「平成30年が地域の交通網維持の分岐点だった」。将来、そう言われるかもしれない。 JR九州が過去最大の減便を打ち出し、青柳俊彦社長は地方路線維持の厳しさを、繰り返し発信した。災害に遭った日田彦山線の復旧では、同社と自治体の協議も始まった。 ごく一部の都市を除き、人口減少が進む。不採算路線をどういう形で維持するか。JR九州は、ダイヤ改正や災害復旧を通じて、沿線自治体に問いかけた。 「満足できるところには来ていないが、(路線について)考える時期に入ったという認識は広がった」。青柳氏はこう振り返った。 日田彦山線の会議では、復旧後の運行支援を求めるJR九州と、企業努力を求める自治体の間で、意見の隔たりが際立った。不通区間は年2億6千万円の赤字だが、自治体側は財政支援をしない立場を貫いた。 JR九州全体をみると、事実上赤字の鉄道事業を、不動産事業などが支え、黒字を維持している。JR側は「ローカル線
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