睡眠6時間以下の人は死亡率が2.4倍に
WHO（世界保健機関）の「世界保健統計2015」によると、平均寿命84歳の日本は世界一の長寿国。しかし男女別に見ると、女性は第1位なのに対し、男性は第6位で、意外なことにベスト5にも入っていない。 現代の日本で本当に「アンチエイジング」が求められているのは、健康に対する意識の高い女性よりも無頓着な男性のほう。男こそアンチエイジングが必要なのだ！ 今回のテーマは「睡眠」。日本人は世界的に見ても睡眠時間が短いが、睡眠不足は決して侮れない。睡眠時間が短いと生活習慣病やうつ病のリスクが高くなり、寿命を縮めることが分かっている。特に6時間を切ると要注意だ。 しっかり眠り、元気に毎日を過ごすためにはどうしたらいいのか？ 具体的なテクニックを睡眠研究の第一人者に聞いた。 「眠り」は最高のアンチエイジング 日本人は睡眠時間を削るのが大好きだ。「四当五落」や「惰眠をむさぼる」などという言葉もあり、寝る間も惜
素人は「戦略」を語り、プロは「兵站」を語る
ロジスティクスという言葉は、軍事用語の「兵站術」をビジネス用語に転用したものだ。軍事や戦史に関して筆者は全くの素人ではあるが、その研究者や資料・文献から学んだことは多い。 とりわけ第2次世界大戦は、アメリカをはじめとする連合国と日独伊の枢軸国によるグローバルロジスティクスの闘い、「グローバル補給戦」だったと言われている。 それまでの戦争が基本的に決戦場における指揮官の采配や軍隊の士気に勝敗を左右されていたのに対し、第2次世界大戦では必要な兵隊と物資を決戦場に送り続けることのできたほうが勝った。作戦の優劣以上に兵站術が大きかったという評価だ。 そのため、戦い方としては、資源の調達から軍需工場での生産、そして決戦場に至るグローバルなサプライチェーンを高度化すると同時に、相手にはそれを許さない、敵のグローバルロジスティクスの弱点を見つけてそこを叩くというやり方が有効だった。 空港や港湾、軍需工場
北方領土と日本宗教界、知られざる深い関わり
前提要件なしに年内に平和条約を締結しよう──。ロシア・プーチン大統領は今月12日、極東ウラジオストクで開かれた東方経済フォーラムの席上で安倍首相にこう切り出した。 北方領土問題をめぐっては「入口論」（領土問題を解決しない限り、平和条約は結ばない）と、「出口論」（共同経済活動など日露関係を醸成した後に、領土問題について議論する）が常に存在する。今回のプーチン大統領の発言は唐突な印象があったかもしれないが、これは近年、ロシアが主張してきている「出口論」の延長線上の話である。 それでも「年内に平和条約を結ぶ用意がある」とロシア側からボールが、日本側に投げられたわけだ。ボールは日本側にある。それをどのように投げ返すのか。あるいは投げ返さないのか。今後の両国の交渉の行方を注視したい。 色丹島を所有していた増上寺 さて、本コラム「きょうの坊主めくり」において、北方領土問題は一見、不似合いのように思える
日本のアートの未来を開く「3つのポイント」
世界最大の美術フェア「ART BASEL（アート・バーゼル）」の展示の一部（2015年6月）。（写真：ロイター/アフロ） 世界の美術市場の中に占める割合、日本市場は1％未満 日本の文化ビジネス市場は、圧倒的に規模が小さい。 ART BASEL（アート・バーゼル、世界最大級のアートフェアの一つ）とUBSの推計によると、世界の美術市場規模は約6兆3000億円（2016年ベース）に達する。推計手法が少し異なるが、欧州美術財団（TEFAF）の分析では、そのうち、米国が38.8％、中国が22.4％を占めているという。 では、日本市場は世界の中でどれくらいのシェアを持っているのか。これがなんと、0.7％に過ぎないという。世界第3位の経済規模を有する日本は、米国に次いで、世界第2位の個人金融資産保有国でもある。また、東京証券取引所の時価総額は、NYSE（ニューヨーク証券取引所）、ナスダックに次いで世界第
有機農家は植物工場を脅威に感じるべきだ
記者の仕事を長年やっていると、迷ったときや、何か新しい事態に直面したとき、意見を聞くことのできる相手を見つけておくことがいかに大切かがわかる。期待しているのは、専門領域外のことでも、自分のやっていることに照らして何らかの見解を示してくれることだ。ときとして、そういう意見のほうが当事者の声より参考になったりする。 有機農家の久松達央さんも筆者にとってそうした「ご意見番」の1人だ。農業の世界では有名な人なので簡単に説明すると、1998年に脱サラし、99年に茨城県土浦市で就農した。複数のスタッフを抱えて株式会社の形で農場を経営し、野菜を消費者に宅配し、レストランに直売している。 今回、改めて久松さんにインタビューしたのは、植物工場のことが念頭にあったからだ。最近、植物工場の可能性と限界について取材してきたが、制度的な課題として浮かびあがったのが、「コンクリートを敷いたら農地として認めない」という
「嘘は見破れる」はウソだった
「一言でいえば、私が数万円だましとられたっていう話なんですけれど──マドリードの有名な美術館でソフィア王妃芸術センターっていうのがあります。ピカソのゲルニカが置いてあるところです。その前に広場があって、私は友達と2人で立っていたわけです。すると、かばんをたすきがけにした若い男性が地図を片手に話しかけてきました。道が分からないってちょっと泣きそうなかんじで。私たちは彼が行きたい場所が分かったので、道順を説明していたら、警官がやってきて、こんなとこで何で両替なんかしてるんだ、最近は偽札が横行していて問題になってるぞと。やたら『フェイクマネー、フェイクマネー』って言うわけですよね」 読者は、この時点でなにかあやしいぞ、と思ったことだろう。これは、すでに「だまされ体験」を経て、あやしいことを知っている村井さんの口から聞くからであって、同じ状況にいたらと思うと、少なくともぼくは心もとない。なんか変な
「植物肉」は“ほぼ”肉の味だった
「次世代の食」の食レポ第2弾は、「植物肉」。今、米国の西海岸では、植物性タンパク質で作ったハンバーガーが注目されている。より健康で、より環境に優しいという植物肉バーガーの味は？ 「ビヨンド・バーガー」と「インポッシブル・バーガー」の2つを試してみた。 「次世代の食」の取材のため、記者は米国西海岸を訪れた。米国では「フェイク（偽）」の食品がブームになりつつあるというからだ。トランプ大統領は自分に批判的な報道に「フェイク・ニュース（偽ニュース）」とのレッテルを張ったが、こちらは「フェイク・フード（偽食品）」である。 といっても、消費者をだますことを目的とした悪徳商品ではない。むしろその逆で、より健康で、より環境に優しい食品を求める意識の高い消費者のニーズを、新しい技術を使って満たすことを目指した食品だ。 その代表的な商品が「植物肉」を使ったハンバーガーである。市場をリードするのが、ロサンゼルス
ロボットとAIがひらく農業の未来
取材を通して、近未来の農業がどんな姿になると思いましたか。 窪田：本に書いたような光景が遠からず実現すると思ってます。地域によって差はあるでしょうが、最先端の場所で言えば、農作業の管理という意味では圃場にはほとんど人がいなくて、ロボットトラックターが走っているような状態が実現するでしょう。 人は遠隔地の涼しい部屋でロボットの状態を監視します。作物の成育状況はドローンが撮った画像で管理し、可変施肥機が作物のポイントごとに肥料をまきます。集落全体をみて一番大変なのは草刈りですが、それはルンバのような機械が自在に走って草を刈る。 北大の野口伸教授がロボットトラクターの開発を精力的に進めていています。例えば、無人の4台のトラクターが横に並び、協調していっせいに走り出し、旋回して戻ってくる。それを延々とくり返す。こういうことは、技術的にはもう可能になっています。 虫を検知するアグリドローン AIの基
植物工場への重税は「田畑じゃないから」
この連載は現場の農家や農業法人を訪ね、その肉声を伝えることをおもな目的にしているが、今回は番外編。テーマは農地制度と税制だ。 先週まで2回にわたり、レタスの植物工場を運営するベンチャー企業、スプレッド（京都市）を紹介した（3月31日「最強の植物工場は『手づくり』で完成させた」、4月7日「植物工場が畑に負ける要素は？『ありません』」。 「人手がかからないので効率的」という一般のイメージと違い、植物工場は電気代などがかさむので、利益を出すのが難しい。これに対し、スプレッドは試行錯誤を重ねて「日量2万1000株」の生産体制を整え、黒字化に成功した。 そのプロセスを伝えるのが前回までの狙いだったが、工場の経営とはべつにスプレッドに聞きたいことがあった。敷地は農地なのかどうかという点だ。答えは案の定、「宅地」だった。 農地法の農地は「耕せる状態の土地」 田んぼや畑と同じく、作物を栽培しているのになぜ
サウジが恐れるのは「石油の枯渇」ではない
続きを読む 体制整備と国家変革計画（NTP） ビジョンの基本的な考え方は、経済・財政における石油依存からの脱却である。ムハンマド副皇太子は、ビジョン発表の記者会見で、「石油収入への依存は石油中毒で有害である」とし、「サウジの収入の源泉を原油から投資に変える」、「2030年には原油なしでも生き残る」と述べた。 ビジョン上で明記されているわけではないが、ビジョン実現のための手段、財源として想定されているのは、国営石油会社サウジ・アラムコの株式新規公開（IPO）である。ムハンマド副皇太子によれば、アラムコ株式の5％未満の内外株式市場への上場を通じて、1000億円規模の資金を調達するとともに、残りの資金は、本格的な政府ファンド（SWF）に改組される「公共投資基金」（PIF）に移管されるとしている。 なお、公共投資基金は、2016年10月、孫正義氏率いるソフトバンクと1000億ドル規模の投資基金設立
ゴジラVSニッポンのITインフラ：ネット編
日経ビジネスオンラインでは、各界のキーパーソンや人気連載陣に「シン・ゴジラ」を読み解いてもらうキャンペーン「「シン・ゴジラ」、私はこう読む」を展開しています。※この記事には映画「シン・ゴジラ」の内容に関する記述が含まれています。 前編のスパコンに続き、日経コンピュータ記者が「シン・ゴジラ」が描いた現実に近い虚構に迫る。後編のテーマは、インターネットを中心としたITインフラだ。ゴジラが首都中心部を破壊したが、ここには日本のインターネット網の「心臓」部分がある。虚構が現実となった場合はどうなるのか。IT記者が専門家を直撃した。 「シン・ゴジラ」の終盤では、東京駅の近くで動きを止めていたゴジラに対して「ヤシオリ作戦」が決行される。人が避難して無人となった都心で、決死の作戦が…。 その様子を映画館で見ていて、作戦の進捗以上に気になったことがあった。東京駅周辺、つまり東京都千代田区大手町あたりのビル
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住友化学、「コバンザメ戦略」で農業に商機
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事故物件借りちゃった人の末路 事故物件公示サイト運営管理人、大島てる氏に聞く：日経ビジネスオンライン