2019年は、企業や自治体の広告に留まらず、あらゆるものが「ジェンダー炎上」した年だった。『炎上しない企業情報発信:ジェンダーはビジネスの新教養である』(2018年・日本経済新聞出版社)で、CMや広告におけるジェンダー表現によって炎上した事例を紹介、分析した筆者が、2019年の主なジェンダー炎上事例を振り返りつつ、そこで起きた変化と課題について考えてみたい。 変化1: テレビで「ジェンダー炎上」を取り上げるようになった 2019年における大きな変化は、テレビ番組でジェンダー炎上を取り上げるようになったことだと思う。特に、企業名を伏せずに事例を分析したり、問題の背景を考えるようになったりしたことは良い変化だ。 例えば今年3月、トヨタ自動車がTwitter投稿で「女性ドライバーの皆様へ質問です。やっぱり、クルマの運転って、苦手ですか?」と尋ねたところ、批判を集めて取り下げたことがある。もともと