お酒を飲むと太るのか、太らないのか。肥満を予防するためには、お酒も控えたほうがいいのか? これは酒好きにとっては大問題です。そこで、酒ジャーナリストの葉石かおりさんが、酒と肥満の関係についての最新研究に詳しい、ナビタスクリニック理事長の久住英二さんに話を聞きました。 これを信じ、「酒だけを飲む分には太らないから大丈夫」と豪語してつまみなしで飲み続ける酒豪もいるが、お腹はポッコリである。 エンプティカロリーとは、カロリーがゼロ(空=エンプティ)という意味。この連載でも過去に取り上げたことがある(「『お酒で太る』はホント? ウソ?」を参照)。 お酒に含まれる純アルコール(エタノール)には、1g当たり7.1kcalのエネルギーがある。ところが、このうち70%ほどは代謝で消費されることが分かっている。そのため、同じカロリーを脂質や糖質でとったときよりも、体重増加作用が少ないのではないか、というのが
この記事は日経バイオテクにコラム「編集長の目」として5月31日に配信したものを、日経ビジネス電子版に転載しています。 「安心・安全」という言葉の使い方が嫌いです。安全は科学で証明することができますが、安心はその人の感情で決まります。本来は概念が異なる言葉を連結して使うことで、世の中が間違った方向に向かっていくと私は懸念しています。 この奇妙な日本語が流布するようになったのは割と最近です。日経テレコンで全国紙(朝日・毎日・読売・産経・日経)の記事を検索すると、1970年代まではヒットしません。1980年代に14件、1990年代に225件だったものが、2000年代に入ると1万243件に急増します。2010年代にはさらに増えて1万8506件となり、2020年代はそれを上回るペースで「安心・安全」にまつわる記事が量産されています。 古い記事をたどると、安心・安全という言葉を使い始めたのは政治家のよ
「私たちの目指すゴールはカーボンニュートラル(炭素中立)なのであって、その道筋は1つではない。脱炭素の出口を狭めないでほしい」 4月22日、日本自動車工業会(自工会)の豊田章男会長(トヨタ自動車社長)は定例会見に臨み、ガソリン車廃止に傾く国の政策に異議を唱えた。会見時間をほぼ丸々使い切って脱炭素政策に警告を発するのは、昨年12月以来、3度目のことだ(関連記事:「100万人が雇用失う」自工会・豊田会長、再エネ遅れに危機感)。 菅義偉内閣は昨年10月、日本が2050年までに炭素中立を実現する目標を宣言。昨年12月にその工程表である「グリーン成長戦略」で、30年代半ばまでに乗用車の新車販売でガソリン車をゼロにすることを掲げた。 自工会は炭素中立に全力で協力すると表明済みだが、そのための方法が日本の自動車産業の競争力を削(そ)ぐものであってはならないというのが豊田会長の主張だ。約3万点あるガソリン
日本を除く経済協力開発機構(OECD)諸国で採用されている、政府による周波数免許のオークション。その生みの親が、ポール・ミルグロム米スタンフォード大学教授である。別冊「2014~2015年版 新しい経済の教科書」では、周波数オークション誕生秘話や理論的背景、さらにはミルグロム教授が経済学者になったきっかけや、共著で著した教科書『組織の経済学』(NTT出版)などの誕生秘話まで詳しく掲載している。本稿では、そのインタビューの一部をご紹介する。(聞き手は広野彩子) ミルグロム教授は、米国で1994年から実施されている、周波数免許を入札で決める「周波数オークション」の仕組みを作った生みの親の1人です。米国では、1人の売り手と複数の買い手(入札者)による取引を、ゲーム理論も応用して理論化した「オークション理論」が使われています。 そうです。私は、博士課程の大学院生の時、ウィリアム・ビックリーという研
9月9日、ヤフーは7月に開始した独自の信用スコアサービス「Yahoo!スコア」の仕様を変更すると発表した。同サービスは、「Yahoo! JAPAN ID」にひもづくサービスの利用データを使い、利用者の信用度などを機械的に算出するというもの。ヤフーは利用者の同意を得た場合に限り、外部企業にスコアを提供している。 現状では利用者が「Yahoo!スコアの作成・利用」の設定を自らオフにしない限り、スコアは自動的に算出される仕様だ。Yahoo! JAPAN IDにどれだけの個人情報を登録しているかに加え、オークションサイトでの取引実績や宿泊・飲食店などの予約キャンセル率などの情報が算出の根拠となる。個人情報保護法に基づく手続きを経ない限り、利用者本人は自分のスコアを確認することはできない。 ヤフーがサービス概要を6月に発表したところ、専門家を中心に批判が高まった。外部サービスへのスコア提供に関しては
日経ビジネスオンライン時代からの長寿コラム「人生の諸問題」の語り手のお一人、岡 康道さんが2020年7月31日に63歳でお亡くなりになりました。 岡 康道さんは東京都立小石川高校から早稲田大学へ進学、電通に営業として入社後、クリエーティブ局へ転籍。CMプランナー、クリエーティブディレクターとして、JR東日本の「その先の日本へ。」「東北大陸から。」、サントリーでは「モルツ球団」など、数々の傑作CMを世に送り出します。その後電通から独立し、川口清勝、多田琢、麻生哲朗各氏とともに、広告制作のクリエーティブエージェンシー「TUGBOAT(タグボート)」を設立。広告提供枠の料金ではなく、広告制作物自体で対価を得るビジネスを日本で初めて立ち上げました。 日経ビジネスオンラインでは2007年から、高校時代の同級生である小田嶋 隆さんと「人生の諸問題」を語っていただきました。 編集部一同、心よりご冥福をお
日本漁業の歴史の中で獲れなくなった魚の代表例として思い浮かぶのがニシンだ。ニシン漁は江戸期から戦後にかけて北海道を中心に一大産業となり、多くのニシン長者を産んだ。身は昆布巻きや燻製として、卵は数の子として広く親しまれてきた。しかし、現在の漁獲量は往時の1%にも満たず、輸入品が台頭している。 ニシンが枯渇した背景には、質より量を追い求める漁の形態や、資源の回復力を過信して規制を設けずに漁を続けたことがある。資源減少が近年話題となっているクロマグロなどと通じる問題がある。 北海道沖の日本海に浮かぶ焼尻島。クルマで走れば一周20分程度の小島では、漁業が約200人の住民の重要な生活の糧となっている。漁港を見下ろす高台に、古びた木造建築の家が残る。黒檀や檜をふんだんに使い、蔵も備えた延べ床面積569平方メートルの広大なつくり。建造当時は瀟洒な豪邸だっただろうその建物は、北海道の長者番付十傑にも入った
多くのアジア系移民が米国で成功を収めてきた。統計的にもアジア系移民は他の人種グループより高い教育を受け、より豊かな傾向があるという。だが依然として、東アジア系が米国の組織のリーダーとして注目される事例は極めてまれだ。とりわけ大企業や大学では、アジア系の中ではインド出身の人物がトップに出世しているケースが目に付くが、東アジアの日本・中国・韓国出身者は存在感がない。中国出身である米マサチューセッツ工科大学(MIT)のジャクソン・ルー助教授が慎重に分析したところ、いわゆる「差別」や「格差」とは違ったところに、大きな要因があったという。5カ国語を話すというルー助教授に、日本語で聞いた。 ルーさん、今日は日本語での対応をありがとうございます。中国出身ですね。 ジャクソン・ルー米マサチューセッツ工科大学(MIT)助教授(以下、ルー):はい、実は学生時代に日本語を専攻し、早稲田大学に留学したことがあるの
英教育専門誌タイムズ・ハイヤー・エデュケーション(THE)による「THE世界大学ランキング」など、著名な大学ランキングで、東京大学をはじめとした日本の大学の順位が低迷していることがよく話題になる。 >>関連記事:[予告]新連載:東大の突破力 「知」はコロナ後の日本を救えるか 競争力低下が懸念されるようになったのは今に始まった話ではない。その一因とみられているのが「アカデミック・キャピタリズム(大学教育の市場化)」の台頭だ。かつては、資金面でも「真理探究の場」「学問の自由」がある程度保障されていた日本の大学だが、市場原理、競争原理を働かせて、競争力のある優れた研究と評価されるものにお金が付く仕組みを取り入れ始めた。 15年で11%削減された運営費交付金 日本でアカデミック・キャピタリズムが広がる大きなきっかけとなったのが、国立大学の財政構造の変化だ。2004年に国立大学が法人化されて以降、国
なんと、黒川弘務東京高検検事長が辞意を表明した。 2020年に入ってからというもの、毎日のようにびっくりすることばかりが続いていて、何かに驚く感受性自体が、たとえば去年の今頃に比べて、50%ほど鈍化した気がしているのだが、それでも今回のこのニュースには仰天した。 黒川氏は、5月21日発売の「週刊文春」誌がスクープしている新聞記者との賭け麻雀の事実関係を認めて、辞意を漏らしたもののようだ。 してみると、3日前(18日)に政府が検察庁法の改正案の今国会での可決成立を断念した理由も、安倍総理が説明していた「国民の皆様のご理解なくして前に進めて行くことはできない」という筋立ての話ではなかったことになる。 「ネット世論が政治を動かした」 というわたくしども野良ネット民の受け止め方も、こうなってみると、ぬか喜びというのか、勘違いだった可能性が高い。 政府が法改正を断念した理由は、あらためて考えるに、黒
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