省略すると誤解の可能性も それでも最初の「たり」で並列だと分かるのだから、とか、当然・自明のことは省略していくのが言葉の作用の常であり誤解を生むような実害はないのだから、などと思われる方もおられると思います。そこで、次に毎日新聞用語集をごらんください。「誤りやすい表現・慣用語句」の章に「…たり(だり)」の項があります。 「脅したりすかしたり」のように「たり」を重ねるのが基本形。「遊んだり学ぶのを手助けする」のように後の「たり」がないと、「遊ぶ」と並立させているのが「学ぶ」か「手助けする」か不明確なので、列挙の場合はできるだけ「たり」を繰り返す 毎日用語集には誤解の可能性があることが明示されています。「遊んだり学んだりするのを手助けする」なのか「遊んだり学ぶのを手助けしたりする」なのかが分からなくなるわけです。こと機能の面からすれば、やはり後ろの「たり」を省略しないほうがよいと言えると思いま
マスメディアの凋落について毎日原稿を書いているせいで、ものの見方が偏ってきているのかも知れないが、今朝の毎日新聞の一面のコラム「余録」にも、思わず反応してしまった。 コラムは「決断」をめぐるもので、鳩山首相の決断力のなさと、最近の「発奮」ぶりをいささか嘲弄的に紹介している。 「普天間基地問題でも『体当たりで行動していく』『必ず成果を上げる』と歯切れがいい。先週の内閣メールマガジンでは『未来に向けて時計の針をもっと勢いよく回せるような政府をつくりあげていきたい』とアピールした。だが、沖縄県民、米国、連立与党のいずれをも満足させる道がこれから急に開けるようにも思えない。『針の穴にロープを通すくらい難しい』ともらしたことがある首相だ。何を選び何を捨てようとしているのか。『腹案はある』と自信ありげな腹の内を見てみたい。」(毎日新聞、4月5日) 「よくあるコラム」である。 こういう書き方を日本のジャ
先日(3月29日)、朝日が「卒業後3年は新卒扱いに 大学生の就職、学術会議提案」という、報告書のごく一部だけ取り上げた記事を書いたのを受けて、 http://eulabourlaw.cocolog-nifty.com/blog/2010/03/post-a8ee.html 昨日の朝日の社説が http://www.asahi.com/paper/editorial20100403.html#Edit1 >さらに進めるべきは、大企業が実施してきた新卒一括採用という方式の見直しである。日本学術会議の分科会が、大学生を卒業後3年間は新卒と同様に扱うよう提案した。だが、新卒以外の若者が「既卒」として不利に扱われる現状を抜本的に改善する道を考える時ではあるまいか。 などと、いかにもこの検討会が「卒後3年新卒扱い」という枝葉末節的対策だけを主張しているようなことを書いていますが、そればっかり強調してい
先日、日本経済新聞社は、2010年3月23日に「日本経済新聞 電子版」を創刊することを発表しました。大手新聞が記事すべてをデジタル化すること、また有料での提供であることなど、ネット上でも発表と同時に大きな反響がありました。しかしやはり本当に気になるのは、「その対価を払いたくなる価値が、日経の電子版にはあるか!? どんな新しいことが待っているのか!?」ということ。なので、実際に日経電子版を使ってみた感想などを皆様にお伝えすべく、はてな代表取締役の近藤淳也が日本経済新聞社に話を聞きに行ってきました。 ▽ 日経電子版 広報部|日本経済新聞のWeb刊です。 ■日経、愛読しています そもそも近藤は、紙の方の新聞を読んでいるのかを事前にちょっと聞いてみました。「日経は10年以上は購読しています。最初は『会社やるなら日経くらいは読んでおかないと』というミーハーな気持ちで購読しはじめましたけど(笑)、今は
前の記事 10万ドルのカメラでサーファーを超スローモーション撮影 ウイルスとバクテリアの中間「ミミウイルス」、3D撮影に成功 次の記事 『Kindle DX』に旧メディアが期待を賭ける理由 2009年5月 8日 Marion Maneker Photo:Bryan Derballa/Wired.com(以下すべて) 米Amazon.com社は6日(米国時間)、今夏発売予定の、特大サイズの電子書籍リーダー新製品『Kindle DX』について記者会見を行なった。 この製品に対する反応はほぼ一様で、あまり評判が芳しくない。皆が感銘を受けていないのには相応の理由がある。まずKindle DXは、第1世代のKindleより機能が大幅に充実しているとはいえないのに、第1世代よりさらに法外な489ドルで販売される。 Amazon社は、大画面とメモリの大きさ(3.3GB)を理由に、法外な価格を正当化しよう
前の記事 「コンピューター画面上で食べる」レストランが人気:画像ツアー 電気スポーツカー『Tesla Roadster』試乗レポート:画像ギャラリー 次の記事 新聞が生き残るための新技術:NYタイムズ研究所の構想 2009年3月13日 Ryan Singel Nick Bilton氏 (写真撮影はDylan Tweney / Wired.com) 米New York Times社調査開発研究所に所属する編集者Nick Bilton氏は、新聞についてはあまり考えていない。それどころか、日曜版の新聞も自宅に配達してもらっていない。 ただし彼はニュースについては熱心だ。ただ、紙が嫌いなだけだ。 「紙は廃れつつある。だがそれは道具にすぎない。紙の代わりに画面を利用するほうが良い体験ができる」。Bilton氏は、カリフォルニア州サンノゼで開催された『O'Reilly Emerging Technol
新聞の落ち込みが止まりません。1997年に発行部数がピークアウトして以来、微減が続いていましたが、ここにきて、新聞はマスメディアの凋落(ちょうらく)に拍車をかけているように見えます。片翼を担っていた新聞広告費の落ち込みは止まらず、2008年は前年比12.5%減(電通「日本の広告費」)。インターネットの広告費に追い抜かれるのは、時間の問題となりました。 またもう一つの凋落の担い手が、20代の若者。過去10年間で、世代別の定期購読率が20代前半で約30ポイント減と言われていますが、ここにきてその数字はとんでもなく大きくなっているかもしれません。何しろ、麻生首相までが“新聞はしばしば偏っている記事が多い”などと言って、あんまり読まないとまで発言するのですから。 私は、IT関連などの若い社員の多い会社に行ったときに、新聞について必ず聞くのですが、30人いても定期購読している若者は、わずか一人か二人
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