ブログでメシが食えるか、Publickeyの2011年
このブログ「Publickey」を始めた最大の理由は、ブログという小さなメディアの可能性を広げていくことであり、小さなメディアの運営が職業として成り立つのかどうかを確かめたい、ということにあります。 そうした実験の経過として毎月ページビューの報告をしてきましたが、今月で3回目の期末を迎えたので、そろそろ売り上げについても報告したいと思います。なぜ3回目の期末でようやく報告できるかといえば、1回目の期末はまだ立ち上げたばかりで何もなく、2回目の期末はクライアント数が少なすぎて、売り上げを報告するとクライアントがいくら支払ったのかが丸わかりになってしまう感じになってしまっていたのです。 僕の周りには、いつかブログの収入で食べて行けたらいいなと思っている人がたくさんいますし、僕の知らないところにもたくさんいるはずです。そういった方に、現実はこんな感じ、という一例を参考までに知っていただければと思
テクノロジー : 日経電子版
電気自動車（EV）にコネクテッド（つながる）、自動運転――。新技術を搭載するクルマが続々と登場しているが、大ヒットを記録しているものは少ない。どうすれば普及期に突入できるのか。 「…続き エコカーに「無関心の壁」 米自動車市場の現実 ［有料会員限定］ ＥＶ時代はまだ来ない 現実解は「マイルドＨＶ」
マスメディアとインターネットの対立関係は、どこへ向かうのか (1/3) - ITmedia アンカーデスク
マスメディアとインターネットの世界が対立していた時代は、そろそろ終わりに近づこうとしている。いまや局面は、マスメディアにしろインターネットにしろ、どのようにしてマネタイズ（収益化）を確立できるかというフェーズに移りつつあるからだ。そのフェーズにおいては、マスメディアとインターネットは対立関係からどう脱し、新たな関係性をどう確立できるかどうかが問われることになる。 なぜWSJは100万人規模の有料会員制を放棄するのか 例えば、こんな話がある。米国の有力経済紙The Wall Street Journal（WSJ）を買収したNews Corp.のルパート・マードック氏は2007年11月、オーストラリアで開いた株主向け説明会で、同紙を無料化する方針を明らかにしている。WSJといえば世界でも数少ない「コンテンツ有料化に成功した新聞」として知られており、年間50ドルの有料会員の数は100万人に達して
ITmedia News：ネット広告費、雑誌に迫る テレビなど4媒体は2年連続前年割れ
電通が2月20日発表した2006年の日本の広告費調査によると、総額は5兆9954億円となり、前年比0.6％増と横ばいだった。いわゆるマスコミ4媒体（新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）が2年連続で前年割れとなった一方、約30％増えたネットがラジオの2倍以上に達し、雑誌に迫る勢い。広告市場全体の拡大はネットやCS放送などの新メディアに頼っている状況だ。 景気の回復基調もあり、全体では微減ながら前年を上回った。トリノ五輪やサッカー・ワールドカップなどがプラス材料になったほか、後半にはワンセグや携帯電話番号ポータビリティ（MNP）の開始に伴い携帯向け広告が活発化した。 一方で消費者金融各社が相次いで広告を自粛した影響や、前年の衆院選や東京モーターショー関連の反動減もあり、伸び率は低下した。 マスコミ4媒体は、新聞が9986億円・3.8％減、雑誌が3887億円・1.5％減、ラジオが1744億円・1.9％減
VOCALOIDは電通の夢を見たのか----初音ミクと電通の噂に感じたこと
もうかなり昔の話ではあるが、代理店のコンペに参加していると、電通から「然るべきルート」以外のルートで、圧力というか、「ご連絡」が来ることはよくある話だった。記憶に一番残っているのは、別の会社のチームとして、翌日のコンペに間に合わせようと前日の深夜まで、スタッフと企画作業の追い込みをかけていたときの出来事だ。 深夜に鳴った電話は、我々のチームのトップからで、作業をすぐ停止してかまわないと。訝しがると、翌日のコンペの勝者は電通に決まったので（！）それ以上作業を進めても、勝てる見込みがないからというものだった。電話を持ったまま絶句した僕は、それでも何も知らずに必死に作業を続けている自分のスタッフに、その理不尽をどう伝えたらいいのかわからなかった。結局作業の中止を言うことができず、そのまま翌日のコンペを迎え、そして当然のように我々は「落とされた」。 理不尽と言えばそれまでであり、圧力といえばそれま
カトラー：katolerのマーケティング言論 マス・マーケティング崩壊の足音が聞こえる
このごろメディア関係者と顔をあわせると、必ず「景気が悪い」という愚痴り大会がはじまる。 紙メディアの凋落現象については、今に始まったことではないが、現在、進行している状況がこれまで経験したことのない事態であるということが徐々にわかりはじめている。 過去にも厳しい時代はあったが、その厳しさは、バブル経済崩壊後に続いた日本経済の長い停滞など、言い訳になる比較的明確な理由があった。実際、これまでの経験則でいえば、日本の大手メディアの広告収入は、日本経済の体温を先行して反映する指標になっていて、現実の景気回復曲線に先立って、テレビ、新聞などの広告収入は増加に転じていた。企業は、景気回復を見込んで、新製品の市場投入や新規投資を行い、そうした先行投資が広告市場に流れ込んでいたからだ。 しかし、事情は変わった。日本経済は昨年から、回復傾向が鮮明となり、今年の春までは日本中が株高に湧いたにもかかわらず、大
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