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ブックマーク / president.jp (6)

  • 「猛批判にもまったく動じない」コロナ分科会・尾身会長の激動の半生 父親の猛反対でも、慶応大を中退

    政府の分科会で新型コロナ対応にあたる尾身茂会長は「信念の男」だ。「GoToトラベル」の一時停止や帰省、忘年会・新年会の自粛など、その呼びかけには批判もあるが、動じるそぶりはまったくない。なぜ信念を貫けるのか。尾身会長の「激動の半生」とは――。 ※稿は、プレジデントファミリー編集部『医学部進学大百科2021完全保存版』(プレジデント社)の一部を再編集したものです。 WHOの西太平洋地域トップを10年務める 2019年末から世界中で猛威を振るい、社会を大きく変えた新型コロナウイルス。世界が道なき道を進む中、日国内でコロナ対策の旗手となったのが尾身茂氏だ。 新型コロナウイルス感染症対策分科会長として、年末年始の「GoToキャンペーンの一時停止」を政府に提言。国民に向けて感染リスクが高まる「5つの場面」への注意喚起、忘年会・新年会、帰省への自粛を呼びかけるなど、感染拡大防止に重要な役割を果たし

    「猛批判にもまったく動じない」コロナ分科会・尾身会長の激動の半生 父親の猛反対でも、慶応大を中退
  • 昼食後「すぐの歯磨き」は完全に逆効果 | プレジデントオンライン

    ノーベル医学生理学賞の受賞で注目を集めた新しいがんの免疫療法。がんだけではなく、身近な病気でも新しい治療法や薬が次々と現れている。いつも通っている病院での治療は果たして最先端のものなのか。「虫歯」について医師に話を聞いた――。 ※稿は、「プレジデント」(2018年12月31日号)の特集「当にいい病院は、どっち?」の特集記事を再編集したものです。 銀歯ではなく、白プラスチックも保険適用に しばらく行かない間に常識が変わるといえば、歯科医院もそうだ。虫歯にならなければ歯科医院に行かないという人もまだまだ多いだろうが、海老沢歯科医院の海老沢聡院長によれば、日人の虫歯は減少傾向にあるという。背景には「生活や生活習慣の改善があるのではないか」と海老沢氏は推測する。 その代わりに歯科医院での治療も歯石除去や矯正などのメンテナンスに変わってきているという。 歯磨きの常識も変化している。携帯歯ブラ

    昼食後「すぐの歯磨き」は完全に逆効果 | プレジデントオンライン
  • 「経営者には“サイコパス”が多い」不都合な真実 | プレジデントオンライン

    「企業トップ」と「連続殺人鬼」……。一見、両極端の人格であるように見えるが、心理学的には深い共通点があった。 トップになるのに有利な“性格”とは ――「冷酷」「恐れを知らない」というようなサイコパス特有の性格は、生まれつきのものでしょうか。 オックスフォード大学教授 ケヴィン・ダットン●1967年、ロンドン生まれ。ケンブリッジ大学セント・エドマンズ・カレッジのファラデー科学・宗教研究所を経て、オックスフォード大学実験心理学部教授。著書に『サイコパス 秘められた能力』(NHK出版) 【オックスフォード大学教授 ケヴィン・ダットン】ある程度はそうだと思います。乳幼児期から、サイコパス気質である人と、そうでない人の脳を比べると、違いが実際に多く見つかっています。しかしそういう性格は必ずしも精神に刻み込まれたものではありません。後天的な理由で、冷酷な性格や恐れを知らない性格になったり、リスクを人よ

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  • 地震で土地の境界がズレたらどうするか?

    土地の境界線は地震でも変わらない!? 今年4月、熊を中心とした地域を襲った地震で多数の地割れが確認された。土地が横に1メートル以上ズレた箇所もあるという。そこで気になるのが土地の境界だ。地震を機に家を建て直したり土地を売買する人もいるはずだが、もし土地がズレていたら、境界線はどうなるのだろうか。 法律上、土地の境界は「筆界」と呼ばれる。従来、筆界は判例で「客観的に固有するもの」(最高裁・昭和31年12月18日)、つまり何があっても動かないものとされてきた。たとえば地すべりで土地の形が変わっても、それは土砂が動いただけで、筆界の位置は元のままだ。 しかし、地震で隣近所が丸ごとズレたようなケースもあるのに、筆界は元のままというのは違和感がある。そこで法務省は阪神淡路大震災後、「地震による地殻変動に伴い広範囲にわたって地表面が水平移動した場合には、土地の筆界も相対的に移動したものとして取り扱う

    地震で土地の境界がズレたらどうするか?
  • 絶望の国 日本は世界一「若者自殺者」を量産している

    「失われた20年」で若者の自殺が増加 年明け早々物騒な話ですが、日は自殺大国といわれます。2012年の自殺率(人口10万人あたりの自殺者数)は23.1で、172カ国で9位です。社会的な統制が強い旧共産圏の国々ほどではないにせよ、先進国の中ではダントツです。 私は、社会病理学を専攻しています。 簡単にいうと、社会の健全度(逆にいうと病気度)を診断しようという学問です。人間の場合、病気かどうかを判断する指標として体温や血糖値などがありますが、社会の健康診断の指標としては、犯罪率や自殺率などがよく使われます。 犯罪率は警察の取り締まりの姿勢によって大きく左右されますので、私は、後者の自殺率がよいと考えています。自殺の原因は個々人で多様ですが、国民のうち自殺者がどれほどいるかという「自殺率」は、まぎれもなく社会の問題を反映しています。 エミール・デュルケムが名著『自殺論』において、自殺率を指標と

    絶望の国 日本は世界一「若者自殺者」を量産している
    y-yosuke
    y-yosuke 2016/01/12
    "15~24歳の自殺率は、90年代以降ずっと上がり続け"
  • 衝撃のデータ「あと10年で自民党員の9割が他界する」

    安倍×石破 最終決戦! ――9月3日の内閣改造に、国民の支持を得、党内の不満を抑え、小泉内閣の5年5カ月を超える長期政権へと邁進するという官邸側の狙いが垣間見える。一方、動向が注目された石破茂氏は来年の総裁選出馬への意欲を否定しない。一昨年実施の総裁選でも党員票で、石破氏は安倍晋三氏を上回った。 自民党総裁は、国会議員と党員・党友による投票で決まる。今年1月の党大会では、幹事長であった石破氏のもとで総裁選の規定が見直され、党員票の比重がさらに増した。総裁選のカギを握る自民党員とはどんな存在か。石破氏の大逆転の方策はあるか。政治評論家の野田数氏によって「近い将来に自民党員は9割が自然減少する」という衝撃の分析が示された。 日の政党政治の現場は旧来のムラ社会、つまり地域社会の延長線上にあります。自民党には都道府県の組織の下に市区町村組織があり、さらにその下に地区単位の組織があります。この地区

    衝撃のデータ「あと10年で自民党員の9割が他界する」
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