短時間で質のよいインプットを行うには、今も昔も書籍は有効な手段の一つです。一方で、一言でプロダクトマネージャーといっても、キャリアの変遷や得意とする領域が異なり、必要とする参考書も人それぞれです。そこで本稿では、全体像を押さえつつ、自分に適したラーニングパスを見つける上で参考になる、筆者の読書経験にもとづいたプロダクトマネージャーのための読書地図をご紹介します。 最初から「プロダクトマネージャー」という人はほとんどいない 「プロダクトマネージャーは忙しい」 あらゆる職場で耳にする言葉です。 それもそのはず、プロダクトマネージャーはその仕事の性質からカバーすべき範囲が多岐にわたり、それぞれに専門性を持って臨む必要があります。 そのため、キャリ
消費者情報処理の理論を軸に,様々な段階の消費者選択に焦点を当てながら多様な消費者の行動を整理し,理解するための基本理論を易しく解説。消費者行動分析をマーケティング戦略,ブランド戦略につなげるための枠組みも提示する待望のスタンダード。 第1部 消費者行動分析の基本フレーム 第1章 消費者行動とマーケティング 第2章 消費者行動の分析フレーム 第3章 消費者行動研究の系譜 第2部 環境要因の変化と消費者行動 第4章 消費行動と消費パターンの分析 第5章 消費者行動の変化とその諸相 第3部 消費者情報処理の分析フレーム 第6章 情報処理のメカニズム 第7章 情報処理の動機づけ 第8章 情報処理の能力 第4部 購買意思決定プロセスと情報処理 第9章 購買意思決定の分析 第10章 購買前の情報処理 第11章 購買時の情報処理 第12章 購買後の情報処理 第5部 消費者行動分析の応用 第13章 消費者
データと論理に基づき,市場の正確な把握を試みるマーケティング・サイエンスの基本的な考え方や具体的手法を,平明に解説する決定版テキスト。マーケティング計画の流れに沿って解説され,自然とロジカルな思考が養える,待望の新版化。自己研修にも最適。 序 章 マーケティング・サイエンスのすすめ 第1章 ビジネス・チャンスの発見 第2章 消費者行動 第3章 マーケティング情報の収集と活用 第4章 マーケティング戦略の決定 第5章 製品デザイン 第6章 プライシング 第7章 コミュニケーションと広告 第8章 プロモーション 第9章 流通と営業 第10章 テストとコントロール 第11章 現代マーケティング(1):データベース・マーケティング 第12章 現代マーケティング(2):ブランドの評価と測定
(Image by Mediamodifier from Pixabay) 実はもう1年以上前のことなのですが、LinkedInで以下の記事を見かけて「おー、ようやくこういう意見が公の場に出てくるようになったんだな」と思ったのでした。原文は英語ですが、短い文章なので英語が不得手な方でも各種翻訳サービスなどを使えばサクッと読めるのではないかと思います。 で、何故そういう感想を抱いたのかというと「個人的にはもう2017年ぐらいからほぼ同じことを考えていたから」です。しかし、広告マーケティング業界(特にオンライン広告)では長年に渡り「個々の顧客にone-to-oneで訴求できることこそが最重要」という考え方が主流となってきていて、近年のパーソナライズド広告や見ようによってはレコメンデーションもその流れに沿って隆盛を誇ってきたアプローチとも言えます。そこに満を持して一石を投じる形になったのが、上記
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