せき止め薬や鎮痛剤などの一般用医薬品(市販薬)を過去1年間に乱用目的で使った経験がある15~64歳は0・75%で、約65万人と推計されることが厚生労働省研究班の初の全国調査で分かった。年代別人口に対する割合は10代1・46%、50代1・24%の順で多かった。薬の過剰摂取(オーバードーズ)が社会問題となる中、実態を踏まえ、販売制度見直しと当事者支援を両輪で進める必要がある。 研究代表者で国立精神・神経医療研究センターの嶋根卓也研究室長は「全体像を初めて捉えることができた。10代を中心に広がっていることを強く示唆する結果だ」と話す。厚労省が進める多量購入防止策のほかに、中高生らへの予防教育の内容を変更、充実させることも重要だと指摘する。
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