大西洋の重要な海洋循環、崩壊の予兆を示しつつある 研究者ら警鐘
アイスランド沖の北大西洋が波立つ様子＝２０２０年３月/Daniele Orsi/REDA&CO/Universal Images Group/Getty Images （ＣＮＮ） 大西洋の海水が表層で北上し、深層で南下する大西洋子午面循環（ＡＭＯＣ）は既に崩壊に向かっている可能性がある――。そんな新たな報告が発表された。ＡＭＯＣの崩壊は海面上昇や世界の気象に深刻な影響を及ぼし、各地で気温の急激な低下や上昇をもたらす可能性があるという。 米科学誌サイエンス・アドバンシズに９日発表された研究結果によると、研究チームは極めて複雑で高価な計算システムを使用し、ＡＭＯＣ崩壊の予兆を捉える指標（ＥＷＳ）を検出する新たな方法を発見した。 ＡＭＯＣは巨大な地球規模のベルトコンベアのような働きをしている。ＡＭＯＣが熱帯地域の暖かい海水を遠く北大西洋まで運ぶと、海水はそこで冷却されて塩分濃度が高まり、海中深く
トルコの少数民族クルド人の欧米への密航を高額な手数料で手引きする違法なネットワークが確立されていることが４日、元国連難民高等弁務官事務所（ＵＮＨＣＲ）駐日代表の滝沢三郎・東洋英和女学院大名誉教授の現地調査で分かった。現地のクルド人の実態が日本の学術調査で判明するのは極めて異例。査証（ビザ）が免除され、相対的に渡航費用が安い日本がクルド人の流入先になってきていることも明らかになった。 トルコ政府がテロ組織と指定する非合法武装組織「クルド労働者党」（ＰＫＫ）支持を公言するクルド人の一部がトルコ国内で正規に就労を続けていることも判明。日本では反政府勢力の支持などを理由にクルド人の難民認定申請が急増しているが、申請が誤用・悪用されている可能性もある。 滝沢氏が３月、トルコ国内で数週間にわたり現地に住むクルド人らの実態調査を実施。政治社会学会の移民難民研究部会で報告した。 滝沢氏によると、トルコの経
ドイツのＤＰＡ通信は８日、サッカーの元西ドイツ代表で、「皇帝」と呼ばれたフランツ・ベッケンバウアー氏が７日死去したと報じた。７８歳だった。 ベッケンバウアー氏は１９７４年のワールドカップ（Ｗ杯）で選手として出場するなど３大会に出場。ＤＦながら状況に応じて攻撃参加する「リベロ」のシステムを確立した。 代表監督としても８６年メキシコ大会で準優勝、９０年イタリア大会では優勝を飾り、史上初めて主将と指揮官の両方でＷ杯制覇を経験。地元開催の２００６年Ｗ杯では組織委員会の会長を務め、０７年にＦＩＦＡ理事に就任し、１０年に退任していた。
母弁 @hahabengoshi 今日コストコで芽キャベツ買ったので、娘に芽キャベツの写真見せてみた 「えー！うそー！！」 といい反応してくれた。 私の中で「思ったんと違う」上位ランキングに入ってるので。 pic.twitter.com/Zlr6kOJvf4
トランプ氏再選なら、カナダに「予測不能性」＝トルドー首相
カナダのトルドー首相は、今年１１月の米大統領選挙で共和党の最有力候補であるトランプ前大統領が勝利すれば、カナダにとり「一定の予測不可能性」を意味するという認識を示した。２０１９年、英ワトフォードで撮影（２０２４年 ロイター/Kevin Lamarque/File Photo） ［オタワ ２３日 ロイター］ - カナダのトルドー首相は２３日、今年１１月の米大統領選挙で共和党の最有力候補であるトランプ前大統領が勝利すれば、カナダにとり「一定の予測不可能性」を意味するという認識を示した。
「罪ない子どもの死は痛ましい」、モディ首相がプーチン氏に
［モスクワ ９日 ロイター］ - インドのモディ首相は９日、ロシアのプーチン大統領との会談で、罪のない子どもたちの死は非常に痛ましいと述べた。
退役した米軍高官１０人は９日、米大統領選で民主党候補のハリス米副大統領を支持する書簡を公表した。２０２３年５月撮影（２０２４年 ロイター/Eduardo Munoz） ［ワシントン ９日 ロイター］ - 退役した米軍高官１０人は９日、米大統領選で民主党候補のハリス米副大統領を支持する書簡を公表した。ハリス氏が国家の最高司令官にふさわしい唯一の大統領候補であるとする一方、共和党候補のトランプ前大統領については 「国家安全保障と民主主義上の危険だ」と批判した。
ハヤカワ五味 @hayakawagomi 母親がコールセンターで長年バイトしてるんだけど、AIが活用され始めて、人が対応すると「人間が出た！人間だ！」って喜ばれるらしくてまじか。
｢芸術の国｣イタリアが進める鉄道保存の本気度
鉄道黎明期より長い時間を歩んできたヨーロッパの多くの国では、車両を含む鉄道産業遺産が国や地方自治体の管理する博物館を中心に保存され、民間団体が廃車となった車両を買い取って動態保存している例も多い。そんな中、異色の存在となっているのがイタリアのFondazione FS Italiane（イタリア鉄道財団）だ。 イタリア鉄道財団は、イタリア鉄道、トレニタリア（イタリア鉄道旅客輸送子会社）、RFI（イタリア鉄道インフラ子会社）の3社のCEOが創立メンバーとなって、2013年3月6日に財団の設立趣意書および定款に署名した。2015年12月には、政府の文化遺産・活動・観光省が財団の「機関会員」として加わっている。 鉄道遺産保存「財団」の財源は？ 財団が設立された目的は、1839年に誕生したイタリア鉄道の膨大な歴史的・技術的遺産を国の歴史の重要な一部として強化し、無傷で将来の世代に引き渡すことで、長
習近平が消した中国｢もう1つの道｣李克強の無念
10月27日未明、心臓発作により68歳で急死した中国の李克強・前首相は、ひと言でいえば西側からみて「話が通じる」リーダーだった。 習近平国家主席のような共産党高級幹部の子弟とは違い、李克強氏は安徽省の普通の家庭の出身である。文化大革命の時期に少年時代を過ごし、大学入試が再開された1978年に最難関とされる北京大学の法学部に入学した。共産主義青年団の先輩である胡錦濤・前国家主席と同じく、改革開放後の社会で実績を重ねて昇進したエリートだ。 博士号を持つ本格派のエコノミスト 北京大学の大学院では経済学に転じ、のちに博士号を取得している。中国の要人にありがちな、実力不明の「なんちゃって博士」ではない。李克強氏の博士論文は中国の経済学界で最も権威があるとされる賞を得ており、本格的なエコノミストだ。こうした素養があるうえ英語も堪能だったので、西側との「共通言語」は豊富だった。 ときに、その発言は波紋を
米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の名護市辺野古移設に抗議していた女性を制止した警備員が死亡した事故で、港湾を利用する事業者側が県に対し、「抗議者が事故に巻き込まれないようガードレールを設置してほしい」と何度も要請していたことが１０日、分かった。玉城デニー知事もこうした要請を把握していた。事業者側は自ら費用を負担するので設置させてほしいとも申し出たが、県は「歩行者の横断を制限することになる」として認めなかった。 一方、牛歩による抗議活動が行われてきた本部港塩川地区（本部町）に設置されていた「大型車両の往来を妨害する行為」が県条例の禁止行為に該当すると明記した警告看板は市民の要請を受け、設置から約２カ月半後に撤去していたことも明らかになった。 いずれも同日の県議会本会議で、自民党の島袋大議員の代表質問に、県土木建築部の前川智宏部長が答えた。 県北部土木事務所などによると、牛歩による抗議活動が
「死んだように爆睡できる」と友達に激推しされたスプレー。枕元にシュッシュしたら秒で寝れてビビった→「これ本当に効く？」「一生起きなくなるかもの不安に襲われてしまう」興味津々の声が続々
ユナ🌈 ｜垢抜け日記 @yuna10802624501 「死んだように爆睡できる」と友達に激推しされた”雲のおふとんスプレー”。パケ可愛いだけだろ…って思ってたけど枕元にシュッシュしたら秒で寝れてビビった。4時間睡眠でも丸一日寝てた？ぐらいｽｯｯｯｯｯｷﾘ☁️柑橘とホワイトムスクの甘くて優しい香りも◎無印のおやすみ超えた pic.twitter.com/wEq67PLXfB
７月２１日、 米民主党が１１月の大統領選から撤退を表明したバイデン大統領の後継候補にハリス副大統領（写真）を指名した場合、歴史的な賭けに出ることになる。米ノースカロライナ州ファイェットビルで１８日撮影（２０２４年 ロイター/Kevin Mohatt） [２１日 ロイター] - 米民主党が１１月の大統領選から撤退を表明したバイデン大統領の後継候補にハリス副大統領を指名した場合、歴史的な賭けに出ることになる。
北海道や石川でオーロラのような現象 太陽フレア影響か
１１日夜、北海道や石川県輪島市などで、オーロラのような現象が観測された。ここ数日報告されている、太陽の表面で起こる大規模な爆発現象「太陽フレア」の影響とみられる。英国やスイス、中国など世界各地でも１０日までにオーロラが報告されている。
サイバーエージェントは4月24日、2024年9月期第2四半期決算を発表した。連結の売上高は4082億500万円（前年同期比12.4％増）、営業利益は273億5500万円（同56.0％増）、純利益は98億6600万円（同240.4％増）の増収増益となった。2Q単体は、売上高が2151億円（同10.0％増）で過去最高、営業利益は210億円（同12.2％）と8四半期ぶりに200億円を超えたという。
ドイツが戦時計画発表、ロシアの脅威念頭 地下鉄駅は防空壕に
（ＣＮＮ） ドイツがロシアの脅威を念頭に、欧州での紛争勃発を想定した計画を第２次世界大戦以降初めて改訂した。 このほど発表された計画では、戦争が勃発して国民の日常生活が一変する事態に備え、徴兵制、配給制、地下鉄駅の防空壕（ごう）としての使用などを想定。第２次世界大戦以来、断固として反軍国主義を貫いてきたドイツがロシアのウクライナに対する戦争を受け、安全保障政策や軍事政策の転換を迫られている現実を見せつけた。 戦時下のドイツでは徴兵制が復活し、スキルを持つ１８歳以上の労働者は製パンや郵便局員など特定の仕事に就かされる可能性がある。仕事をやめることはできない。医師や看護師、退役軍人なども、軍務や公務に転換させられることがある。 食料や日用品は配給制となり、食料供給が少なくなった場合は政府が食料を備蓄して「温かい食事を１日１食」国民に提供する。コメや豆類、コンデンスミルクなどの食品は政府が備蓄す
埼玉県川口市で昨年７月、クルド人約１００人が市立病院周辺に殺到した騒動のきっかけとなった殺人未遂事件で逮捕されたクルド人男性（２５）が強制送還後、今年５月に再入国し、いったん川口市内に滞在した後、再び強制送還されていたことが１９日分かった。２度目の入国の際は入管施設で「帰りたくない」と叫んで暴れるなどし、送還時にはクルド人仲間ら約２０人が集まる騒ぎもあったという。 「救急車を呼べ」所持金は７千円今月１０日に施行された改正入管難民法は、難民認定申請中の強制送還停止を原則２回までに制限するなどしており、入管当局による法の厳正な運用が焦点となっている。 入管関係者によると、男性は２０１３年にトルコから短期滞在の査証（ビザ）免除措置を利用して来日。２回目の難民認定申請中だった昨年７月、クルド人同士のけんかに関与し他の６人とともに殺人未遂容疑で逮捕された。さいたま地検は９月、７人全員を不起訴処分とし
【読売新聞】 自動車のパリ・ダカール・ラリー（パリダカ）で１９９７年に日本人初の総合優勝を達成した世界的ラリードライバー、篠塚建次郎（しのづか・けんじろう）さんが１８日午前、 膵臓 （ すいぞう ） がんのため、長野県諏訪市の病院で
ロシア軍のネパール人傭兵は最多１万５千人、傷心の帰国多く
（ＣＮＮ） ３年目に突入したロシアによるウクライナ侵略などを背景に、ロシア政府の勧誘に応じ同国軍に加わったネパール人が最多で１万５０００人に達していることが３日までにわかった。 ＣＮＮの取材に応じた多数の関係筋が明らかにした。ロシア政府は昨年、金銭的な好条件などを材料に外国人戦闘員の募集に乗り出していた。月給は少なくとも２０００米ドルとし、ロシアの旅券獲得は審査期間を短縮して迅速に実現させることも保証していた。 この従軍契約は１年で、署名した外国人兵士は月給が振り込まれるロシアの銀行に口座を設ける。多くの兵士によると、前線で長く戦えば、それだけ多めとなるボーナスも得られる仕組みのはずだった。 一部の兵士は、月給は最大で４０００ドルに膨らむと期待したが、これら現金を引き出す方途を知らない者が多くいたという。 ネパール人男性のラムチャンドラ・カドカさん（３７）は最近、ウクライナの前線で負傷した
住友化学は愛媛工場（愛媛県新居浜市）で、二酸化炭素（ＣＯ２）からメタノールを高効率に製造するパイロット設備の運転を始めた。従来のＣＯ２からメタノールを製造する技術に比べて、収率は２倍以上を実現する。２０２８年までに実証を完了し、３０年代の事業化や他社へのライセンス供与を目指す。 同設備は島根大学と共同開発に取り組む内部凝縮型反応器を活用する。反応器内に冷却ゾーンを設けてメタノール気体を液化して減らし、より多くのＣＯ２をメタノールに変換する仕組み。 新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）のグリーンイノベーション（ＧＩ）基金事業の助成を受けて建設した。 【関連記事】 大手化学メーカー、構造改革の行方
かつての横浜市民の足｢市電｣にまつわる6つの謎
2023年8月に開業した宇都宮ライトレールの業績が好調だという。人口減少社会におけるコンパクトシティ構想とも親和性の高い、路面電車（LRT）の「復活」に向けた先駆的な事例となりそうである。 路面電車は、低額な運賃で利用可能な交通手段として、かつて全国の都市に存在したが、急激に進んだモータリゼーションの波にのまれ、次々と姿を消していった。その代表的な例として横浜市電が挙げられる。今から120年前の1904（明治37）年7月15日に私鉄の横浜電気鉄道として開業後、1921年に市営化。1972年3月に全廃されるまで67年8カ月の長きにわたって横浜市民の足として走り続けた。 今回は横浜市電にまつわる“6つの謎解き”をしながら、どのような路線だったのか、あらためて振り返ってみたい。 謎の多い「市電のビール輸送」 ■Q1：貨車でビールを運んだ？ 横浜市電の前身となった横浜電気鉄道は、神奈川駅前（現・青
ハマスの攻撃は「全くの想定外」 イスラエル情報機関の元長官
（ＣＮＮ） イスラエルの対外情報機関モサドのエフライム・ハレビ元長官は７日、ＣＮＮとのインタビューで、イスラム組織ハマスによる同国への攻撃は全くの想定外だったと述べた。 ハレビ氏はインタビューの中で、ハマスが発射したミサイルは２４時間以内に３０００発を超えたと指摘し、「これはわれわれからみた想像を超えている。ハマスがこれほど大量のミサイルを持っているとは知らなかった。これほどの威力があるとも想定していなかった」と語った。 ハマスが７日午前に発射した数は「前代未聞」とも指摘し、ガザ側からイスラエル領に深く侵入して村落を掌握したのも「初めて」だと述べた。 そのうえで「残念ながら作戦としては大成功。良く調整されていた」と認めた。 同氏はまた、ミサイル攻撃に使われたロケット弾は海上ルートで密輸入され、ガザ地区内で製造されたとの見方を示し、ハマスはイスラエルに計画を知られることなく、試行訓練を行って
image credit:Luke Padon / WIKI commons CC BY 4.0 アメリカ、フロリダ州に自生していたサボテンの希少種が完全に姿を消し、米国内のものは全て絶滅した。 ”局所絶滅”が確認されたのは、「キーラーゴ・ツリーカクタス（Pilosocereus millspaughii）」という種だ。カリブ海のいくつかの島にはまだ生息している。 アメリカで、海面上昇による植物の絶滅事例はこれが初めてだという。
感電した人を助けるために飛び蹴りの練習をした事があるがビクともしないので関係者は竜巻旋風脚を練習した方が良い→「まだ威力が足りない」と有識者が集まる
イチロヲ📛 @ichirowo 電気屋なので、感電している人を引き剥がす為に飛び蹴りの練習をした事があります。 60kgの砂袋に対して真上にジャンプして足先だけで動かそうと飛び蹴りをしても意外とびくともしません。全身を使って竜巻旋風脚のつもりで蹴らないと動かないので、電気に関わる方は竜巻旋風脚を練習した方が良いです
いわゆる「偶発的米国人」と呼ばれる人々の間で、米国籍の放棄に向けた動きが広がっている。偶発的米国人とは、米国籍を持つ親から生まれた、もしくは米国で生まれたという理由で米国籍を持つものの、米国には住んでいない人のことだ。そうした人が国籍放棄を望む理由として、内国歳入庁（ＩＲＳ）への保有資産報告義務がある。 脱税防止を目的に2010年に成立した外国口座税務コンプライアンス法（ＦＡＴＣＡ）は、米国外に住む米国籍保持者にとって頭の痛い法律だ。同法では、米国外在住の米国人が資産を預ける外国金融機関に対し、その資産をＩＲＳに報告するよう義務付けている。そうした状況を背景に、金融機関によってはコンプライアンス違反となった場合の手数料支払いを回避するため、米国籍を持つ人に対する口座開設やサービスを拒むケースもある。 米国籍を放棄する場合には2350ドル（約35万5000円）の申請料が必要になり、放棄を望む
米Googleは4月11日（現地時間）、日本に届く新たな2本の海底ケーブル「Proa」と「Taihei」の構築に、10億ドル（1500億円）を投資すると発表した。日本のNEC、KDDI、アルテリア・ネットワークスなどと協力する。 上の画像の複数のケーブルは、Googleが2022年に岸田総理大臣に提言した「日本デジタル未来構想」の一環で、米国と日本の間に新たな光ファイバーケーブルを配設することで、領土間のデジタル接続の信頼性と可用性を高めるとしている。 NECの協力で構築するTaiheiは、日本語の「平和」と「太平洋」の「太平」から名付けられた、日本とハワイを結ぶ海底ケーブル。フィジーと米国本土を結ぶ「Tabua」（フィジーの神聖なクジラの歯にちなんだ名前）がハワイまで延伸されることで、米国大陸と日本は海底ケーブルで結ばれることになる。 関連記事 Googleが東京にITセキュリティ研究拠
大阪から東京に引っ越して３０年以上経つが、じわじわと蓄積されてきた驚きがついに閾値を超えたので筆を執った次第である。正確には「ポメラ DM250を起動してmenuキーを押して新規作成を選んだ」のだが、ポメラを持っていなかったら、さらに驚きが蓄積されていないと、PCを起動して待って海辺の洞窟みたいな写真を見てそろそろ海に行きたいと思って指紋認証してテキストエディタを開いて新規作成したりはしないと思うので、ポメラを買ってよかったと思うが、それはともかく、閾値を超えた驚きとは何かというと、富士山がいろんな場所で見えるという事実についてである。 はじめて東京に来て暮らしはじめたのは東中野で、すでにまわりはビルだらけだった。近くに「富士見町」というそのものズバリの地名があったにもかかわらず、建物がなかったころはたしかに富士山が見えただろうけど、小さかっただろうし、今はビルに遮られて見えへんのやろ、と
「秋葉原からネジはなくしません」──東京・秋葉原にある西川電子部品の廃業に伴い、秋葉原に3店舗を構える千石電商が、ネジ販売業務を引き継ぐと明らかにした。販売形態や販売開始時期は未定で、決まり次第正式に発表するという。 30日に千石電商のX（旧Twitter）公式アカウントが明らかにした。X上では「助かります」「ありがとうございます」「困った時の千石電商」と喜びの声が上がっている。 西川電子部品は、昭和27年（1952年）から長年にわたり秋葉原に店舗を構え、各種のネジや工具、圧着端子などを販売してきた。しかし先日、「諸般の事情」により12月をもって廃業すると店頭で明らかに。 各種の規格ネジはもちろん、特殊なネジまで幅広くそろえていた“ネジの西川”の廃業の報せに、ネット上では多くの惜しむ声が上がり、ネジで困った時に助けられたエピソードを語る人も相次いでいた。 関連記事 書店「有隣堂」ヨドバシA
TOSHIKI @X97450971 すげぇ ①尼崎（ダウンタウン誕生の地） ②夢洲（2025年大阪万博予定地） ③ユニバ ④咲洲（咲洲コスモタワーが有名） ⑤関西空港 加工してるんかってくらい、関西に似てる pic.twitter.com/QodbwLwNxd twitter.com/ythg_s/status/… 2023-11-13 23:41:06
パリのイダルゴ市長は１１月２７日、米ソーシャルメディアのＸ（旧ツイッター）を退会すると発表した。Ｘは憎悪や偽情報を広めることで民主主義を破壊する「巨大な世界規模の下水道」と化していると批判した。２１日、パリで撮影（２０２３年 ロイター/Sarah Meyssonnier） [パリ ２７日 ロイター] - パリのイダルゴ市長は２７日、米ソーシャルメディアのＸ（旧ツイッター）を退会すると発表した。Ｘは憎悪や偽情報を広めることで民主主義を破壊する「巨大な世界規模の下水道」と化していると批判した。
トランプに暗雲 無党派層の半数超「選挙戦から撤退すべき」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
元不倫相手への口止め料支払いをめぐり業務記録改ざんの罪に問われ、米ニューヨークの陪審団から罪状34件すべてについて有罪の評決を受けた共和党のドナルド・トランプ前大統領について、無党派の有権者の半数超が2024年の大統領選から撤退すべきと考えていることが世論調査で明らかになった。有罪評決を受けたトランプに世論の厳しい見方を示す調査結果が相次いでいる。 ABCニュースと調査会社イプソスが2日に発表した共同世論調査によると、米国の有権者全体では49％が、トランプは有罪評決を受けて選挙運動を打ち切るべきだと回答した。この割合は4月の調査から1ポイント上がった。 無党派層ではトランプの撤退を求める人の割合が52％にのぼっている。トランプと民主党の現職ジョー・バイデン大統領のどちらの立候補にも反対するいわゆる「ダブルヘイター」では67％、共和党支持者では16％だった。調査は評決翌日の5月31日と6月1
紅海航行、ロシアと中国の船には安全約束 フーシ派
イエメンのフーシ派が紅海で拿捕（だほ）した貨物船。フーシ派主催のプレスツアーで（2023年11月22日撮影）。(c)AFP 【1月19日 AFP】イエメンの親イラン武装組織フーシ派（Huthis）幹部は、ロシアメディアが19日に公開したインタビューで、紅海（Red Sea）を航行するロシアや中国などの船については安全を約束すると明言した。 フーシ派はパレスチナ自治区ガザ地区（Gaza Strip）の住民への連帯を掲げ、商船への攻撃を繰り返しており、一部の海運企業は紅海の航行を控えている。 フーシ派幹部のムハンマド・ブカイティ（Mohammed al-Bukhaiti）氏はロシア紙イズベスチヤに対し、イエメン周辺の海域は、航行する船がイスラエルなど特定の国と関係がない限り安全だと主張。 「ロシアや中国をはじめ、その他のすべての国にとって、この海域の輸送に脅威はない」「紅海を航行する（中ロなど
１１月の米大統領選で返り咲きを目指す共和党候補のトランプ前大統領は１３日、オハイオ州スプリングフィールド市からの「大規模な強制送還を実施する」と表明した。（２０２４年 ロイター/David Swanson） ［ランチョ・パロス・ベルデス（米カリフォルニア州）／ワシントン １３日 ロイター］ - １１月の米大統領選で返り咲きを目指す共和党候補のトランプ前大統領は１３日、オハイオ州スプリングフィールド市からの「大規模な強制送還を実施する」と表明した。カリフォルニア州での演説で述べた。
サウスカロライナ州沖の上空に大型気球の残骸が見える。Ｆ２２戦闘機がミサイルで偵察気球と疑われる機体を撃墜した＝２月４日/Chad Fish/AP （ＣＮＮ） 米当局者は２９日までに、今年初めに米本土を横断した中国の偵察気球が米国のインターネットサービスを使用して、飛行と位置に関するデータを中国に定期的に短時間送信していたことを米情報機関が突き止めたと明らかにした。 気球のインターネットサービスへの接続は、米国が領空を飛ぶ気球を追跡し、気球についての情報を集めるのに役立った方法の一つだという。 ＣＮＮは使用されたインターネットサービスのプロバイダーを特定することはできなかった。ＣＮＮは以前、当局者の話として、米本土を横断していた気球は中国と通信することが可能だったと報じていた。 偵察気球が中国にデータを送るのに米インターネットサービスを使用していたことについては、米ＮＢＣテレビが最初に報じた
イランがパキスタン空爆、子ども2人死亡 中国は「自制」呼び掛け
【1月17日 AFP】パキスタン政府は17日、イランが国境付近のパキスタン領内に空爆を行い、子ども2人が死亡したと発表した。これを受け、中国は両国に「自制」を呼び掛けた。 中国外務省の毛寧（Mao Ning）報道官は定例会見で、「われわれは両国に対し、自制し、緊張激化につながる行動を回避し、平和と安定の維持に向け協力するよう要請する」と述べた。 イランとパキスタンは共に、中国と緊密な関係にある。 パキスタンは、イランによる16日夜の空爆について「言語道断」だと非難した。 イラン側は現時点で公式なコメントを出していないが、国営通信社は今回の攻撃により、イスラム過激派組織「ジャイシュ・アルアドル（Jaish al-Adl）」のパキスタン国内の拠点を破壊したと伝えた。 イランはこの攻撃の前に、シリアやイラクのクルド人自治区に対するミサイル攻撃を実施。目標は「スパイ拠点」と「テロリスト」だったと主
［ワシントン／リホーボスビーチ（米デラウェア州） ２１日 ロイター］ - バイデン米大統領は２１日、米大統領選挙から撤退する意向を表明し、ハリス副大統領を民主党の大統領選候補として支持すると述べた。
米欧で逆風の洋上風力 インフレで建設費高騰、採算合わず
【パリ＝板東和正】再生可能エネルギーの切り札として米欧で展開されてきた洋上風力事業が逆風にさらされている。インフレや金利上昇でコストが膨らみ、事業の中止や延期が相次ぐ。発電量が大きい洋上風力の計画がつまずけば各国の気候変動対策に影響を及ぼしかねず、米自治体や欧州連合（ＥＵ）は支援に向けて動き出した。安価な中国製の風力タービンが世界市場を席巻する中、中国依存の課題も浮上している。 崩壊する事業「洋上風力事業は高インフレと金利上昇という巨大な嵐に見舞われている」 洋上風力最大手のオーステッド（デンマーク）のマーズ・ニッパー最高経営責任者（ＣＥＯ）は１１月１日、そう打ち明けた。オーステッドは同日、米東部ニュージャージー州の沖合で計画する２件の洋上風力のプロジェクトから撤退すると発表。合計出力２００万キロワット以上で約１００万世帯に供給できる規模だったが、２０２２年２月に始まったロシアのウクライナ
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