全ての人は6ステップ以内でつながっていて、友達の友達の友達...を介して世界中の人々と間接的な知り合いになることができるという説がある。これは「六次の隔たり」と呼ばれていて、6人の伝い手を頼れば、憧れのあのアーティストや大物政治家と連絡が取れるということだ。 2006年、この「六次の隔たり」にインスピレーションを受けて、ある代替現実ゲームが企画された。その超絶難易度の高いゲーム「サトシを探せ!」が、14年ごしについにクリアされたそうだ。 では、ルール説明を踏まえてクリアまでの軌跡を見ていこう。
Bitcoin(ビットコイン)などの暗号資産はコンピューターを使って複雑な計算を解くマイニングと呼ばれる処理を行うことで、新たに発行された暗号資産を獲得することができます。マイニングを効率的に行うには大規模なコンピューター設備が必要で、世界中で莫大な電力を消費しながらマイニングが行われています。そんなビットコインのマイニングによる消費電力量を分かりやすく示した「Cambridge Bitcoin Electricity Consumption Index (CBECI)」をイギリスのケンブリッジ大学が公開しています。 Cambridge Bitcoin Electricity Consumption Index (CBECI) https://cbeci.org/ CBECIのトップページでは、世界中のビットコインマイニングによる消費電力の理論的最小値、推定値、理論的最大値が30秒ごとに更
インタビュー記事はこちら https://www.piratewires.com/p/interview-with-jack-dorsey-mike-solana GIGAZINEはBlueskyのかなり初期から分散SNSを追っていて他のメディアより比較的コンテキストがわかっていると思いますが、今回は是非元になったインタビュー記事を読んでほしいです。SNSと言論の自由、検閲について興味があるなら特に 私とBlueskyそれでお前は誰やねんって話なので、ちょっと自己紹介します 多分bsky.appの日本人だと一番古いか、三番目くらいに古いユーザーで、多分世界初のBlueskyのサードパーティサーバー(PDS)のboobee.blueを運営しています。 その時の記事はこれ https://note.com/kingyosun/n/n45d3b1ff89bf 上の記事のときは「プロトコルはマジで
(第三者)検証可能な形で情報の非改ざんを保証することブロックチェーン技術の登場により、「情報が改ざんされずに検証できる形で残る」という機能が注目を集めている。しかし、ブロックチェーン技術の文脈でこの機能との関係を考える時に、多くの議論において技術史を踏まえない曖昧な議論が散見され、これが様々な場面で無用なディベートを生み出しているように見られる。そこで、この機能についての歴史を紐解きながら、「いわゆるブロックチェーン」をどう理解したらいいのかを述べたい。 この節のタイトルのように、第三者検証可能な形で情報の非改ざんを保証すること、という要請はもちろん古くから存在する。その多くは、信頼される第三者機関が、ある時点で文書が存在したことを証明するというもので、日本では法務省が所轄する公証制度が存在する[1]。[1]では、公証制度のことを以下のように書いている。 公証制度とは,国民の私的な法律紛争
小林 優多郎 [Tech Insider 編集チーフ] and 伊藤 有/Tamotsu Ito [編集部] Jul. 01, 2024, 08:10 PM 深掘り 144,863 KADOKAWAおよびそのグループ傘下の企業のサービスでは、ランサムウェアなどによりシステム障害が発生し、業務に大きな支障が出ている。また、個人情報の漏洩も一部で確認された。 撮影:小林優多郎 ランサムウェア攻撃による大規模障害が続いているKADOKAWAグループにとって、7月1日は「Xデー」だ。 ランサムウェアは、身代金要求型ウイルスとも呼ばれ、侵入したシステムのプログラムを暗号化するなどして、所有者に解除と引き換えに金銭を要求する。この身代金の支払い期日が、6月30日までだったからだ。 6月8日未明のシステム障害発生以来、22日間が経過するなかで、Killmilkと名乗る犯人グループと見られる人物(以下、便
思い出⑤ 転職を決意した時 40代前半になり、管理職を意識した仕事の進め方(実務中心→マネジメントへ)を検討しはじめた頃だった。ずっと同じ部署で働いていたわけではないが、新卒からほぼずっと法人課税一本だった。 そんな折、数個年上の同僚のひとりであるN君が「今年度いっぱいで辞めて転職するから」と言ってきた(ビットコインの件で苦しんでいた人だ)。職場の飲み会の帰りで、飲み直しで別の店に入った時だった。少しばかり仕事で縁のあった会計コンサルの内定を得たという。 「なんで辞めるの?」と聞くと、「昨年課長にはなったけど、どこまでいっても組織の歯車で、それだったらまだいいけど……国民のために役に立っているとは思えない。だったら民間の方がいい。自分の仕事力は、広く社会のために使いたい」といった答えが返ってきた。「上司と人事には退職の旨を話してある」という。 私は、そこまで高邁なことを考えるタイプではない
あるいは、既存研究調査能力の著しく低い223人のエセインテリブクマカ達 「答」としての追記人間が市場の全情報を持ってて最適な行動を取ってれば予測はできるんじゃね?(昔は絵空事だったけど今はコンピューターとかいう人民を苦しめるためのうるさ過ぎる箱があるのでギリいける) 情弱エージェントたるお前らが最適な行動を取れるわけではないので、効率的な均衡を取れないって感じだね。この世はめっちゃくちゃ焦ってる囚人ゲームの囚人だらけでめちゃくちゃ。 経済市場におけるカオス現象とそのリスクの馴化.PDF Cournot モデルに, 価格及び費用の非線形な構造, 情報の不完全性や遅れ,学習等を加味することにより, 複占・寡占エージェントの動学モデルを構築し, 市場が複雑に振舞うことが示されている.([Puu1991], [Puu 2003], [Kopel 1991]). (略) 効率的な均衡を外れ予測不能な
2022年10月31日、大阪急性期・総合医療センターは電子カルテシステムの障害発生により、緊急以外の手術や外来診療を停止していると公表しました。障害はランサムウエア攻撃が原因と病院は明らかにしています。ここでは関連する情報をまとめます。 障害影響で通常診療が一時停止 システム障害が発生したのは、大阪府立病院機構 大阪急性期・総合医療センター。大阪市の総合病院で診療科36、病床数865床。高度救命救急センター、地域がん診療連携拠点病院にも指定されている。 ランサムウエアによる実被害及び被害拡大防止措置による影響を受け2022年10月31日20時時点で電子カルテシステム及び関連するネットワークが完全に停止中。そのため、同センター内で電子カルテが閲覧できない状況となった。*1 障害の影響を受け、緊急的対応を要するものを除いた、外来診療、予定手術、新規救急受入の一時的な停止を行っている。システム障
ウクライナ危機や円安を背景に燃料価格などの高騰が続く中で、注目されているエネルギーがある。 地熱だ。 4つのプレートが地下にひしめき合う火山国・日本は、「地熱大国」でもある。その地熱を利用した発電に、まったくの異業種から飛び込み、挑んでいる人物がいる。 全国で960店舗以上を展開する「業務スーパー」の創業者・沼田昭二さん、68歳。業務スーパーの経営を長男に引き継ぎ、2016年、地熱開発などを行うための新会社「町おこしエネルギー」を立ち上げて日本全国を奔走している。 エネルギー自給率が主要先進国の中で最低の11.2%と突出して低い日本だが、地熱資源量は米国、インドネシアに次いで世界第3位。 一方で、実際に導入されている設備容量は世界10位、全発電電力量に占める地熱発電の割合も、わずか0.3%と極端に低い。 異業種から地熱発電に挑戦する沼田さんをテレビ朝日アナウンサーの山口豊が取材、日本がいか
ネットワークに基づく分散型SNS一覧(damus, nostr, Bluesky, AT Protocol, Mastodon, Misskey, Threads, ActivityPub ...)mastodonmisskeythreadsnostrBluesky はじめに Twitterの動乱に巻き込まれ、移住先に選ばれつつある Threads が5日で1億人を突破した今日このごろ、皆様いかがお過ごしでしょうか。 Alt Twitterとしての各種サービスに注目が集まりつつありますが、それらに関しての解説記事も乱立しており、一方で、その正確性や内容には必ずしも正確ではないものもあります。 プロトコルとアプリとサービスの区別がついていなかったり、相互接続できないものが接続できると宣伝されていたり、その逆もあります。 本記事では、特にネットワークに基づいて、各種SNSを分類して説明します。
漫画を無断で掲載する「海賊版サイト」の被害が後を絶たない中、スペインの広告会社が海賊版サイトにアクセス数に応じて広告収入が得られるサービスを提供しているとして、大手出版社の集英社が、サービスをやめるよう、この会社に文書で要請していたことが分かりました。サイトの収入源である広告料を絶つことを目的に、日本の出版社が海外の広告会社に要請を行ったのは初めてとみられ、会社はサービスの提供を取りやめたということです。 漫画などを無断で掲載した「海賊版サイト」は、アクセスすれば誰もが無料で作品を閲覧できますが、その主な収入源はサイトに表示されるネット広告料とみられています。 集英社によりますと、日本の出版社などで作る団体が弁護士の協力を得て調べたところ、スペインの広告会社が少なくとも27の漫画の海賊版サイトに対して、アクセス数に応じて広告収入が得られるサービスを提供していたということです。 この中には日
最近、暗号通貨の話題をあちこちで聞きます。きらびやかな話も多いけれど、本当にきらめいているのでしょうか。 実は数年前、暗号通貨がまださほど話題になっていなかった頃、Vivaldi もエイプリルフールのジョークとしてパロディー暗号通貨を発表することを計画していました。「Think Coin」と名付けたこのジョーク通貨、それに関連するすべての価値はユーザーの心の中にあり、現実の世界ではそれを裏付けるソフトウェアがない、という内容の冗談になる予定でした。 これはもちろん、実際の暗号通貨にも現実の価値がないという事実に基づいた冗談です。私たちがこのサービス参入について真剣に考えたことが一度もないことをおわかりいただけるでしょう。しかし、暗号通貨や NFT(代替不可能なトークンの意)への人々の関心がより高まってきていたため、安易にこのジョークを世に放つことはできませんでした。 暗号通貨に関する議論は
商店でなにか買ったら、カードや現金じゃなくて、モバイルバッテリーを差し込むの。 商品代金の分だけ、バッテリーから電気を引かれる。 商店は電気で商品を仕入れる。 もちろん店舗の電力も賄う。電気で従業員のサラリーを払う。 各家庭には発電機がある。ゴミを食わせて発電。未来で改造済のデロリアンみたいなやつ。 高機能な発電機は何でも食う。 低機能な発電機は{生ゴミ、紙、アルミ、etc}などの単一ゴミだけ食う。 中級グレード発電機にはセレクターがついてて{生ゴミ、紙、アルミ、etc}を切り替えて食わせる。 不適合なゴミを食わせると壊れる。ただしまぁまぁハイグレードの発電機は壊れない、吐き出す。 人々は財布の代わりにモバイルバッテリーを持つ。発電機を持ってない人は、ゴミを発電所に持っていく自分のバッテリーにチャージしてもらう。手数料分の電気は引かれた上で。電気を使って水を生産する工場がある。工場は電気を
FTX事件についての情報を整理します。 FTX事件とは 世界有数の暗号通貨取引所FTXやその関連企業が突如として経営破綻した事件です。 事件の全容はいまだ不明瞭です。 この記事について この記事では情報を整理して、現状わかっている事件に至るまでの過程をオープンな記事としてまとめたいと思います。 現時点で大量の情報が出ていますが、将来経緯を追うことが難しくなることも予想されます。 また現状に混乱されている方も多いはずです。 まずは、交通整理をするためにも、一次ソースを中心にまとめて残しておこうと思います。 個人的にこの衝撃的事件を克明に記録しておきたいという思いもあります。 記事をご覧になって何か補足があればご連絡よろしくお願いします。 将来の資料とするため、ツイートは基本的に埋め込みとスクリーンショットの両方を記載しています。 主な登場人物 SBF 本名 Sam Bankman-Fried
そもそもお金とは何なのか? お金の歴史は、経済学者ジェイコブ・ゴールドスタインが著書『貨幣 その誕生の真実』 (未邦訳)のなかで述べるとおり、「義務の概念と気まぐれな論理」から成り立っている。お金が発明される前、人々は物々交換に頼っていたがこれは非常に不便なシステムだった。ゴールドスタインいわく、「お互いの需要が一致」しなければ、交換は成り立たないからだ。私が小麦を持っていて、あなたが肉を持っているとしよう。私たちが交換を成立させるためには、私がちょうど肉を求めていて、あなたもちょうど小麦を求めていなくてはならない。これはこのうえなく効率が悪い。 価値と価値の交換は、世界中のあらゆる文化において存在する。たとえば結婚、殺人罪に対する刑罰、そして生贄(いけにえ)。こうした交換で使われたのは、子安貝、マッコウクジラの歯、長い牙を持つブタなどだ。これらの品物は、お金の持つ2つの大きな役割を果たし
植田和男氏が日銀の新総裁に就任し、金融緩和政策の動向に国内外から注目が集まっている。著名な経済ジャーナリストのマーティン・ウルフは、超低金利政策とイールドカーブ・コントロールは継続せざるをえないと指摘。その理由を英経済紙の論考にまとめている。 日本銀行総裁が黒田東彦から植田和男に交代したいま、日本は極端な金融緩和政策を放棄するだろうか? 答えは「ノー」のようだ。 現行の金融緩和政策は超低金利政策とイールドカーブ・コントロール(YCC)に支えられている。植田新総裁は就任の記者会見で、この「2本柱」の継続は理にかなっていると強調した。では、これらに固執したことも妥当だったのだろうか? 筆者の答えは「イエス」だ。 最もそれは、2023年4月5日付の本紙「フィナンシャル・タイムズ」で同僚のロビン・ハーディングが論じていたように、「リスクがないから」ではない。これに代わる施策にも、リスクがあるからだ
はじめまして、サイバーセキュリティ推進部の喜屋武です。 今回は2020年6月に発生したお名前.com上の当社アカウント乗っ取りによる「coincheck.com」のドメイン名ハイジャックのインシデントについて、発覚までの経緯とその後のインシデント対応についてご説明します。 1 発覚までの経緯 1.1 サービスの応答時間の遅延の確認 当社利用のドメイン登録サービス「お名前.com」で発生した事象について(最終報告) | コインチェック株式会社 でもタイムラインを記載しましたが、最初の異変は日頃からモニタリングしているサービスのレスポンスタイムが著しく遅延していたことでした。 当時のサービスのレスポンスタイム この異常を確認し、SRE チームが調査に乗り出しましたがこの段階では他に問題は確認されず、レスポンスが遅延している原因の特定には至っていませんでした。 1.2 他部署やユーザーからの問い
総務省は「太陽フレア」と呼ばれる太陽表面の爆発現象が活発になった場合、最悪、携帯電話が2週間にわたって断続的に利用できなくなるなど被害想定の報告書をまとめました。 太陽は活動の周期があり、3年後の2025年ごろに活発になり、「太陽フレア」と呼ばれる太陽表面の巨大な爆発現象が増えると見込まれています。 総務省の有識者会議は21日、被害想定の報告書をまとめました。 それによりますと、太陽フレアによって地球上の磁気が乱れることで、最悪、携帯電話やテレビなどの放送が2週間、断続的に利用できなくなったり視聴できなくなったりするおそれがあるということです。 また、GPS衛星の精度に誤差が生じ、カーナビゲーションシステムが正常に機能しなくなるおそれも指摘しています。 さらに対策を講じていない電力設備では誤作動が起き、広域停電が発生するおそれもあるとしています。 このため報告書では、社会的にどのような影響
はじめに筆者はブロックチェーンがWeb3にリブランディングされる前からこの業界で働いているエンジニアです。しかしWeb3系のインフルエンサーの掲げる思想に対しては反対の立場を取っているため、この記事の主張は概ね理解するものの、いつまで化石みたいな認識で批判記事書けなたと思うところもあり、せっかくの機会なので最新の状況を世の中にアウトプットしていこうと思う。 一応匿名ブログということになっていますが、「本記事は個人の意見であり所属企業は関係ありません」と予め明記しておきたい。 さて、これから下記の記事に反論をしていこうと思う https://anond.hatelabo.jp/20230210072521 まず、web3の基盤をうたう殆どのブロックチェーンは分散されていないし、脱中央集権なんて無理だと諦め始めてる。あのイーサリアムでさえ、天下のSEC様に尻尾フリフリしてる。イーサの外を見れば
豊田氏は、移動に関わる産業の課題などを議論するモビリティ委員会の会合で、今の発電能力では、国内で販売される年間約500万台弱の新車全てをEVに置き換えるには足りないと指摘。毎年新たに原子力発電所1基分に相当する発電能力が必要になるとした。 その上で、規制でガソリン車販売を禁止するには、再エネで十分な電力を発電する能力を作るために業界を超えた協力体制を作る必要があると述べた。 豊田氏は考え得る取り組みの1つとして、水力発電用のダムに浮体式の太陽光パネルを敷くことを挙げた。国内には、東京都全体の面積に相当する約2700カ所の水力発電のダムがある。そこに太陽光パネルを置けば、原発で計30基分ぐらいになるという。 経団連が2022年6月に新設したモビリティ委員会には、幅広い産業から約200社が参加しており、経団連会長の十倉雅和氏(住友化学会長)と日本自動車部品工業会の有馬浩二会長(デンソー社長)が
はじめに 画像は記事に全く関係ないカニのフィギュアです👋 近年、善良なパッケージを騙ったマルウェアが配布されているケースが増えてきています。 これらのマルウェアはパッケージマネージャ上で配布され、開発者端末やそれをビルトインしたシステムを利用するユーザー端末で悪事を働きます。 これは俗にいうサプライチェーン型攻撃で、 これらの関連ニュースを目にする機会が増えてきていることを、多くの開発者が体感されていると思います。 ただ、これらのサプライチェーン型攻撃の記事は、 どうしてもエンドユーザー(パッケージを利用する開発者側・それらを組み込んだアプリを実行するユーザー側)の対策に焦点が当てられたものが殆どのように感じています。 そこで本記事では、このエンドユーザー側の対策だけではなく、 パッケージマネージャメンテナーたちがどう対策しているのかも含めて、 「パッケージマネージャ上で行われるマルウェ
Web3の「魂」は何なのか? 2022.06.01 Updated by yomoyomo on June 1, 2022, 18:11 pm JST 昨年末、イーロン・マスクがTwitterで「誰かWeb3見たことある? 見つけられないんだけど」とボケたところ、当時TwitterのCEOを退任したばかりのジャック・ドーシーがすかさず、「aからzの間のどこかにあるよ」とボケ返し、これを契機に小競り合いが起きるという一幕がありました。 ジャック・ドーシーの言う「aからzの間のどこか」とは、暗号通貨などブロックチェーン方面への積極的な投資により、もはやWeb3エコシステムを丸抱えせんとする、大手ベンチャーキャピタルのa16zことAndreessen Horowitzにあてこすったイヤミです。ジャック・ドーシーの批判は、「Web3を所有するのはベンチャーキャピタルとその投資先の企業であってウェブ
GDPギャップが20兆円もある社会では国民一人当たりたかが100万円程度ばらまいたところで 円の信認や国債の暴落など絶対に起こらない むしろ巨額のGDPギャップを放置すると、会社は潰れて労働者は失業し、生産能力の縮小が起こる 日本経済の規模が小さくなってむしろ円イラねという話になりかねないので、現在の日本経済においてはバラマキは害よりはむしろ益があるぐらいだ と俺は思っているのだが、なぜか世の中にはバラマキ批判が多い バラマキ批判する人たちはなぜ批判しているのだろうか?俺には理由がわからない とりあえず俺が思いつく理由は以下の通りだ これらの複合型の思想を持っている人もいるだろう 正直、どれもくだらないしバカの考えだと思っているが、他にもあれば参考までに教えて欲しい (1)楽してお金を手に入れると人間は堕落するから倫理的に許せないと思ってるよ派 (2)政府がお金を配ると財政破綻とか国債暴落
最近、Web3について解説したある入門書が「間違いだらけ」とネットで話題になっていた。他社の出版物なので書名を挙げるのは控えるが、検索すればすぐに見つかるはずだ。怪しい出版社の書籍ではなく、インターネット関連の書籍には定評のある技術系出版社が出版したものだ。 ネットでは、この書籍内でイーサリアムをOSと呼んでいたり、TCP/IPやHTTPといったプロトコルを米Googleや米Amazon.comが独占していると書いたりしている点が問題視されていた。これを見て私は当初、「よくある自転車置き場の議論ではないか」と思った。 自転車置き場の議論とは、知識が足りない人は本質的な議論ができず、自分が理解できる範囲のどうでもいい議論しかできないことを指す。この書籍に関していうと「Web3の仕組みを理解できないから、自分に理解できる範囲で揚げ足取りをしているだけではないか」と思ったのだ。 確かにイーサリア
税務官僚だった頃の思い出 Part1/3 https://anond.hatelabo.jp/20230926201301 この増田がブコメを集めている。 明らかにおかしい点と疑義がある点があるので突っ込んでおこう。 四十代で転職した税務官僚とのことなので、国家1種試験の国税庁採用者であることを前提とする。 (疑義あり) 今までの面接は、無機質な長机とパイプ椅子でのものだった。だがその時は、四角いどっかりとした檜机と、ふかふかの椅子だった。 国税庁では少なくとも管理職による面接までは原課面接(人事による面接ではなく、実際に別の仕事をしてる担当者(係長~補佐クラスが多い)のところまで赴いて話をする仕組み)を行っていて、実際に働いてる者のデスクの側で面接を受ける形だ。なので「無機質な長机」どころか机すら用意されていないことが通常だ。 (明らかにおかしい) その場で最終合格が遠回しな言い方で告げ
1989年に登場し、累計1億1800万台以上販売されたゲームボーイは、2017年になっても新作ソフトが登場したり、有志によってゲーム開発ソフトが公開されたりと、根強い人気のあるゲームハードです。そんなゲームボーイを使って、ビットコインのマイニングに挑戦する猛者が現れました。 Mining Bitcoin on the Game Boy - YouTube ゲームボーイでのビットコインのマイニングに挑戦したのは、セキュリティ研究家のstacksmashing氏です。stacksmashing氏は、イーロン・マスク氏がTwitterに「テスラの自動車がビットコインで購入可能になりました」と投稿したことをきっかけに、「ビットコインをマイニングしよう」と思い立ったとのこと。 stacksmashing氏は、ビットコインのマイニングに利用するべく、グラフィックボードの購入を検討。しかし、ビットコイン
日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら 代表的な暗号資産(仮想通貨)ビットコインの価格が急落している。情報サイトのコインデスクによると、日本時間23日夜に一時1ビットコイン=7500ドルを下回り、約5カ月半ぶりの低水準をつけた。米グーグルが同日、量子コンピューターを使って複雑な計算問題を極めて短時間で解いたと発表し、ビットコインのセキュリティが機能しなくなるとの懸念が売りを招いているようだ。 量子コンピューターとビットコインを巡っては、従来から海外インターネットメディアなどの間で議論を呼んできた。量子コンピューターが実現すると、保有ビットコインを守るパスワードにあたる「秘密鍵」を公開情報から解読できてしまう可能性があるという。暗号化して安全に送金するという仮想通貨の基幹技術が崩れることに
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く