ジョブズ、ビル・ゲイツ、井深大の未来をつくる「1行の戦略」とは？
一橋大学卒業後、博報堂に入社。米国のクリエイティブエージェンシーTBWA＼CHIAT＼DAYを経て、TBWA＼HAKUHODOに所属。2022年から同社のチーフ・クリエイティブ・オフィサー（CCO）を務める。これまで、コピーライター出身のクリエイティブディレクターとして企業のブランディングを担う一方、家電・モビリティ・アパレル・化粧品・飲料・金融などの商品コンセプトから、ビジョンやパーパスなど経営コンセプトまで広く開発を手がけてきた。また、企業研修を中心に「コンセプト・メイキング」や「ブランド・ストーリーテリング」などビジネスに必要な創造性を学ぶ実践的なプログラムを提供している。2015年と2018年にCampaign Asia-Pacific誌のジャパン／コリアクリエイティブ・パーソン・オブ・ザ・イヤーに選出。マーケティングコミュニケーション業界の傑出した若手リーダーを選出する「40 u
TRAPRO（トラプロ） - 社会問題のニュース＆データベース
TRAPROは「社会課題解決に取り組むプレイヤーと皆様との架け橋になる」メディアです。 普段の生活での関わりがないためにあまり関心を持たれていない社会課題や、その解決のための取り組みについて毎日ニュースを配信しています。
統制がきかない時代のリーダー像--鍵を握る「オープンリーダーシップ」
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 2013年も、新興国を中心にソーシャルメディアの浸透は続いている。世界のPCインターネットユーザー数は23億人。それに対してFacebookの会員はついに過半数を上回り、Google+とYouTubeも25％を超えた。続くTwitterはこの1年で最も成長したソーシャルメディアとなり、中国のSNS群も力強くその勢力を拡大している。 今や人類は、かつてないほど緊密に、国境や組織を超えてつながった。グローバル資本主義はすべての価値を「貨幣」に換算して評価する風潮を世界中に広めたが、ソーシャルメディアはそのアンチテーゼとして「共感」「信頼」「評判」「尊敬」といった人間の情緒を可視化し、貨幣を超えた大切な価値を僕たちに思い出させてくれた。 ソー
「新人も社長も含めて我が社には外国人しかいない」という気持ちで動いた方がうまく回る - teruyastarはかく語りき
勉強はできるけど、仕事ができない サラリーマンの悲哀 あなたの会社にもいますよね ここは学校じゃないことが分からない人たちが | 賢者の知恵 | 現代ビジネス [講談社] http://gendai.ismedia.jp/articles/-/36509 学歴社会の日本では、偏差値の高い大学の出身者は就職で有利だ。しかし、勉強ができる人に限って、会社で役立たずのレッテルを貼られていませんか? 彼らに足りないものは、一体何なのだろう。 高学歴の非常識ぶりを際立たせる記事ですが、、、 いや、僕はむしろ完璧な常識人なんて見たことないですけどね。 みんな一皮むけば、変な考え方や、妙な行動ばかりしてますよ。 個性を押し殺し、均質化された教育の日本でさえ みんなの考えてる常識はかなり違う。 つまり全員外国人なんですよ。 人種や文化や言葉が違うけど 自分にはない能力と活かせる特徴がある外国人と 仕事し
アカデミーヒルズ 記事・レポート 無料で学べる「オープンエデュケーション」がもたらす人材革命
今や個人のキャリアもグローバル化の影響を避けられません。産業の栄枯盛衰も知識の陳腐化も激しいため、働き続けるには、新たな知を得続ける必要があります。それを可能にするのがウェブで教材や講義動画を無料で提供するオープンエデュケーションです。教育の機会が世界に開かれた意味とキャリアへの活用法を考えます。 講 師 ：飯吉透（京都大学 高等教育研究開発推進センター 教授） モデレーター：石倉洋子（慶應義塾大学大学院 メディアデザイン研究科 教授） 石倉洋子： きょうはグローバル・アジェンダ・ゼミナールの公開講座として、私が大変尊敬している飯吉透さんをゲストにお迎えしました。私は飯吉さんと『ウェブで学ぶ～オープンエデュケーションと知の革命～』（飯吉氏と梅田望夫氏の共著）をきっかけに知り合いました。 このオープンエデュケーションというエキサイティングなテーマについて、最初に飯吉さんから「オープンエデ
日本で政権交代がうまくいかない本当の理由
民主党政権は、「アラブの春」現象 1994年、当時の細川護煕政権下で小選挙区制が導入されてから、20年が経過しようとしている。「政権交代可能な二大政党制の実現」を目指して、小選挙区制は導入された。しかし、それが本当に正しかったのかどうか、吟味すべき時期にきていると私は思っている。 そもそも小選挙区制でなければ政権交代できないというのは間違いで、細川政権自体、中選挙区制で行われた最後の総選挙で得票率2位から5位までの非自民勢力が連立して誕生した。 連立によらない本格的な政権交代は2009年に起こった。しかし国民の期待を受けて誕生した民主党政権はめぼしい成果をあげることなく12年の総選挙で大敗北を喫し、政権を手放した。 問題は、「小選挙区制では票が偏りすぎる」ということだ。振り返れば郵政解散を受けた05年の総選挙もそうだったし、政権交代が起きた09年の総選挙、自民党が政権を奪還した12年の総選
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