ついに理想形「SIMの挿さる小型PC」が出るぞーッ！Magic-Ben MAG1にLTEモデル登場！ - すまほん!!
MAG1 LTEモデル登場！ 価格 当初アナウンスされていたのはWi-Fiモデルのみでしたが、Wi-Fiモデルの出荷前のここにきてLTEモデルのアナウンスです。 実行8GBメモリ＋256GBストレージの4G対応モデルが定価10万1251円、割引価格で7万9172円。 上位モデルとなる実行16GBメモリ＋512GBストレージの4G対応モデルが定価11万6863円、割引価格で9万7460円。 割引クーポン「1111GKB30」を決済画面で入力すると、30ドルの割引となります。 MAG1とは MAG1は、画面サイズ8.9インチで重量700g弱の小型PCです。既存のUMPCより画面サイズは大きいながらベゼルレス。6列キーボードやタッチパッド領域も備えます。キーボードバックライトもあり。OSはWindows 10、CPUはCore m3-8100Y、電池容量は8600mAh。 これだけでもかなり理想
既に解消されている部分が結構ある？「電子書籍のダメなところまとめ」への補足まとめ - すまほん!!
「Kindle便利だけど、何がダメなんだろう？」というツイートに対し、読者からの大反響があったのをまとめたのが以下の記事です。 なぜ電子書籍は海賊版を駆逐できないのか？電子書籍のダメなところまとめ これに対し、実話怪談作家/編者の加藤AZUKIさんが「既に解消されている部分が結構ある」と言及。 なぜ電子書籍は海賊版を駆逐できないのか？電子書籍のダメなところまとめ – すまほん!! https://t.co/6Ec9kf2maJ @sm_hnさんから 「電子書籍のダメなところ」として挙げられてる前半項目は、既に解消されてるものが結構ある気がする。ので、ダメと思ってる人の情報が更新されないまま古い可能性高い。 — 加藤AZUKI@「忌」怖い話Echo怪談 (@azukiglg) 2018年4月27日 興味深い内容なので許可をいただき、一連のツイートを本記事にまとめさせていただくことにしました。
ハッカーに盗まれたNEMの行方、ホワイトハッカーが捕捉し包囲網 - すまほん!!
仮想通貨NEMが、国内取引所Coincheckから5億2300万XEM盗まれたことがわかりました。取引所がNEMをマルチシグを掛けずにホットウォレットに保管していたことが原因ではないかと考えられます。 この盗まれたNEMについて、現在ホワイトハッカーが追跡中です。ホワイトハッカーはNEMコミュニティの日本人開発者で、NEMのモザイクという仕組みを使い、盗難犯のアドレスからの送金にマーキング。犯人の追尾を行っています。 NEM財団が、流出資金自動追跡プログラムの作成を開始しました。 その完成を待ち引き継ぎを行い、作業終了とさせていただきます。 それまでは、こちらで追尾を続けます。 — Rin, MIZUNASHI (JK17) (@minarin_) 2018年1月26日 そもそもNEMを含む仮想通貨はブロックチェーン、分散型台帳技術を用いています。トランザクションごとのブロックがハッシュに
夫のスマホにスパイウェアをインストール、刑事事件に - すまほん!!
愛する人のスマホ、あなたは見たいと思う方でしょうか？多分、見て悲しいことこそあれ、嬉しいことが見つかることは稀だと思いますが、それでもやっぱり気になるのが人情かもしれません。 それでも、もしあなたが「見たい！」と言うなら、それをかなえる商売も、世の中にはあるようです。 妻が夫のスマホにスパイウェアをインストール、スパイウェア販売者が逮捕起訴された、と名城蘇州網が報じました。「浮気調査を興信所に依頼」という話はちょくちょく聞きますが、ここらへんは流石中国、無駄にハイテクです。 スマホを使用していない時も、データ使用量が異常に多いことに気付いた江蘇省蘇州市在住の男性、秦某氏が不審に思い警察に通報したところ、すぐに原因が特定されました。 なんと、妻が夫のスマホを「盗聴」するために、スパイウェアを購入してインストールしていたことが判明。 蘇州市相城区警察は鄒某容疑者を「コンピューター情報システムに
日本版iPhone 7のみ、背面に「総務省指定」の文字が刻印。 – すまほん!!
携帯3社およびApple Storeにて、iPhone 7 / 7 Plusが発売されました。 日本国内では発売されるiPhone 7/7 Plusは国内専用モデル「A1779/A1785」のみとなります。これらはFeliCa利用可能なSKUです。 FeliCa利用可能なiPhone 7/7 Plusは国内専用モデル「A1779/A1785」のみか このため、国内モデルは「誘導式通信設備」となるので、本体背面に認証番号となる「総務省指定 MIC/KS 第EC-16006号/EC-16007号」を刻印して表記するという形を取っているようです。 中国版のiPhoneなど一部例外を除き、基本的に背面の刻印も文字も統一されてきたはずですが、ここにきて漢字が混ざり、Apple製品にしてはやや不調和なのは残念ですね。技適マークのように電磁表記が許容されるようになると嬉しいですね。 追記：iPhone
本人通知なしで警察に位置情報を送信するアップデート、ドコモ端末に一斉配信中 - すまほん!!
NTT docomoは、ユーザーのGPS位置情報をユーザー本人に通知することなく、警察などの捜査機関へ送信します。 朝日新聞は、2016年夏モデルにそうした機能が搭載されると報じましたが、共同通信は既存端末にもアップデートで適用されると報じています。 追記あり：ドコモの2016年夏モデル、本人通知なく位置情報を警察に送信 そのアップデートはOS・ソフトウェアではなく、プリインストールアプリに対して配信する形です。多くのドコモ販売のAndroidスマートフォンにプリインストールされた「ドコモ位置情報」および「ドコモ位置情報（sub）」がその役目を担います。その最新バージョンとなる0C.00.00004が、既存端末に一斉に配信開始されています。アップデートのリリースは5月19日。 以前からこれらのアプリのプライバシーポリシー規約には、国の機関に協力する時に本人の同意を得ることでそれに支障がある
「携帯電話税」の負担額は「アプリ程度」？ - すまほん!!
自民党内に発足した議員連盟「携帯電話問題懇話会」が、携帯電話への課税、いわゆる「携帯電話税」を課税していると話題になりました。 国民が1人1台以上の保有率となっている現代において、消費増税に加えて携帯電話1台に課税されれば、庶民の懐が打撃を受けるのは必至。最も気になるのは、「もし本当に導入されたら、結局いくら課税されるのか？」という点でしょう。これについて週刊実話が報じたところによると、議員連盟の会長中山泰秀衆院議員から、以下の様な回答が得られたそうです。 「議連の目的は、あくまで携帯を媒介とする犯罪の防止に努めるべく、啓蒙運動を含めた対策を講じることで、実際の防止策にはやはり財源がいる。そのため、自動車税のような利用者負担でアプリを購入する程度の課税を、お願いできないかと考えているのです」 スマートフォンのアプリの額と言っても、数十円から数千円のものまでさまざま。月に支払う額も個々人によ
ソニー、ブロックの組み合わせで「つながる生活」を実現する「MESH」を発表 - すまほん!!
Sony Mobileは、ブロックを組み合わせて「つながる生活」を実現するプラットフォームとして「MESH」を発表しました。 この「MESH」は、様々な機能を持つブロックを組み合わせることで、ユーザーが求める機能を実現できるとされています。同社はこの「MESH」の具体的な利用例として、ブログ上でこのような例を挙げています。 「モーションセンサー」ブロックと「スピーカー」ブロックを組み合わせ、ぬいぐるみに装着することで、子供が触れるとぬいぐるみが笑う 「カメラ」ブロックを冷蔵庫の向かい側に置き、「モーションセンサー」ブロックを冷蔵庫のドアに設置することで、冷蔵庫が開けられた時に写真を撮影し、常にスマートフォンへ転送することで冷蔵庫の内容を常に確認できる 「LED」ブロックを傘立てに設置し、天気予報をチェックするよう設定することで傘が必要な時にLEDが光り通知してくれる この「MESH」の機能
「ツートップ戦略」の強いる犠牲、パナソニックやNECは1万台――夏スマホ販売台数 - すまほん!!
SONYの「XPERIA A SO-04E」は83万台、SAMSUNGの「GALAXY S4 SC-04E」は40万台を売り上げている中、その他のメーカーの惨状が明らかとなりつつあります。 SankeiBizが報じたところによると、各社の販売台数は、SHARPのAQUOS PHONEと富士通のARROWSがそれぞれ7万台、PanasonicのELUGAは1万5000台、NECのMEDIASも1万台となっており、「ツートップ」の2機種との明暗が大きく分かれた形となっています。 実質価格や販促費用で差別化がされており、このような大きな差に繋がったものと考えられます。 特にPanasonicとNECの販売台数は深刻であり、Panasonicはドコモへの製品供給見送り検討や事業売却の下準備ともとれる分社化、NECも撤退報道を一部認めている状況で、こうしたドコモの販売戦略と悲惨な販売台数は、スマホシ
スマホを「2年縛り」で売っておいて、セキュリティの脆弱性を放置するのはおかしい。 アメリカ自由人権協会が勧告 - すまほん!!
日本の通信キャリアも耳が痛い？ スマートフォンをいわゆる「2年縛り」で売っておきながら、そうした端末をアップデートせず、セキュリティホールを放置しているのは問題であるとして、米自由人権協会（ACLU）は、米連邦取引委員会（FTC）に消費者の救済を求めました。 米国では多くのユーザーが、2年契約でスマートフォンを購入しています。特にAndroid OSが市場シェアの75%を占めていることを、ACLUは問題視しています。 Android OSはGoogleが提供しています。セキュリティの修正も、OSの更新が必要です。しかしAndroidは、WindowsのようにOS提供者が常にセキュリティ更新を行うような仕組みがないため、メーカーや取り扱い通信事業者がアップデートを行わない場合、消費者はセキュリティ上の危険に晒されることになります。 常にセキュリティの修正は消費者に提供されるべきだ、というのが
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