認定NPO法人キーパーソン21―わくわくエンジン®が当たり前の社会をつくる―
自分を認める、他者を認める、他者から認められる、3つの経験を通して、子どもたちは自分らしさに気づき、自信を持って前向きに生きる勇気や「生きる」意欲がわいてきます。 大人との関わりをきっかけに、子どもたちは世の中の多様な仕事や生き方を知り、自分が大切にしたいことを考えるようになります。社会との接点を経験する度に子どもたちの価値観は洗練され「自分で決める力」が育まれていきます。 私たちが一番大切にしていることは、自分から動き出さずにはいられない自分だけの原動力「わくわくエンジン®」を発見する活動です。一人ひとりの子どもたちが、自信と勇気をもって自立した人生への「一歩を踏み出す」力を引出していきます。
「ふつうの主婦」が見つけた「わくわくエンジン」のかけ方（湯浅誠） - エキスパート - Yahoo!ニュース
どうすれば、子どもの「やる気」を引き出せるのか――これは、世の親たちの共通した悩みであり、また子どもの貧困対策のカギでもある。さまざまな困難を抱え、厳しい体験をしてきた子どもたちは意欲も低下しがちだからだ。 NPO法人キーパーソン21代表理事の朝山あつこさんは、わが子の子育てから出発して、その方法をキャリア教育としてプログラム化し、3万人を超える子どもたちに伝えてきた。 近年は、貧困家庭の子どもたちの学習支援にも応用し、成果を挙げている。 「何も考えてこなかった」「ふつうの主婦」と言う朝山さんが見つけたノウハウとは何か？ ご本人に話を聞いた。 「そういうもんだ」と意識しないくらい、そういうもんだと思っていたが…――活動を始めるキッカケは何だったんですか？ 私は、もともと息子3人を育てる専業主婦でした。 自分は大学を卒業して、就職先も決まっていましたが、結婚することになり、主婦になりました。
親子の課題を解決する社会起業家│駒崎弘樹公式サイト
社会問題の解決策を 知る・行動する けして他人事ではなく、誰もが当事者になりうる社会問題。その解決に向けた未来への投資は、今のあなたにもできることなのです。 詳細
公約を手に取れば党の違いが見えてくる我々はこうやって政党の公約を評価した――言論ＮＰＯ代表 工藤泰志
1958年生まれ。横浜市立大学大学院経済学修士課程卒業。東洋経済新報社で、『金融ビジネス』編集長、『論争東洋経済』編集長を歴任。2001年10月、特定非営利活動法人言論ＮＰＯを立ち上げ、代表に就任。その後、選挙時のマニフェスト評価や政権の実績評価、東アジアでの民間対話など、様々な形で議論を行っている。また、2012年3月には、米国の外交問題評議会（ＣＦＲ）が設立した世界23カ国のシンクタンク会議「カウンシル・オブ・カウンシルズ（ＣｏＣ）」の日本代表に選出。 2012衆院選 日本再生の論点 日本憲政史上初めて、野党が選挙で単独過半数を得たあの歴史的政権交代から3年。国民の大きな期待とは裏腹に、民主党政権は混迷し、凋落、そして衆議院の解散に至った。そして、日本にも二大政党制が根付くと思われた3年前とは反対に、少数政党乱立の状況を生み出している。一体、3年前に国民が期待をした政権交代とは何だった
助けあいジャパンが全員でブログを始める3つの理由-助けあいジャパン ブログ
こんにちは、助けあいジャパン代表の野田祐機です。 今日から助けあいジャパンではブログをスタートします。 これまでも「ブログやろう！」との話が何度もでましたが、サイトデザインの問題、運営の問題、担当の問題で立ち消えになっていました。 もー！いろいろ言ってないでとりあえず始めろー！ という天の声（代表の思いつきw）で、１２月からブログをスタートします。今日は最初の記事なので、はじめた背景とその３つの理由を。 背景 先ほど書きましたがブログを始めるとなるとブランディングやら、体制やらの議論が何度かありました。 Wordpressにするならどんなデザインにする？ とか、 さとなおさんにどんなことかいてもらう？とか、 運用ポリシーどうする？ とか いろいろあったのですが、NPOのプラットフォームで有名なCANPAN のブログでいいじゃん！ ということでスタートしています。 私の好きな、習うより慣れろ
借金へ - 泣きやむまで 泣くといい
金融機関から多額の融資を受けなければどうにもならなくなる状況が見えてきた。 この社会は、理事長が年収300万（むろん手取りはもっと低い）で家賃53000円のアパートに住んでいる法人に2000万ぐらいはどこかで借りてこいとおっしゃる。現状維持でよいのならば必要ないが、それもまた組織として未来がなくなる。何より職員たちの人生が無茶苦茶になる。 職員のライフイベントに対応できるような組織を作らねばならない→職員を増やさなければいけない→収益性の高い事業に移行を図らなければならない→移行するには指定の要件を満たす物件へと移転しなければいけない→福祉のまちづくり条例のせいもあって、バリアフリーに課される条件が異常に高く、リーズナブルな価格で購入できるような物件はほとんど使えない（このハードルの高さについては、いつか必ずまとめる）→身の丈に合っているとは思えない物件を買うために借金、という流れ。 人に
マーケティングも革新的アイデアも要らない！ 通説を覆す「社会的インパクトを与える組織」の条件とは？
マーケティング・コンサルタントとしてクルマ、家電、パソコン、飲料、食品などあらゆる業種のトップ企業にて商品開発、業態開発を行なう。近年は領域を社会貢献に特化し、CSRコンサルタント、社会貢献ビジネスの開発プランナーとして活動。多くの企業にてCSR戦略、NGOのコミュニケーション戦略の構築を行なう。「日本を社会貢献でメシが食える社会にする」ことがミッションに、全国各地で講演活動を行なう。ソーシャル系ビジネスコンテストや各種財団の助成金などの審査員多数。また、「日本の女子力が世界を変える」をテーマに、世界の女性、少女をエンパワーメントするための団体「ガール・パワー（一般社団法人日本女子力推進事業団）」を、夫婦・家族問題評論家の池内ひろ美氏、日本キッズコーチング協会理事長の竹内エリカ氏らと共に設立。著書に『社会貢献でメシを食う。』『ジャパニーズスピリッツの開国力』（いずれもダイヤモンド社）がある
NPO（非営利組織）が次の社会を創る理由｜イケハヤ大学【ブログ版】
NPOの重要性は、かのドラッカーもネクスト・ソサエティの中で書いていたりしますが、意外と論点として語られていない気がするのでまとめてみます。 大きなシステムでは解決できないほど、社会的課題が噴出する 「中央政府が税金を集め、再分配していく」というモデルが、世の中の課題を解決するために取られていたアプローチでした。 しかし、経済が低迷し、かつ社会的な課題が噴出する時代においては、このやり方が機能しなくなります。税収は減少し、課題は複雑化していくので、再分配では対応しきれなくなるでしょう。 噴出する課題を解決するのは、主に非営利組織の役割になっていくでしょう。国が再分配をして問題を解決するのではなく、民間が直接問題を解決する、というアプローチです。 既にそうした動きは十分に見られており、例えば「うつ病」という課題ひとつとっても、民間で様々な活動が行われています。彼らは当事者意識をもって、誰から
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NIKKEI STYLEは次のステージに
Amazon.co.jp: 世界を変える偉大なNPOの条件――圧倒的な影響力を発揮している組織が実践する6つの原則: レスリー・R・クラッチフィールド (著), ヘザー・マクラウド・グラント (著), 服部優子 (翻訳): 本