全国８０万人の山田さん！山田町救いませんか : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東日本大震災の津波で被害を受けた岩手県山田町を支援しようと、同県出身の女性が、「山田」姓の人たちに寄付の呼びかけを始めた。 全国に８０万人以上いるとされる「山田さん」から月１０００円の寄付を募り、街路灯の復旧や地元企業への無利子融資などに役立てる計画だ。 寄付を呼びかけているのは、東京都港区のプログラマー高松洋子さん（３５）。盛岡市生まれで、山田姓でもないが、名前の「洋子」は山田町に縁がある。海が好きで、山田湾をたびたび訪れていた祖父が、「海のように澄んだ女性に育ってほしい」と太平洋から「洋」の文字を取った。高松さん自身も家族と一緒に何度も遊びに訪れた。 ５月初旬、高松さんはボランティアで同町を訪れ、あまりの被害に声を失った。その後も時間があれば現地を訪れ、がれき撤去などにあたる一方、５月下旬には「山田町応援団」と題したホームページを開設。支援物資の提供を呼びかけるなどしているなかで、全国
屋久島の自然を守る条例案、賛成の町議ゼロ : 環境 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
鹿児島県屋久島町議会は２１日の特別委員会で、世界自然遺産に登録されている縄文杉周辺などへの立ち入りを制限する町条例案について、「観光客減少などが懸念される」などとして否決した。 ２３日の本会議でも否決される見通し。 特別委では、縄文杉周辺への立ち入り制限が観光などに与える影響について質問が集中した。町は観光客が多い３～１１月に１日４２０人に制限することを検討中だが、その場合、経済的損失は約２億３０００万円になると説明した。 日高十七郎町長は「長期的視点で自然を守ることが必要」と理解を求めたが、「時期尚早」「人数などを慎重に検討すべき」など反対意見が相次ぎ、賛成者はゼロだった。日高町長は「制限人数などを議論し直し、条例案を再提案したい」と話した。
東電補償金は「収入」、生活保護打ち切り : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東京電力福島第一原子力発電所の事故で、生活保護を受給していた福島県南相馬市といわき市の約１５０世帯が、同社から受け取った仮払い補償金を「収入」とみなされ、生活保護を打ち切られたことがわかった。 厚生労働省の指針に基づいて両市が判断した。補償金を受け取ることができる生活保護受給世帯は同県内で約６２０世帯あるとみられ、補償金の申請は現在も受け付けていることから、今後も同様のケースが出る可能性がある。関係者からは制度の改善が必要との指摘も聞かれる。 福島県の被災者の場合、日本赤十字社などの義援金のほかに、福島第一原発から３０キロ圏内と計画的避難区域の世帯は一律に、東電の仮払い補償金（１世帯あたり１００万円、単身世帯は７５万円）を受け取ることができる。 南相馬市の生活保護受給世帯のうち、同圏内にあって補償金を受け取ることができるのは約３２０世帯。同市は、「自立更生に充てられる額」を計算した書類を提
asahi.com（朝日新聞社）：東芝傘下の原発メーカ−、ブルガリアで業務協力の覚書 - ビジネス・経済
東芝傘下の原発メーカー米ウェスチングハウスは１３日、ブルガリアの国営電力会社ブルガリア・エナジー・ホールディングと、原子力発電所のメンテナンスなどで協力する覚書を結んだ。実績を積むことで今後、既存施設への機器納入や新規原発の建設受注を目指す。 運転を停止している原発４基の除染や解体のほか、運転中の２基の保守業務などで協力する。
女性用トイレは男性の２倍必要と考えた萩市役所 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
山口県萩市は公共施設のトイレなどの便器数の男女比を１対２にするよう、女性用を増やしていくことを決めた。イベント実施時の施設や、観光客らが利用する公衆トイレで、女性トイレに長蛇の列ができることが多いため、混雑解消を狙った。市によると、全国的に珍しい取り組み。 萩市によると、市の女性人口は男性の約１・２倍で、訪れる観光客も女性が男性の１・７倍だが、公共施設などの便器数は約１０対７で男性用が多い。さらに小用の所要時間は、男性の約３０秒に対して女性は約１分というデータもあり、女性用トイレの混雑は必然的となっている。市は、萩市民館での２０１３年開催に向けて、母親コーラスの全国大会を誘致しているが、女性トイレの便器数が少ないことがネックになっており、来年度に改装する予定。 市は今後、新築・改装するトイレについて、男性用と同じ広さだった女性用を広くして便器を増やす。（横木稔郎）
訴え住民死亡で公園の噴水遊び再開へ : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
噴水で遊ぶ子どもの声がうるさいなどとして２００７年１０月、騒音差し止めの仮処分を申し立てた近隣住民の訴えが認められて利用が中止されていた東京都西東京市緑町「西東京いこいの森公園」の噴水が、７月１日から３年９か月ぶりに再開されることが１４日分かった。 この住民が昨年２月に亡くなり、仮処分が取り消されたため。市は「市民からの要望が多く、再開を決めた」としている。 噴水の中止などを求めたのは、公園の近くに住んでいた女性。不整脈などを患い自宅で病気療養中だった女性は、噴水で遊ぶ子どもの歓声やスケートボードの音などが精神的不安や苦痛をもたらすと主張。市は、住宅と公園の間に植栽を行い、スケート広場に土のうを補充するなどの防音対策を講じたが、東京地裁八王子支部は０７年１０月１日、「対策は効果を上げておらず、騒音は受忍限度を超える」として利用中止などを命じる決定を出し、市は翌２日から噴水を止めていた。 女
レアアースなしＥＶモーター開発へ…磁石で代用 : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
トヨタ自動車系列の部品メーカー「トヨタ自動車北海道」（北海道苫小牧市）は、レアアース（希土類）を使わない電気自動車（ＥＶ）などの駆動用モーターの開発に乗り出す。 北海道大と技術提携し、来秋の完成を目指す。 レアアースは、ＥＶやハイブリッド車（ＨＶ）などのモーターの回転を生み出す部品の原材料に使われる。しかし、世界生産シェア（占有率）の約９割を占める中国が輸出を規制し世界的に高騰、供給不安が広がっている。 同社は、北大が一般に流通する磁石を代用したモーターを研究している点に着目。今月中に技術協力を結び、共同開発を進める。来年５月頃をメドに試作のモーターをトヨタ主力の小型車「ヴィッツ」の改造ＥＶに搭載、走行テストを経て同１０月頃の完成を目指す。 北大の研究によると、レアアースを使わないモーターも、従来のＨＶに搭載されたモーターの出力（５０キロ・ワット）に匹敵。原材料費は５分の１程度に抑えられ、
たき火で湯沸かし、携帯も充電できる「発電鍋」 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
たき火で湯を沸かしながら携帯電話を充電できる「発電鍋」を、産業技術総合研究所（茨城県つくば市）とベンチャー企業のＴＥＳニューエナジー（大阪府池田市）が共同開発した。 炎と水の温度差を利用して電気を作り、災害時などの非常用電源として、来週にも発売する。 東日本大震災で停電が続き、携帯電話が使えなくなった事態を受け、製品化した。鍋底の外側に熱発電板（６センチ四方）を取りつけ、たき火など５００度程度の炎で熱すると、１００度までしか上がらない水との温度差で、熱発電板の中を電子が移動して電圧が生じる。これにより発電し、携帯電話などを充電できるようにした。９日、つくば市で行われた実演ではたき火で３〜５時間で充電できた。
２３区など除外、時間短縮…計画停電で新方針 : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東京電力は９日、万が一、今月２０日以降に電力需要が供給を上回る恐れが出た場合に実施する計画停電について、運用方針を発表した。 １都８県の供給エリアは、原則として３月と同じ５グループに分ける。ただ、東日本大震災の被害が大きかった地域などは対象からはずす。具体的には、茨城県の全域、千葉県浦安市の一部、我孫子市、旭市などだ。東京２３区については、前回は停電対象地域があった荒川区と足立区も含め、すべてを対象外とする。 停電時間は１グループあたり２時間程度と、前回よりも１時間短くし、回数も１日１回とする。実施は、２時間前までにメディアなどを通じて発表する。 東電は毎日午後６時頃、ホームページに「でんき予報」を掲載している。７月１日からは、翌日の電力需給の切迫度を４段階で示す。最高レベル（予想最大電力がピーク時の供給力の９７％以上）の場合、政府が「需給逼迫警報（仮称）」を出し、計画停電実施の可能性が高
トヨタ社長「日本で物づくり、限界超えた」 : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
トヨタ自動車の豊田章男社長は１０日、記者団に対して「安定供給、安全、安心な電力供給をお願いしたい」と訴えた。円高に加えて電力不足が広がる現状に、「日本でのものづくりが、ちょっと限界を超えたと思う」と危機感を漏らした。 東日本から西日本へ生産や事業を移す動きを進めている企業も動揺している。 ＮＴＴデータは、首都圏のデータセンターにある自社のサーバー数千台を関西地域のデータセンターに移転させる計画だったが、関電の節電要請を受け、「今後、海外を含めて移転先を再検討する」としている。 東芝も岩手県内で生産していた半導体の一部を兵庫県の姫路半導体工場などで代替生産するなど西日本シフトを進めているが、「あまりに急な動きだ。対応をこれから検討する」と戸惑う。
市職員、勤務時間中にイカナゴ購入…庁舎で販売 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
岡山県倉敷市職員が３月、児島漁協で１５回にわたってイカナゴを買い付け、少なくとも計約１５０キロを庁舎内で希望する職員に販売していたことが分かった。 １０日、市内の別の漁協から「勤務時間内に公用車で買い付けるのはいかがなものか」などと指摘を受け、市は「業務のついでに買って帰った。地産地消のためと思ったが、長期で大量になり誤解を招いた」と説明した。 市などによると、３月上旬、児島漁協から「イカナゴが多く捕れ、市場に出荷しても値段がつかない」と市に電話があり、同漁協を訪れた職員が私費で約２０袋購入。その後も訪れ、直売所と同じ１袋（５００グラム入り）３００円で、１回につき２０〜４０袋を買って帰ったという。 買い付けは勤務時間内に公用車で行われたが、市は「補助金申請の打ち合わせなど、業務で漁協に寄ったついでに買った」と説明。市農林水産部は「当初は１回だけのつもりだったが、職員の間で『おいしい』『私も
「倍にして返せ」…被災地に暗躍するヤミ金 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東日本大震災の被災者を狙い、法外な高金利でお金を貸し付ける無登録の「ヤミ金」業者が被災地で暗躍し始めた。 自宅が損壊したり、勤務先が操業を休止したりして生活に困っている被災者が被害に遭うケースが出始め、正規業者の業界団体である日本貸金業協会や、被災地の地方自治体は注意を呼びかけている。 宮城県東部の４０代の男性は何度か携帯電話にヤミ金業者から「借りませんか」と勧誘を受け、つい借りてしまった。自宅は半壊し、勤務先も営業を休止。生活資金が底をつき始めていたところで、１万５０００円を借りてしまったという。その後も携帯電話に別のヤミ金業者から次々と電話がかかってきたという。数社から計７万５０００円を借りた。１週間後に最初の業者から「倍にして返せ」「被災地でも生きている限り取り立てる」と返済を催促する電話が何度もかかってきたという。近所にも「借金払わせろ」と電話がくるようになり、弁護士に交渉を依頼し
電気自動車５分で急速充電、ベンチャーが特許 : 環境 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
宇都宮市のベンチャー企業「エネルギー応用技術研究所」（菅野(すがの)富男社長）が、電気自動車を短時間で充電できる大型蓄電器「電力貯蔵式急速充電システム」を開発し、国際特許を取得した。 菅野社長によると、フル充電するのに３０分以上かかるが、同システムでは約５分。複数の電気自動車を充電できるという。菅野社長は「自動車メーカーと共同して電気自動車の普及に努めたい」と意気込んでいる。 菅野社長によると、現在の充電システムは電力会社から送られる電力を直接車に充電するため、送電線の容量を超える大量の電力を流すことができない。そこで電力を大型の蓄電池に貯めておき、充電が必要な車に蓄電池から一気に充電する方式を考えた。幅約１０メートル、高さ約１・５メートルの大型蓄電池を使用すれば、１００台の電気自動車に一度で充電できるという。 菅野社長は福島県出身。自動車やバッテリーのメーカーに計約２０年勤務したが、「電
地図に島名なし、記載急ぐよう指示…枝野長官 : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
枝野官房長官は６日の参院決算委員会で、地図に名前の載っていない島や岩などについて、「しっかりと名前をつけて、我が国の領土であることを様々な意味で明確にすることが重要だ」と述べ、国土地理院に対し、地元での調査を進めるなどして島名の記載を急ぐよう指示する考えを示した。 自民党の山谷えり子参院議員の質問に答えた。枝野長官はまた、こうした島々の登記手続きについても、「我が国の国防・安全保障上、重要度の高いところから優先して、最大限のスピードで行いたい」と述べた。 国土地理院によると、国内には約６８００の島や岩などがあるが、このうち地形図に名前が表記されているのは約４６００という。
相続放棄「３か月」迫る…被災者、借金も自動で : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東日本大震災から３か月となるのを前に、被災地で「遺産相続を放棄すべきか否か」という被災者からの法律相談が相次いでいる。 亡くなった親族に借金があった場合、３か月以内に相続放棄の手続きをしないと、借金も相続してしまうからだ。被災の混乱で資産状況を把握できないケースも多く、弁護士らは、判断に迷ったら「期限延長」を申し立てるよう呼びかけている。 津波で兄を失い、避難中に父親も亡くした宮城県南三陸町の５０代の女性は、相続放棄の期限が迫っていると知り、６日に同町で開かれた無料法律相談会を訪れた。 父と兄が経営していた会社は借金があるらしいが、津波で会社も書類も流され、取引相手もわからない。高橋善由記弁護士（３９）は「最終的に相続放棄になると思うが、まずはどこに債務を負っているかを調べなければ」と、期限延長の申し立てを勧めた。
サウジ、２０３０年までに原発１６基導入へ : 国際 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【カイロ＝田尾茂樹】サウジアラビア政府は２０３０年までに、原子力発電所１６基を新設する計画を明らかにした。 原発や自然エネルギーの利用計画などを検討する「アブドラ国王原子力・再生可能エネルギー都市」幹部の話として１日付の同国主要紙が伝えた。 国内初となる２基は１０年後をめどに建設。その後、毎年２基ずつ増設し、３０年までに１６基の完成を目指す。国内電力需要の２０％を賄う計画で、事業費は１０００億ドル（約８兆円）以上を見込んでいるという。 世界最大の産油国サウジでは人口増や経済成長に伴い、電力需要の急増が予測されている。外貨獲得源の原油を輸出用に温存するため、原発導入を含むエネルギー源の分散を進めている。原発建設をめぐっては日本や米仏露などが受注を目指しており、今後競争が加速しそうだ。
被災、失業…貯金尽き上京した女性に売春させる : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東日本大震災の被災地から上京した女性に売春させたなどとして、警視庁が東京都江戸川区南小岩のバー経営者、佐藤博堂容疑者（３１）と従業員の男３人を売春防止法違反（場所提供、周旋目的勧誘）の疑いで逮捕していたことがわかった。 同庁幹部によると、佐藤容疑者らは５月３１日夜、経営するバーの店内で、従業員の女性（３９）が男性客（２０）と売春すると知りながら、個室を使用させるなどした疑い。女性は仙台市で被災、勤務先の工場の閉鎖で職を失い、４月２０日から同店で働いていた。同店は実質的には売春クラブだったという。 女性は同庁に対し、「仙台で仕事を探したが見つからず、貯金も尽きた。５０万円稼いだら帰るつもりだった」などと話しているという。
給料安すぎて…全国公募の芸妓見習い全員辞めた : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
全国公募で採用されたあわら温泉（福井県あわら市）の芸妓(げいぎ)見習い３人が、５月３１日までに全員辞めていたことがわかった。 芸妓は後継者不足が深刻で、あわら市は「芸妓の卵」たちに「お座敷文化」の継承を期待していた。芦原温泉芸妓協同組合の事務所兼稽古場（同市二面）が、昨年５月に火災で全焼後、再起に向けて歩み始めていただけに、関係者は肩を落としていた。 ３人は昨年７、１１、１２月にそれぞれ採用され、踊りや太鼓など伝統文化の稽古に励み、芸妓になることを夢見ていた。だが、２月末に１人、５月末に２人が去った。芸妓協同組合の北野瑠璃子理事長によると、月額約１４万円の給料への不満などが寄せられたという。北野理事長は「『芸妓では生活できない』と言われたら仕方ない」と落胆していた。１２人の芸妓のうち若手は４人だけで、組合は今後、後継者探しを続ける。 市観光商工課によると、芸妓見習いの公募・育成事業は２０１
出身者が逮捕で義援金を辞退する双葉町…疑問も : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
東京電力福島第一原発の事故で、埼玉県加須市に避難している福島県双葉町は、同町出身の男が児童買春・児童ポルノ禁止法違反容疑で逮捕されたことに反省の意を示すとして、町への今後の義援金について「６月１日からお断り申し上げます」と町のホームページ（ＨＰ）で告知した。 逮捕されたのは、同町出身で、旧埼玉県立騎西高校で避難生活中だった自称霊媒師の男。警視庁の５月３１日の発表によると、男は３月２２、２３日、「怖い夢を見る」と相談してきた東京都内の高校１年生の女子生徒に「生き霊がたたっている。除霊するには裸の写真を送りなさい」などと持ちかけ、裸の写真を携帯電話にメール送信させた疑いが持たれている。 この問題で、双葉町の井戸川克隆町長は１日、住民１０００人が集団避難する加須市の旧騎西高校で開かれた住民集会で義援金辞退を表明した。同町秘書広報課によると、辞退するのは、町に直接寄せられる義援金。日赤など４団体か
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全国初の「君が代起立条例」可決…大阪府議会 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）