国産コンピュータを世界にアピールした池田敏雄という人物 (1/3)
1950年代、世界よりも周回遅れでスタートしたように見えた日本のコンピューターだが、1つだけ見るべき要素があった。当時、英国とドイツ以外の国々で作られたコンピューターは、40年代終わりに公開されたプリンストン高等研究所の「ISA計算機」の設計にならったものが目立つ。 だが、米国の占領下にあった日本だけは事情が違った。 日本の当時のコンピューター開発者は、GHQが日比谷に設置したCIE図書館などにあった限られた資料や、その後の米国留学者が持ちかえる情報が頼りだった。そうした中で、独創的なコンピューター開発を行う人物があられる。 月刊アスキーで1993年5月号〜1995年6月号まで連載した『新装版 計算機屋かく戦えり』は、そうした日本のエレクトロニクスの成功の立役者たち、当事者たちへのインタビュー集である。 今回、その電子書籍版を刊行するにあたり、26人のインタビューのうち次の４人のお話を掲載
日立グループのペンタホが東京オフィス開設、2017年度までに技術者100人に拡大
日立製作所グループの米ペンタホは2016年9月28日、同社の東京オフィスを10月1日に開設すると発表した。データ分析に特化した技術者など約20人を配置。日立製作所が提供するIoT（インターネット・オブ・シングズ）のソフトウエア製品群「Lumada」向けのデータ分析に特化した技術者を2017年度までに100人まで増やし、IoTプラットフォーム事業の拡大を狙う。 ペンタホは、2015年5月に日立製作所がグループ会社の米日立データシステムズを通じて買収した企業。同社製のデータ分析ソフト「Pentaho」は、OSS（オープンソース・ソフトエア）で、IoTやSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）など100種類以上のデータ形式に対応しており、日立のLumadaの中核製品となっている。 会見に臨んだ、ペンタホ エグゼクティブ・バイス・プレジデントのエディ・ホワイト氏は「非構造化データとリレーシ
ブロックチェーンが「インフラエンジニアの仕事を奪う」未来--ベンダー座談会（3）
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 世界中に点在するコンピュータにデータを分散、非中央集権ネットワークにより、データの破壊や改ざんを困難にするブロックチェーンについてさまざまな企業が実証実験を始めている。仮想通貨や勘定系システムだけでない、社会インフラや企業システムへの展開の可能性を識者が語る。今回は3回目（第1回）(第2回)。参加者は以下の6人。 参加者（自己紹介順） 小川久範（一般社団法人金融革新同友会FINOVATORS 副代表理事 司会） 平野洋一郎（インフォテリア 代表取締役社長） 大谷健（日本マイクロソフト クラウド&エンタープライズビジネス本部 クラウド&サーバー製品マーケティング部 エグゼクティブプロダクトマネージャー） 川村篤史（日本IBM コグニティブ
フードデリバリー「UberEATS」が日本上陸--焼肉トラジやダルマットなど
配車サービス「Uber」を展開するUberは9月28日、フードデリバリーサービス「UberEATS（ウーバー イーツ）」の提供を、9月29日11時に開始することを発表した。東京都の一部エリア（渋谷、恵比寿、青山、赤坂、六本木、麻布）から開始し、150以上のレストランの料理を、店頭と同じ価格で注文できるという。当初は配送料を無料にする。 UberEATSはこれまで、サンフランシスコやパリ、ロンドンなど世界7カ国33都市で提供されている。有名店ではUberEATSを通じて1日の注文数が2倍になったほか、複数のレストランが売り上げを20％以上増加させたとのこと。東京は8カ国34都市目の展開都市になる。 東京で利用できるレストランは、おまかせコースが人気のイタリアン「ダルマット」や、ヘルシーな精進料理の「宗胡」、焼肉レストラン「焼肉トラジ」、ドーナツ専門店「クリスピー・クリーム・ドーナツ」など。数
麺屋楽長。 楽長ラーメン
► 2024 (207) ► 6月 (13) ► 5月 (56) ► 4月 (36) ► 3月 (36) ► 2月 (34) ► 1月 (32) ► 2023 (393) ► 12月 (32) ► 11月 (30) ► 10月 (31) ► 9月 (35) ► 8月 (33) ► 7月 (35) ► 6月 (32) ► 5月 (45) ► 4月 (30) ► 3月 (31) ► 2月 (28) ► 1月 (31) ► 2022 (438) ► 12月 (31) ► 11月 (30) ► 10月 (32) ► 9月 (34) ► 8月 (41) ► 7月 (39) ► 6月 (32) ► 5月 (33) ► 4月 (45) ► 3月 (60) ► 2月 (29) ► 1月 (32) ► 2021 (379) ► 12月 (32) ► 11月 (30) ► 10月 (31) ► 9月 (30)
Ruby超入門 （後編）
こんにちは。Rubyを作りながらRubyを学ぼうという連載企画、第2回です。 第1回ではRubyインタプリタとは何かを学び、Rubyでプログラミングするための環境の準備をして、簡単な計算をする初めてのRubyプログラムを書いてみました。 今回は、Rubyを作るために最小限必要なRubyの知識として、「変数」と「分岐」、そして「ループ」という概念を学びます。 計算結果を覚えておく 前回の記事で最後に書いたのは、簡単な計算をして出力する次のようなプログラムでした。 p((1 + 2) / 3 * 4 * (56 / 7 + 8 + 9)) このプログラムをRubyインタプリタで実行すると、計算結果である「100」がすぐに出力されます。 Windowsで実行した例はこんな具合になるはずです（C:¥Rubyフォルダのcalc0.rbというファイルにこのプログラムを保存した場合の例です）。 C:¥R
パブリッククラウド化が進むとレッドハットが窮するという議論は正しいか
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます エンタープライズテクノロジの企業が、過去6カ月間で2割近くも成長しているにも関わらず、危機に瀕していると言われることは珍しいことだ。 そこにRed Hatの謎がある。同社は第2四半期に優れた業績を上げ、100万ドル以上の契約を55件も結んだ。 しかし世間では、企業の自社データセンターからパブリッククラウドへの移行が進むに従い、Red Hatは最終的に収益源を失うという議論が広まっている。 この懸念は、2016年のRed Hatの株価が横ばいか値下がりの傾向にある原因の1つになっている。 問題はこうだ。Red Hatは繰り返し、同社のソフトウェア（特に「Red Hat Enterprise Linux」や「OpenShift」、そして同社
日本オラクル、トヨタがデータ分析クラウドを採用しEVカーシェアの利用動向を分析と発表
日本オラクルは2016年9月26日、トヨタ自動車がオラクルのクラウドサービス「Oracle Data Visualization Cloud Service」を採用したと発表した。データを可視化して分析する機能を提供するサービスであり、トヨタ自動車のカーシェアリングサービス「Ha:mo RIDE（ハーモ・ライド）」の利用動向を分析するために導入した。 Ha:mo RIDEは、超小型電気自動車「COMS（コムス）」を使ったカーシェアリングサービスである。トヨタ自動車が実証運用する低炭素交通システム「Ha:mo（ハーモ）」の一環として、豊田市で実施している。毎日の通勤通学や観光地の周遊など、様々な利用ニーズに適応できるとしている。 今回、Ha:mo RIDEがどのように利用されているかを分析してHa:mo RIDEの有用性を検証するため、データの可視化機能を備えたOracle Data Vis
Realm Mobile Platform: リアルタイムの同期と、Coreのオープンソース化
2014年にRealmを起ちあげたとき、私たちの目標はSQLiteやCore Dataの代替となる技術を提供することでアプリ開発者の開発スピードを加速させることでした。２年半が経ち、Realmは10万人以上のアクティブな開発者のみなさまにご利用いただき、リリースされたアプリのインストール総数は10億を超えています。 これまでRealmを利用し、フィードバックをくださったり、さまざまな形で開発を支えてくださったコミュニティの皆さまに心より感謝いたします。 本日、Realmは新しくRealm Mobile Platformをリリースします。 Realm Mobile PlatformはiOSとAndroid向けの完全にオープンソースなクライアントサイドのデータベースに加え、リアルタイムの同期、コンフリクトの解決、イベントハンドリングといったサーバサイドの機能をシームレスに統合します。 Real
日米のＩｏＴ推進団体 国際標準規格作りで連携へ | NHKニュース
あらゆるモノをインターネットでつないで、新たな技術やサービスを実現するＩｏＴの分野で、日本とアメリカ、それぞれの大手企業が作る推進団体が国際標準となる規格作りを目指して協力することになりました。 日本では、日立製作所やＮＴＴ、それにパナソニックなどの企業や国がＩｏＴ推進コンソーシアムを作って共同研究を進めていますが、実用化に向けた開発はアメリカやドイツが先行しています。 こうした中、日本のＩｏＴ推進コンソーシアムは、アメリカのＩｏＴ関連企業で作る推進団体と協力することになり、来月にも覚書を交わす見通しです。 アメリカの推進団体には、大手複合企業のＧＥ＝ゼネラル・エレクトリックや、半導体大手のインテルなども参加していて、国際標準となる規格作りに共同で取り組みます。 ＩｏＴの規格作りで、日本はドイツとも政府間で連携していて、今回、アメリカの推進団体とも協力することで、国際標準の策定への関与を強
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
長文日記
ASUS、12.5型で重量910g/最薄部3.5mmの軽量薄型Kaby Lake搭載ノート「ZenBook 3」
Expired
ComputerworldとCIO Magazineは閉鎖しました