トヨタの全固体電池具体化が契機、“眠れる獅子”中国が覚醒か
トヨタ自動車が全固体電池搭載の電気自動車（EV）を2027～2028年に実用化すると発表したことなどで、全固体電池についてこれまで“眠れる獅子”だった中国が覚醒したもようだ。メーカーや大学、研究機関、そして官庁や金融機関まで計200社・機関超が全固体電池の開発で結束するとしている。 ここ最近、電気自動車（EV）の利用者が増えるにつれて、その課題も目立ち始め、それがEV市場の拡大の勢いをも鈍らせ始めたようだ。課題とは、航続距離の短さ、充電時間の長さおよび充電ステーションなどのインフラ不足、そして特に厳寒時には実質的な容量が大きく減る、つまりは航続距離が大幅に減るといったことだ。 加えて、既存の液体電解質を用いるリチウムイオン電池（LIB）には、充電速度に固有の限界もある。国内でも最近、充電出力の規格が最大180kWに引き上げられ、実際の充電システムでも120kWの充電ステーションが設置され始
三菱自やENEOS系がEVで電気料金最適化、24年下期より倉敷市で実証
ENEOS Power（東京・千代田）、三菱自動車工業（東京・港）、Nature（神奈川・横浜）の3社は、自宅における電動車の充電時間を遠隔で制御することにより、電気料金の最適化を行う「おうち de ENEマネ」の実証を開始することに合意した。期間は2024年下期から2026年3月末までを予定する。2024年5月17日に発表した。 ENEOSグループおよび三菱自動車の社員を対象に実証の参加者を募る。対象者は、自身が保有する電動車や充電器を使用する。電力の市場価格が安い時間帯に充電することができるよう、自宅での充電時間を遠隔でコントロールする。さらに太陽光発電設備を設置している場合は、太陽光発電の自家消費を最大化するような充電制御も行う。 同実証における3社の役割は次の通り。ENEOS Powerはプロジェクトの全体管理や各家庭への電気の供給。三菱自動車は車両の提供とコネクテッド技術を活用し
だからトヨタは｢全方位戦略｣を貫いた…｢富裕層のシンボル｣テスラがここにきて大失速しているワケ 重要な中国市場で｢EV一本足打法｣が裏目に
テスラの業績減速の背景には、中国のEV市場の競争激化がある。特に、EV分野の価格競争は熾烈を極めている。2019年、中国国内で約500のEVメーカーが政府に登録された。どう見ても、過剰メーカーがひしめいていた。 その結果、価格競争は激化した。不動産バブル崩壊による景気低迷も深刻化した。EVメーカーは100社程度に淘汰されたとみられる。中国EV市場は、多くの企業が血で血を洗うような激しい価格競争を繰り広げる、いわゆる“レッドオーシャン”の状況に陥っている。 「EV一本足打法」が裏目に出たか それに加えて、米国市場でもテスラの成長の勢いは鈍化している。航続距離の短さ、充電インフラの整備の遅れなど、消費者の好みはハイブリッド（HV）やエンジン車に向かい始めた。テスラの新型モデルの供給体制に不安を強める消費者も多い。 今後、中国EVメーカーの追撃はさらに厳しさを増すことだろう。テスラの打開策が本格
EVシフト「テスラ頼み」の危うさ／グーグルが作った脳の「配線図」に驚き
世界最先端のテクノロジー情報をお届けするグローバルメディア「MITテクノロジーレビュー」から、ビジネスに役立つ注目のテック企業の最新動向、イノベーションにつながる最新の研究内容をピックアップして紹介します。 EVシフト、充電部門閉鎖で明らかになった「テスラ頼み」の危うさ 電気自動車（EV）用の充電ネットワーク設置を主導してきたテスラは先日、充電部門のメンバー全員を解雇した。充電器の増設はEV普及に不可欠であり、気候変動対策に必要なインフラの構築を特定の企業に依存する危険性を浮き彫りにしている。 ≫ 続きはこちら 驚きに満ちた脳の「配線図」、グーグルらが史上最高解像度で3D地図化 ハーバード大とグーグルのチームが、人間の脳細胞間のつながりを高解像度で表した3Dマップを作成した。脳の小さなサンプルを5000の断片にスライスして電子顕微鏡でスキャンし、機械学習を使ってつなぎ合わせた。 ≫ 続きは
集合住宅でのBEV生活を考える【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 | 中古車なら【グーネット】
車の最新技術 更新日：2024.05.20 / 掲載日：2024.05.17 集合住宅でのBEV生活を考える【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 文●池田直渡 東京都は、2025年4月以降、新築マンションへの充電設備設置の義務化を決めた。適用が開始されるとひとまず駐車台数の2割に充電器の設置が義務付けられる。 筆者の長年の持論は、BEVやPHEVを維持するならば、自宅に普通充電器があることが前提である。なのでこれはひとまず朗報と言えるだろう。国や自治体にもよるが、充電インフラ補助金適用範囲の拡大も決まった。 「東京都マンションEV充電器情報ポータル」。2025年から都条例によって都内の新築マンションにEV充電器設置が義務となる。 とは言え、あくまでも東京に限り、今後新築マンションに徐々に設備整備が進んでいく話だ。誰もが新築マンションに入居するわけでもないし、そもそも都内在住でもない。なので
EV開発で大注目！ 結局「全固体電池」は何がスゴいのか（Merkmal） | 自動車情報・ニュース - carview!
全固体電池の特徴と開発動向 現在、環境対応車である電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）の需要が世界的に大きく伸びているが、EVやHVには充電池であるバッテリーを搭載する必要がある。自動車の駆動用バッテリーはリチウムイオン電池が主流だが、次世代バッテリーとして「全固体電池」の開発が加速している。 「EV」が日本で普及しない超シンプルな理由 航続距離？ 充電インフラ？ いやいや違います リチウムイオン電池は自動車だけでなく、スマートフォンや家電製品など幅広い製品に使われており、2000年代に入るとその普及が加速した。 その特徴は、従来の電池に比べてエネルギー密度が高く、小型・軽量で利便性に優れていることだ。高いエネルギー密度はEVの駆動用バッテリーにも利用されており、航続距離を伸ばすためにはリチウムイオン電池は欠かせない。しかし、電池内部のリチウム系電解液が発熱し、発火する可能性があると
EV開発で大注目！ 結局「全固体電池」は何がスゴいのか | Merkmal（メルクマール）
全固体電池自体はすでに実用化されており、小型家電のバッテリーにも採用されているが、大型製品の技術としてはまだ研究段階であり、自動車用バッテリーとしての今後の技術開発が待たれる。 現在、環境対応車である電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）の需要が世界的に大きく伸びているが、EVやHVには充電池であるバッテリーを搭載する必要がある。自動車の駆動用バッテリーはリチウムイオン電池が主流だが、次世代バッテリーとして「全固体電池」の開発が加速している。 リチウムイオン電池は自動車だけでなく、スマートフォンや家電製品など幅広い製品に使われており、2000年代に入るとその普及が加速した。 その特徴は、従来の電池に比べてエネルギー密度が高く、小型・軽量で利便性に優れていることだ。高いエネルギー密度はEVの駆動用バッテリーにも利用されており、航続距離を伸ばすためにはリチウムイオン電池は欠かせない。しかし
EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴
＜中国の地方都市で「EVを買って後悔した」が過半数に。充電インフラだけじゃない、先行する中国から見えるEV完全普及への壁＞ 前回書いたように、中国は次々と現れるEVの課題をプチプチと潰してきた。社会実装が進み、今ではEVを快適に使えるようになった......のは確かだが、それでもすべての問題が解決したわけではない。 2024年3月、マッキンゼー・アンド・カンパニーが公表した報告書「2024年中国自動車消費者インサイト」がちょっとした話題となった。 NEV（新エネルギー車。EVとプラグインハイブリッド車を合わせた中国独自のカテゴリー）オーナーに「次に買う車は内燃車とEV、どちらにしますか？」との質問をしたところ、2022年は「次もEV！」との回答は98％と圧倒的だったのに、2023年は78％にまで急落しているのだ。 この結果を見ると「中国人がEVを嫌いになり始めたのでは!?」と反射的に結論を
EVシフト、充電部門閉鎖で明らかになった「テスラ頼み」の危うさ
電気自動車（EV）用の充電ネットワーク設置を主導してきたテスラは先日、充電部門のメンバー全員を解雇した。充電器の増設はEV普及に不可欠であり、気候変動対策に必要なインフラの構築を特定の企業に依存する危険性を浮き彫りにしている。 by Casey Crownhart2024.05.16 13 9 この記事は米国版ニュースレターを一部再編集したものです。 世界最大の電気自動車（EV）メーカーであるテスラ（Tesla）が先日、充電部門のメンバー全員を解雇した。 このタイミングでの同社の動きは、まったく不可解だ。一刻も早くEV用充電器を増設する必要があり、テスラは充電器の設置を積極的に進めてきた。充電ネットワークを他の自動車メーカーにも開放し、自社が開発したテクノロジーを米国における事実上の標準として確立している最中での解雇である。現在、この影響を受けて、新たなスーパーチャージャー（同社が展開する
大阪・関西万博の建設現場に「電源いらずのコンビニ」出現！ どうやって運営しているの？（THE EV TIMES） | 自動車情報・ニュース - carview!
現在位置： carview! > ニュース > 業界ニュース > 大阪・関西万博の建設現場に「電源いらずのコンビニ」出現！ どうやって運営しているの？ 自立電源システム搭載の移動型無人トレーラーのファミマが登場 2025年4月13日の開幕まで1年を切り、急ピッチでパビリオンの建設が進む大阪・関西万博の建設現場に、大手コンビニチェーンのファミリマートが新たな店舗をオープンした。建設現場で働く労働者向けの店舗ではあるのだが、この店舗が目新しいのは20フィートサイズのコンテナをベースに、自立電源システムを搭載した移動型無人トレーラー店舗である点だ。 ［THE視点］ファミマのEV充電事業に参加した現役エンジニアから見た「コンビニ×EV充電器」の利点 開発したのは日立ハイテク、竹中工務店、クロコアートファクトリーの3社。この移動型無人トレーラーは「スマートトレーラーハウス」と呼ばれ、コンテナの屋根に
「日本車王国」崩壊のタイで中国EVが急拡大！「急速充電可で230万円」激安モデルに「超高性能」スポーツカーも
自動車雑誌の編集者を経て、23歳でフリーランスのジャーナリストに。20代後半からは富士フレッシュマンレースなどに7年間参戦。現在は自動車雑誌やインターネット媒体を中心に執筆活動を行っている。フォトジャーナリストとしても活動中。国内自動車メーカーによる安全運転講習会・試乗会のインストラクターも務める。 それって本当？クルマの「当たり前」 今の教習所では、クルマのハンドルの持ち方は「10時10分」が正解ではなくなっている。騒音問題に配慮し、救急車のサイレンの「音の出方」は昔から変わっている。道を譲ってくれた車に感謝の意を示す「サンキューハザード」は、道路交通法で規定されたハザードランプの用途とは異なる――。 こうした知識を、あなたは知っているだろうか。 経験豊富なモータージャーナリストが、自動車を巡る定説や、世の中の「当たり前」になっている交通マナーに疑問を投げかけ、正しい情報を提示していく。
中国にて「半固体電池」搭載EV、IM L6が発表に。航続距離1,000km、0-100km/h加速2.74秒という脅威のスペックを誇り価格は邦貨換算700万円
おまけにスペック面での対抗も難しく、もはや打つ手がないのが現状なのかも さて、中国の新興EVメーカー、IMモータースが最新モデル「L6」を発売することとなり、その最上位モデルに「半固体電池が積まれ、満充電あたりの航続距離1,000kmを実現したとして話題に。 なお、このL6は5月13日に発売されたばかりではありますが、すでに（1日で）29,000台の受注を集めたことも報じられており、中国現地でも台風の目と目されているようですね。 そしてこのL6は中国で人気の「アルファベットと数字」という命名を持ち、そのスタイリングも「ツルっとした外観にグラストップ、格納式ドアハンドル、コンパクトな前後ランプ」という”中国車の定番”とも言えるルックスを採用していて、しかし中国では今でも「123もの」EVブランドが存在するとされ、そして中国メーカーの開発速度を考慮するに「毎日数台の」名前を含めて似たようなクル
ドリキンがチーム・タイサンで全日本EVレースに参戦！ テスラ「モデル3」で挑むも「こんなストレスのたまるレースはないね（笑）」
TOP SPORT ドリキンがチーム・タイサンで全日本EVレースに参戦！ テスラ「モデル3」で挑むも「こんなストレスのたまるレースはないね（笑）」 2024年のJEVRAに土屋圭市選手が参戦 2010年、まだ日本国内を走っているEVも少なく充電施設も十分ではない時代。三菱「i-MiEV」の一般個人向け販売がようやくスタートしたこの年に、JEVRA（全日本電気自動車グランプリ）シリーズがスタートしました。それから14年、この電動車両だけで行われるシリーズは、2024年シーズンも年間6戦で開催されています。その第2戦にはドリキンこと土屋圭市選手の姿がありました。 ドリキンがどんな走りをするのか会場は注目 JEVRAシリーズ2024年シーズン第2戦「全日本 筑波 EV55km レース大会」が、2024年4月27日（土）に筑波サーキットで開催された。今回は総レース距離55km（筑波サーキットのコー
BYDが新型電気自動車発売、予告下回る価格で 充電時間短く - 日本経済新聞
【広州=田辺静】中国の自動車大手、比亜迪（BYD）は10日、新型の電気自動車（EV）の多目的スポーツ車（SUV）「海獅07」の販売を始めた。18万9800元（約400万円）からと、20万元以上と予告していた価格から下げて投入した。新しいEVプラットホーム（車台）を採用し、充電時間も短縮できるようした。海獅07の価格は、航続距離が550キロメートルの標準モデルが18万9800元、四輪駆動で運転支
米テスラ マスクCEO “急速充電器網拡大に770億円以上投資へ” | NHK
アメリカの電気自動車メーカー、テスラのイーロン・マスクCEOは、EVの急速充電器のネットワークの拡大に日本円でおよそ770億円以上を投じる方針を明らかにしました。欧米のメディアは先週、充電器の担当幹部などが解雇されたと伝えていましたが、投資自体は続ける姿勢を強調したものとみられます。 テスラのイーロン・マスクCEOは10日、旧ツイッターのXに「ことし、急速充電器のネットワークの拡大に5億ドル、日本円でおよそ770億円以上を投じ、数千基の規模で新たな充電器を設置することにしている」と投稿しました。 テスラは世界に5万基を超える急速充電器を整備し、北米ではトヨタ自動車などほかのメーカーの間でもこの充電規格を採用する動きが広がっています。 ただ、中国メーカーとの価格競争やEV需要の伸びの鈍化を背景に会社の業績は悪化していて、欧米のメディアは先週、テスラがEVの急速充電器の担当チームの幹部と従業員
4人寝られるSUV！ 車中泊が大得意なミツビシ アウトランダーPHEVがベースのキャンパー（月刊自家用車WEB） | 自動車情報・ニュース - carview!
本記事では、全国各地で開催されたキャンピングカーショーやアウトドアイベントで展示されていた注目車両を紹介！ →4人寝られるSUVキャンパーとは ●文:月刊自家用車編集部 ベース車両は三菱アウトランダーPHEV ベースとなる車両は三菱のアウトランダーPHEV。 PHEVとしては珍しく急速充電にも対応しており、満充電EV航続距離は85km。BEVに限りなく近い感覚で乗ることができる。 精密な速度制御が可能な電動の利点を活かして操安性の向上を図ったS-AWCを備えるなど、舗装路、悪路を問わない走行性能も一級品。このクラスでも珍しい3列シート仕様も選べるなど、PHEV以外の魅力もしっかりと備えたモデルだ。 〈次のページ〉気になる室内装備はこちら
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余剰再エネの活用、技術開発を支援 給湯器やEV充電器 - 日本経済新聞
再エネ余剰電力活用へ支援 経産省など、開発費助成 - 日本経済新聞
ホンダ、自宅向けEV充電サポートのサービス開始 ビックカメラやENEOSでんきと提携
「EV拡大は一旦踊り場」「HEV受注が期待上回る」、三菱自社長が語ったタイ市場の今
