ソフトバンク、基地局から無線給電 イヤホン電池不要に - 日本経済新聞
ソフトバンクは全国にある携帯電話の基地局を使い、無線で電気を飛ばす給電技術を実用化する。将来はワイヤレスのイヤホンやスマートウオッチなどを電池なしでも使えるようにする。総務省が近く規制を緩和するのに合わせて実証実験を始め、早ければ2025年に事業化する。無線で電気を送る新たなインフラの登場は多様な機器やサービスの開発につながる。ワイヤレス給電の実用化に向けた技術開発を京都大学、金沢工業大学、情
ソフトバンクは全国にある携帯電話の基地局を使い、無線で電気を飛ばす給電技術を実用化する。将来はワイヤレスのイヤホンやスマートウオッチなどを電池なしでも使えるようにする。総務省が近く規制を緩和するのに合わせて実証実験を始め、早ければ2025年に事業化する。無線で電気を送る新たなインフラの登場は多様な機器やサービスの開発につながる。ワイヤレス給電の実用化に向けた技術開発を京都大学、金沢工業大学、情
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 東京大学川原研究室と東京大学染谷横田研究室の研究チームが開発した「Meander Coil++: A Body-scale Wireless Power Transmission Using Safe-to-body and Energy-efficient Transmitter Coil」は、服やソファなどの布製品を充電器に仕立て、その周辺のデバイスにワイヤレスで電力伝送する繊維ベースの給電システムだ。 今回は衣服を送電コイルに構築し、人体に安全なレベルで、着用者が持つスマートフォンや身に付けているスマートウォッチなどの機器に効率的な無線給電を実現できたという。 繊維ベースの充電器（コ
無線給電規格「Qi」の推進団体Wireless Power Consortium（WPC）は1月3日（米東部時間）、次世代無線給電規格「Qi2」（「チーツー」と発音）を発表した。米Appleの給電技術「MagSafe」をベースに構築する。 Appleは2017年にWPCに加入した。同社はWPCの他のメンバーと共に、Qi2のコアとなる「Magnetic Power Profile」をMagSafeの技術をベースに開発した。これは、無線充電対応モバイル製品が充電器と完全に一致するようにするもので、これにより、エネルギー効率の向上と充電高速化が実現できるという。 MagSafeは、Appleが「iPhone 12」シリーズから採用したQi規格に基づく磁石式の無線充電方式。純正のMagSafe充電器では、最大15W給電が可能だ。
筑波大学の研究チームは7月7日、5Gを使い、飛行中のドローンへワイヤレス給電することに成功したと発表した。高度80cmでホバリングするドローンに5Gのビームを向けることで、30秒間ほぼ途切れることなく送受電できたとしている。 研究チームは、直進性の高い28GHz帯（ミリ波）の5Gに注目。これまでも飛行するドローンへのワイヤレス給電実験の例はあったが、ミリ波の5Gを使ったのは今回が初だという。直進性が高いほど効率よく対象物に送電できるため、ワイヤレス給電の効率を高めることができるという。ドローン側に、5Gを直流に変換するアンテナ整流器を取り付けることで5Gを電力に変換した。 今回の研究では途切れない総受電には成功したものの、ドローンを駆動するには電力がまだ足りないという。研究を主導した嶋村耕平助教授は「今話題の“空飛ぶクルマ”やドローンは、バッテリーの重量によって飛行時間が制限されるため、地
10m以上先のスマートフォンやさまざまなIoTデバイスに給電可能な技術が、いよいよ2021年度内に日本で解禁となる。総務省が法改正によって、新たな無線給電の仕組みである「空間伝送型ワイヤレス電力伝送システム」を日本で使えるようにする予定だからだ。目指すのは、気付いたら部屋の中でスマホが充電されているような世界。わずらわしい充電ケーブルや電池交換を不要とする新たな市場が生まれようとしている。 「利用者がどこにいても、盗難防止用のICタグなどのIoTデバイスに給電できるように、ミリ波通信と無線給電を連携・融合した技術開発に取り組む」。こう意気込むのは、ソフトバンクの担当者だ。 同社と京都大学、金沢工業大学の研究チームは2021年11月12日、5G（第5世代移動通信システム）に使う28GHz帯（ミリ波帯）の周波数帯を活用し、通信と無線給電を連携・融合した技術開発に取り組むと発表した。ここで活用す
「電気が空気のように漂う世界を目指したい。放っておいたら少しずつスマートフォン（スマホ）が充電されていくイメージだ」――。 このように語るのは、長年にわたって無線給電技術を開発している京都大学 教授の篠原真毅氏だ。 10m以上先の機器に充電可能な無線給電技術が2021年度内に国内解禁となる。当初給電できる機器は数mW以下で駆動するIoT（Internet of Things）デバイスなどに限られるものの、段階的に規制緩和し、25年度以降はスマートフォンやドローンなど大電力が必要な機器も視野に入る。給電効率が数％という高い壁を乗り越え、10m級無線給電は日常的な技術になれるか。 中国Xiaomi、スマホ向けで攻勢 21年度内に国内解禁となる無線給電は、マイクロ波の振動を電波に乗せて給電する仕組みだ。まずは数mW以下で駆動するIoTデバイスに向け、23年度ごろからウエアラブル端末、そして25年
遠隔から無線で給電できる技術「無線給電」の実用化に向け、パナソニックなど電機大手やスタートアップ企業がしのぎを削っている。工場で稼働するセンサーの電池交換が不要になるなど、あらゆるモノがネットにつながる「IoT」の生産設備への導入が加速する。将来は宇宙に太陽光パネルを打ち上げ電力をマイクロ波で地球に送る技術にもつながりそうだ。■センサーの電池やケーブルが不要に「ケーブルや電池のいらない、工場の
マイクロ波無線給電の国内解禁より前の2021年に実験局として導入されており、2022年9月に無線局として本格稼働した。オフィスフロアの椅子座面の裏側に設置した複数のセンサーへ常時無線給電できるという（出所：竹中工務店、エイターリンク） 竹中工務店が導入した製品は、中・長距離無線給電の開発を手掛けるスタートアップのエイターリンク（東京・千代田）が開発した。エイターリンクの製品は10m以上の距離で給電できることが特徴の1つだ。同社が2022年9月21日に開催した発表会では、竹中工務店での導入事例について語られた。 「まずは実際に技術を見てもらいましょう」。エイターリンク 代表取締役 CTO（最高技術責任者）の田邉勇二氏がこう投げかけると、会場の明かりが消えた。同時に、記者の机の上に置かれたLED内蔵デバイスが点灯する。実はこのデバイス、電池は搭載されていない。天井に設置された送信機が、空間を伝
スマートフォンなどをワイヤレスで充電できる無線給電の普及が始まっています。 コンセントから離れた場所にある機器であっても、自動的に充電することが可能になることから、デジタル機器の利便性が劇的に高まることが期待されています。 この記事では、先ず無線給電の詳細や課題を説明し、世界や日本における実用化の進展状況、そして無線給電の実現によって私たちの生活がどのように変わっていくと考えられているのかを紹介していきます。 無線給電（ワイヤレス給電）とは無線給電とは、離れた場所にある電気機器や電気自動車（EV）などに、電源コードを用いることなくワイヤレスで充電する技術です。 ワイヤレス電力伝送（WPT）とも呼ばれます。[*1] 無線給電における電力の伝送方式は、有効伝送距離が数10cm程度の「近接結合型」と10m以上離れたデバイスにも電力伝送が可能な「空間伝送型」に分けられます。[*1] 近接結合型無線
東京都市大学総合研究所は2月10日、青色LEDの光を効率よく電気に変換する太陽電池を開発したと発表した。移動する物体を追尾する装置などと併用することで、屋外で移動する電気自動車やスマートフォンに無線で給電する仕組みが実現できるという。今後10年以内の実用化を目指し、民間企業との共同研究を進める。 新しい太陽電池は、素材に「ペロブスカイト」と呼ばれる半導体を使用。青色LEDの光をこの電池に当てることで、光エネルギーの約20.2％を電気に変換できる。この電池は従来のシリコンを使った太陽電池と比べて柔らかく、曲面にも貼り付けられる他、真空を作り出す装置を使わず大気中で製造できるという。 一方で、長時間の使用では発電能力が低下するため、今後は長寿命化と発電効率の向上を目指す。並行して、自動車などの動く物体を追尾して青色LEDの光を照射できるシステムの開発も進めるという。 関連記事 パナソニック、太
総務省は空間伝送型無線給電の周波数帯を3つの周波数帯に定める。日本国内で電子レンジなどに割り当てられるISMバンドと同様の920MHz帯と2.4GHz帯、5.7GHz帯。制度整備に先駆けて2021年11月、 国内でまず920MHz帯の製品が登場している。（出所：パナソニックや丸文、東芝への取材内容を基に日経クロステック作成） 21年度内に国内で新たに解禁になる無線給電は、マイクロ波の振動を電波に乗せて給電する方式だ。総務省は920MHz帯と2.4GHz帯、そして5.7GHz帯で、マイクロ波方式の無線給電を使えるように規制緩和する。 無線給電では、電力を電波に乗せて空間を飛ばすため、人体への影響を考慮しなければならない。人体が強力な電磁波を長時間浴び続けると、皮膚などに熱を帯びたり、神経や筋に刺激が生じたりする場合がある。総務省もまずは人体への安全性を考慮し、21年度には無人・屋内環境を中心
有線ケーブルを使わずに電気を供給する「無線給電」技術の実用化に日本が動き出す。総務省は２０２１年度内にも３帯域で専用の電波を割り当てる方針。電気はケーブルで伝わるという常識をくつがえす無線給電技術は日本や米国、中国が開発にしのぎを削る。１０年後に１兆５０００億円を超えるとされる世界市場の争奪戦が始まった。（山田邦和） 【ケーブル要らず】パワーエレ“最後のフロンティア” デジタル機器を専用台に密着させて充電する無線給電方式はスマートフォンなど一部で実用化しているが、現在は少し離れていても電気を送れる技術開発が進む。空間を飛び交う無線に電気を乗せて離れた場所に供給できるようになれば、有線での充電が不要になる。電池切れを気にせずスマホやパソコンが使え、電気自動車（ＥＶ）はどこまでも走れる―。そんな可能性を秘めた無線給電はパワーエレクトロニクス分野の“最後のフロンティア”と呼ばれている。 矢野経済
「有線通信が主流だった時代は、無線LANは普及しないといわれていた。同じように充電もケーブルがない世界を実現できる」――。こう意気込むのは、米スタンフォード大学発のスタートアップ企業であるエイターリンク 代表取締役 CTO（最高技術責任者）の田邉勇二氏だ。同社は2021年11月、最大20m先のIoT（Internet of Things）デバイスに無線給電できる技術を製品化した。同年11月末には、大手建設会社が手掛けるオフィスビルへの先行導入を予定する。同社は医療分野から無線給電分野へ参入し、国内の市場をリードしている異色の存在だ（図1）。 スタートアップが技術開発、20m先のデバイスに数mW給電可能 エイターリンクが21年11月に国内で先駆けて製品化したのは、総務省が21年度内の法改正で国内解禁を予定する、マイクロ波を使った無線給電システムだ。 マイクロ波を使った無線給電システムの特徴は
皆さんは、シャンパンタワーを生で見たことがありますか？ 僕はあります。しかも、無線給電で光るシャンパンタワーを、渋谷のど真ん中で。 ここは渋谷スクランブルスクエアの15階にある会員制施設、SHIBUYA QWS（渋谷キューズ）のイベントホール。スタートアップやさまざまな活動グループが拠点を構える先進的なスペースの一角に、およそ似つかわしくないグラスが積み上げられ、点灯の時を待ちわびています。 2022年11月3日、東京大学 大学院工学系研究科が主催した「テクノサイエンスカフェ出張版 工学×ギャル『工学鬼盛りテクノロジー↑↑無線給電シャンパンタワー令和伝説イン渋谷！！』＠SHIBUYA QWS」から、東大とギャル電がまさかのコラボを果たし、アゲアゲなテクノロジーで一体となったイベントの様子をお届けします。 東京大学 大学院工学系研究科では、工学の魅力を伝える活動として「テクノサイエンスカフェ
ロームやブリヂストン、東京大学などは10日、電気自動車（EV）が走行中に道路からワイヤレスで充電できる新しい給電システムを開発したと発表した。タイヤのホイール内部に電気を受ける部品を搭載したのが特徴で、走行中に異物が入りにくく、給電効率を高めた。従来は受電部が車体の下にあり、金属の異物が入ると、給電を止める必要があった。2025年にも実証実験を実施し、早期実用化を目指す。新しい給電システムに対
通電でレンズ内に水流、抗ドライアイ機構搭載のコンタクトレンズ コンタクトレンズは、単なる視力矯正器具にとどまらず、美容・ファッションとしても普及しており、東北大学によると日本人の5人に1人が使用しています。今後、生体モニタや通信機能を有するスマートレンズが登場すると、コンタクトレンズの役割がさらに拡大していくと予想されています。 スマートコンタクトレンズは、AR（拡張現実）への応用のほか、医療用として生体ステータスを把握できる機能や、まばたきでシャッターを切るカメラ機能など、国内外で様々な開発が進められています。 しかしながら、スマートコンタクトレンズは視力矯正がメインではなく、生活を便利にする機能としての側面が強いため、その普及には目への負担を極力少なくすることが重要であると考えられます。 その点、コンタクトレンズの装着は水分の蒸発を促進するため、ドライアイ症状を深刻化する傾向があります
キッチンからコードが消える！ 新規格Ki（キー）で無線給電する｢ワイヤレス・キッチン｣2019.09.10 08:059,552 Victoria Song - Gizmodo US ［原文］ （ 岡本玄介 ） 料理する人ならいち早い実現を願うはず！ ドイツのベルリンで開催中の家電見本市｢IFA NEXT Startup-Days 2019｣。ここで米Gizmodoのソン記者が、台所でKi（キー）無線給電ができる、コードを必要としない台所用家電を見てきました。 我が家の台所は狭苦しいのですが、おそらく皆さんのお宅もそうでしょう。なのでワイヤレスパワーコンソーシアム（WPC）は、IFAで新しいKi（キー）コードレス・キッチン規格を推しているのです。これが浸透すれば、いつか我々はすべての台所用家電を、天板から直に給電できるようになるでしょう。 もうコードは要らない！ もうトースターと熱風フライ
国土交通省は3月11日、交通運輸技術開発推進制度で新たに「安全で広範囲なマイクロモビリティ向け無線給電システムの開発」を支援すると発表した。 交通運輸技術開発推進制度は、安全で安心、快適な交通社会の実現や環境負荷軽減につなげるイノベーティブな技術の発掘から社会実装までを支援する競争的資金制度。毎年、交通運輸分野の政策課題の解決につながる研究開発テーマについての研究課題を公募し、提案された研究課題の中から優れたものを研究開発業務として委託している。 今回「交通運輸分野におけるカーボンニュートラル実現に資する技術開発」をテーマに、制度創設以来初となる短期集中型の研究課題を昨年11月から今年1月まで募集した結果、7件の応募があった。 外部有識者委員会による評価や行政ニーズを踏まえ、「安全で広範囲なマイクロモビリティ向け無線給電システムの開発」と「アンモニア燃料電池の舶用応用に向けた技術開発」の2
10m級無線給電が始動、まずはセンサー用途から
総務省の規制緩和を受け10mを超えるような無線給電技術を実用化する動きが活発化してきた。先陣を切るのは、920MHz帯を使ったmW級の給電システムを提供するベンチャー企業。東芝や米国企業などは、比較的大電力な送信に向けて人体への照射を避ける技術の開発に取り組む。スマートフォンやドローンに給電できるシステムの開発も進んでいる。 10m以上先のスマートフォンやさまざまなIoTデバイスに給電可能な技術が、いよいよ2021年度内に日本で解禁となる。総務省が法改正によって、新たな無線給電の仕組みである「空間伝送型ワイヤレス電力伝送システム」を日本で使えるようにする予定だからだ。目指すのは、気付いたら部屋の中でスマホが充電されているような世界。わずらわしい充電ケーブルや電池交換を不要とする新たな市場が生まれようとしている。 「利用者がどこにいても、盗難防止用のICタグなどのIoTデバイスに給電できるよ
「電気が空気のように漂う世界を目指したい。放っておいたら少しずつスマートフォンが充電されていくイメージだ」。このように語るのは、長年にわたって無線給電技術を開発している京都大学教授の篠原真毅氏だ。10メートル以上先の機器に充電可能な無線給電技術が2021年度内に国内解禁となる。当初給電できる機器は数ミリワット以下で駆動する、あらゆるモノがネットにつながる「IoT」向けデバイスなどに限られるもの
ミネベアミツミ（長野県佐久郡）と京都大学（京都府京都市）は10月9日、マイクロ波無線送電技術を活用して、インフラ構造物を点検するモニタリングシステムの社会実証試験を開始すると発表した。 京都府の協力のもと国家戦略特別区域制度を活用し、近畿総合通信局から京都大学が電波利用に関する免許の発給を受け、京都府宮津市の地蔵トンネル避難坑（本線トンネルとは別に避難用に作られたトンネル）で行う。
光エネルギーの20.2％を電気に変換 東京都市大学総合研究所の石川亮佑准教授は2021年2月、東京工業大学の宮島晋介准教授と共同で、青色LEDを用いた光無線給電技術を開発したと発表した。この技術を移動体追尾装置と組み合わせることで、移動中のスマートフォンや電気自動車（EV）への光無線給電が可能になるという。 石井准教授らは、メチルアンモニウム臭化鉛（CH3NH3PbBr3）を原料とするペロブスカイト型半導体を用いた太陽電池を開発した。CH3NH3PbBr3は、バンドギャップが2.3eVで、赤外線より波長が短く、エネルギーが高い青色の光を、効率よく電気に変換することができるという。 実験では、青色LEDと開発したペロブスカイト型太陽電池を約50cm離して設置。青色LEDの光をペロブスカイト型太陽電池に当てて、その変換効率を調べた。この結果、太陽電池に当たった光エネルギーの20.2％が電気に変
「中長距離無線給電の効率の高さに驚いた。今後も同技術が広まっていくことを期待したい」――。こう感想を語ったのは、竹中工務店技術研究所未来・先端研究部 主任研究員の松岡康友氏だ。同社の静岡営業所では、2022年9月26日に国内初となる「無線電力伝送用構内無線局」としての運用を開始。床下数カ所に、数メートル離れた距離から無線給電できる機器を導入した。マイクロ波無線給電の「第1号」事例として、好調な
伸縮性ダイオードで作製したウエアラブルデバイス。服から無線給電され、手の上のセンサーと表示素子が動く（慶大提供） 慶応義塾大学の松久直司専任講師らは米スタンフォード大学と共同で、１３・５６メガヘルツ（メガは１００万）で駆動する伸縮性ダイオードを開発した。ウエアラブルな半導体デバイスでは世界最高周波数で既存の１００ヘルツから１０万倍ほど向上した。１３・５６メガヘルツは近距離無線通信にも使われ、無線給電できる。すべてがやわらかいウエアラブルデバイスの実現につながる。 伸縮性の電極や半導体材料、配線などを開発した。高分子半導体にシリコンゴムの分子構造を取り込んで伸縮性と電気特性を両立させた。銀ナノワイヤの配線はポリウレタンと複合化させ伸縮性を持たせた。ダイオードは１・５倍に伸ばせ、１３・５６メガヘルツで駆動する。 液体金属のアンテナから１３メガヘルツの交流信号を受け取り、ダイオードで直流に直して
東京大学大学院 新領域創成科学研究科の藤本・清水研究室は2023年10月3日、走行中の電動車に無線給電を行う実証実験を開始すると発表した。 柏の葉スマートシティー（千葉県柏市）の公道に送電コイルを設置し、2023年10月から2025年3月まで走行実証や社会受容性の確認を実施する。市販車を改造して受電コイルを搭載し、ナンバープレートを取得した車両を走らせる。 同研究室は、インホイールモーターと走行中給電を組み合わせた電動車の開発に取り組んできた。走りながら電力を得てモーターを駆動することでバッテリーの搭載量を抑えるとともに、インホイールモーターによって駆動系システム全体の軽量化を図る狙いがある。 現在もインホイールモーターの研究を継続しており、走行中の無線給電とインホイールモーターの組み合わせが「究極のシステム」（東京大学 教授の藤本博志氏）とみているが、今回は公道走行で車両のナンバープレー
名古屋工業大などの産学官の研究チームは１０月ごろ、電線を使わず電磁波で遠くに大きな電力を送れる「無線給電技術」の共同研究を始める。電池などを動力源とする月面探査車に活用できれば、無制限に動き回れるようになると期待される。月面で無線給電が実現すれば世界初という。
60W受電でスマホを急速充電、ルネサスが無線給電IC
ルネサス エレクトロニクスは、最大60Wの受電が可能な無線給電向けIC「P9418」を発売した（ニュースリリース）。「WattShare」と呼ぶ独自技術を備えることで、1つの無線給電用コイルを送電と受電の両方に使える。このため新製品を搭載した電子機器は、外部電源から無線で充電できるだけでなく、ほかの電子機器（デバイス）やアクセサリー機器に対して最大10Wの無線給電が可能である。同社は2020年9月に、最大30Wの受電が可能なWattShare技術搭載の無線給電IC「P9415-R」を発売している*。この既存製品に比べて2倍の最大60Wでの受電が新製品では可能なため、電子機器を急速充電することができる。具体的な応用機器は、スマートフォンやノートパソコン、タブレット端末などである。
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電池不要ってマジ？ソフトバンクが基地局からイヤホンなどに無線給電できる新技術を実用化へ 投稿日:2021年11月05日 ニュース 執筆者 : 柳生 剣之介 ※ 記事内にアフィリエイト広告が含まれています バッテリー不要ってやべーじゃん！ ソフトバンクが基地局を使って、無線でワイヤレスイヤホンやスマートウォッチ等の電子機器を給電する技術を実用化すると日経から報じられました！将来はワイヤレスイヤホン、スマートウォッチのバッテリーが不要になりそうで超楽しみ！ 基地局を使ったワイヤレス充電ができるようになる ソフトバンクはワイヤレス給電の実用化に向けた技術開発を京都大学、金沢工業大学、情報通信研究機構と共同で進めており、早くて4年後の2025年に事業化するとのこと。日経が報じています！ ソフトバンクは全国にある携帯電話の基地局を使い、無線で電気を飛ばす給電技術を実用化する。将来はワイヤレスのイヤホ
「走りながらEV充電」の草分け 無線給電まず私有地で 中部発スタートアップ加速 実れ大学の知②豊橋技科大発パワーウェーブ - 日本経済新聞
中部国際空港内で職員が移動するため使う車両「パーソナルモビリティ」。この動力源になる電力を「無線給電」で供給する取り組みが2022年2月にも始まる。アイシンなどと無線給電機器の設計試作を手掛けるのが、豊橋技術科学大学発のスタートアップ、パワーウェーブ(愛知県豊橋市)だ。充電ケーブルをつながず、触れずに電気を伝えるのが無線給電だ。既にスマートフォンでは実用化されているが、今回は電気自動車（EV）
ジャーナリストの大塚英樹氏は1000人以上の経営者に密着取材し、新しいビジネスモデルが開花するまでの揺籃期も見つめてきた。あの先進的な技術はどのような発想、企業風土の中で生み出されたのか。大塚氏の最新刊『成長する企業トップの成功戦略を解明する ニューノーマル時代を乗り切る経営』（講談社ビーシー／講談社）には、そんなイノベーションの誕生秘話にも触れている。中でも大成建設グループの道路舗装会社・大成ロテックのエピソードは、『ベストカー』の読者にも興味深く映るだろう。クルマの自動運転時代をいち早く視野にとらえた画期的なシステムとは何か。大塚氏が西田義則社長（写真）へのインタビューを通じて、快適な道路の実現に向けた未来予想図を描く同社の革新的事業に迫る。 文／大塚英樹 写真／中村介架 ■社名の頭文字「ROTEC」に込めた思い 持続的成長を遂げている企業の経営者に共通するのは、必ず強い使命感を持ち、
新型コロナウイルスは今もオミクロン株が猛威をふるっているが、2020年1月15日に日本で最初の感染者が見つかって2年余り。新型コロナは単なる感染症という以上に、リモートワークやオンライン市場を拡大し、社会や生活まで変えた面がある。元サンデー毎日編集長・潟永秀一郎さんがRKBラジオ『櫻井浩二インサイト』に出演し、これから注目される“変革”について解説した。 マイクロソフトのサティア・ナデラ最高経営責任者は、2020年5月の決算発表で「（コロナ感染拡大後の）2か月で2年分に匹敵するDX（デジタルトランスフォーメーション）が起こった」と話しましたが、これを単純に2年間に置き換えると24年分、そこまでないにせよ、想定の数倍の速さで変革が起きたと、私も思います。 例えば、コロナがなければリモート勤務やオンライン授業は、ここまで進んだでしょうか。職種によってはほとんど出社しなくていいどころか、ヤフーは
回答: 駐車中に無線給電できてもあまりメリットないんじゃないでしょうか。駐車時に給電ケーブルを付け外しする手間がないというメリットが、無線ゆえの送電ロスというデメリットを上回ると評価されるのは難しいと思います。 送電ロスというデメリットを補って余りあるメリットをもたらすには、やはり走行中給電でしょう。超電導磁気浮上方式のリニア新幹線は、線路に沿ってコイルがびっしり並べられていて、車両が差しかかった所のコイルだけ通電することで駆動されます。それにヒントを得た無線給電方式。 高速道路や幹線道路の走行車線（追い越し車線には不要でしょう）に無線給電機をびっしり埋め込んでおきます。受電する電気...
【ライブ配信セミナー】光無線給電技術の基礎から課題，最新動向 3月9日（水）開催 主催：(株)シーエムシー・リサーチ本セミナーは、当日ビデオ会議ツール「Zoom」を使ったウェビナー（ライブ配信セミナー）となります。 先端技術情報や市場情報を提供している(株)シーエムシー・リサーチ（千代田区神田錦町： https://cmcre.com/ ）では、 各種材料・化学品などの市場動向・技術動向のセミナーや書籍発行を行っておりますが、 このたび「光無線給電技術の基礎から課題，最新動向」と題するセミナーを、 講師に宮本 智之 氏 東京工業大学 未来産業技術研究所 准教授）をお迎えし、2022年3月9日（水）10:30より、 ZOOMを利用したライブ配信で開催いたします。 受講料は、 一般：55,000円（税込）、 弊社メルマガ会員：49,500円（税込）、 アカデミック価格は26,400円（税込）と
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【ライブ配信セミナー】光無線給電技術の基礎から課題，最新動向 12月16日（木）開催 主催：(株)シーエムシー・リサーチ：時事ドットコム
データ提供 【ライブ配信セミナー】光無線給電技術の基礎から課題，最新動向 12月16日（木）開催 主催：(株)シーエムシー・リサーチ ［CMCリサーチ］ 本セミナーは、当日ビデオ会議ツール「Zoom」を使ったウェビナー（ライブ配信セミナー）となります。 先端技術情報や市場情報を提供している(株)シーエムシー・リサーチ（千代田区神田錦町： https://cmcre.com/ ）では、 各種材料・化学品などの市場動向・技術動向のセミナーや書籍発行を行っておりますが、 このたび「光無線給電技術の基礎から課題，最新動向」と題するセミナーを、 講師に宮本 智之 氏 東京工業大学 未来産業技術研究所 准教授）をお迎えし、2021年12月16日（木）10:30より、 ZOOMを利用したライブ配信で開催いたします。 受講料は、 一般：55,000円（税込）、 弊社メルマガ会員：49,500円（税込）、
10m以上離れたスマホや様々なIoTデバイスへの給電が、日本でも2022年度内に可能となる。 【こちらも】小型電子機器も無線充電の時代へ! 1円玉サイズに込められた、日本のスゴイ技術 電波を使って離れた場所にあるデバイスに給電する無線給電は、既に米中のスタートアップ企業では実用化が進められている。 日本では国土の狭隘さがネックとなり、電波の利用は技術基準適合証明等の厳格な管理下にあったが、規制当局である総務省は無線給電に対する方針を転換する。 まず、2022年中には「空間伝送型ワイヤレス電力伝送システム」を屋内限定として、920メガ（メガは100万）ヘルツ付近の電波による無線給電を免許届け出制で始める計画だ。2年後には屋外へも利用を拡大し、2030年頃を目途に大電力の給電も視野に入れるなど、段階的な規制緩和を実施する方針を決めた。 規制当局が今回解禁する無線給電の周波数帯は、920メガヘル
エイターリンク、「FA用センサーへの中距離無線給電と高速データ伝送技術の開発」事業がNEDOの助成事業に採択 | IoT NEWS
2021-10-182021-10-15 エイターリンク、「FA用センサーへの中距離無線給電と高速データ伝送技術の開発」事業がNEDOの助成事業に採択 2021年12月、日本国内でもワイヤレス給電が使用できる省令緩和が施行予定となっている。またデバイスの消費電力が低下していることにより、ワイヤレス給電が応用可能なアプリケーションが増加している。 そのような中、自動車産業では、近接センサー断線によるライン停止は定期的に発生しており、センサーおよび配線の交換で数十分の時間を要している。大手自動車会社のライン停止は1分間で約300万円の機会損失を生むと言われている。 エイターリンク株式会社は、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（以下、NEDO）の2021年度「研究開発型スタートアップ支援事業／シード期の研究開発型スタートアップに対する事業化支援（以下、STS）」第2回公募に採択
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充電できる“服”、東大が開発 身体周りのスマホを自動で無線給電
Appleの「MagSafe」技術、次世代無線給電規格「Qi2」のベースに
筑波大、5Gで飛行中のドローンへ無線給電 30秒間途切れることなく送受電に成功
ソフトバンクも参入、10m級無線給電が21年度に国内解禁
シャオミがスマホ向け「どこでも」無線給電、鍵を握るミリ波帯
衛星から届け電力 未来の技術「無線給電」開発競う - 日本経済新聞
マイクロ波無線給電の導入第1号は竹中工務店、電池レスで維持の手間なし
無線給電が実現する未来の可能性に世界と日本はどう取り組む？ 人体への影響や距離の課題も
青色LEDの光で発電する太陽電池、無線給電に活用 東京都市大が新技術
東芝は「呼吸」で人体回避、安全確保を競う10m級無線給電
Xiaomi、部屋のどこにいてもスマホを充電できる無線給電技術
「無線給電」実用化に動き出すニッポン、世界と1.5兆円市場争奪戦が始まった ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
異色スタートアップが先行、動き出した10m級無線給電市場
最高学府もテンアゲで！ ギャル電×東大コラボの無線給電シャンパンタワー｜fabcross
ロームや東大など、EV向け無線給電を開発 走行中に異物入らず - 日本経済新聞
電気で自己保湿するコンタクトレンズ、バイオ電池や無線給電で安全駆動、東北大学発表
キッチンからコードが消える！ 新規格Ki（キー）で無線給電する｢ワイヤレス・キッチン｣
無線給電システム、マイクロモビリティ向け 国交省が開発を支援 | レスポンス（Response.jp）
スマホやドローンどこでも無線給電 鍵握るミリ波帯 - 日本経済新聞
ミネベアミツミと京大、無線給電で実証試験 トンネル内設備を点検
東京都市大、青色LED利用の光無線給電技術を開発
10メートル届く無線給電、国内解禁 竹中工務店が導入 - 日本経済新聞
無線給電できる肌装着のスゴい伸縮性ダイオード、やわらかいウェアラブル端末実現へ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
EVの電池容量は10kWhでも足りる？ 走行中無線給電の公道実証を開始
名古屋発「無線給電技術」を月面へ 名古屋工業大など共同研究、実現すれば世界初：中日新聞Web
『Appleの「MagSafe」技術、次世代無線給電規格「Qi2」のベースに』へのコメント
電池不要ってマジ？ソフトバンクが基地局からイヤホンなどに無線給電できる新技術を実用化へ
ソフトバンクが「ワイヤレス電力伝送ラボ」を開設、センサーやIoTなどで無線給電を体験できる
「無線給電道路システム」って何だ!?大成ロテックが描く道路の未来予想図 - 自動車情報誌「ベストカー」
新型コロナ感染拡大で加速するDX・注目は空中レジと無線給電 - RKBオンライン
無線給電の技術規格がまとまりそうです。どんな変化が社会にもたらさせるのでしょうか？
【ライブ配信セミナー】光無線給電技術の基礎から課題，最新動向 3月9日（水）開催 主催：(株)シーエムシー・リサーチ
『ソフトバンク、基地局から無線給電 イヤホン電池不要に - 日本経済新聞』へのコメント
間もなく解禁される「無線給電」、どんな利用が可能なのか? (上) | 財経新聞