2021年6月18日、政府の新型コロナウイルス感染症対策に助言をしてきた尾身茂氏ら感染症の専門家有志が、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会、政府等に、大会開催に伴う感染拡大及び医療逼迫を招かないための提言書を提出しました。提出者は次の通りです。 阿南英明　今村顕史　太田圭洋　大曲貴夫 小坂　健　岡部信彦　押谷　仁　尾身 茂 釜萢　敏　河岡義裕　川名明彦　鈴木　基 清古愛弓　高山義浩　舘田一博　谷口清州 朝野和典　中澤よう子　中島一敏　西浦　博 長谷川秀樹　古瀬祐気　前田秀雄　吉田正樹 脇田隆字　和田耕治　（五十音順） 同日18時に、日本記者クラブにおいて、提出者を代表して尾身茂氏（独立行政法人地域医療機能推進機構理事長）、釜萢敏氏（公益社団法人日本医師会常任理事）、中澤よう子氏（全国衛生部長会会長）、中島一敏氏（大東文化大学スポーツ・健康科学部健康科学学科教授）、前田秀雄氏（東京都

2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会開催に伴う新型コロナウイルス感染拡大リスクに関する提言 2021年6月18日 阿南英明 今村顕史 太田圭洋 大曲貴夫 小坂健 岡部信彦 押谷仁 尾身茂 釜萢敏 河岡義裕 川名明彦 鈴木基 清古愛弓 高山義浩 舘田一博 谷口清州 朝野和典 中澤よう子 中島一敏 西浦博 長谷川秀樹 古瀬祐気 前田秀雄 吉田正樹 脇田隆字 和田耕治 （五十音順） 骨子 1. 多くの地域で緊急事態宣言が解除される6月20日以降、東京オリンピック・パラリンピック競技大会（以下、本大会）期間中を含め、ワクチンの効果で重症者の抑制が期待できるようになるまでの間、感染拡大及び医療逼迫を招かないようにする必要がある。ワクチン接種が順調に進んだとしても、7月から8月にかけて感染者および重症者の再増加がみられる可能性がある。また、変異株の影響も想定する必要がある。 2. 本大会

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政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長ら専門家有志は１８日、東京都内の日本記者クラブで会見し、東京五輪・パラリンピックの感染リスクについて「無観客が望ましい」とする提言の内容を説明した。尾身氏らは同日、政府と大会組織委に提言書を渡した。「リバウンドが東京などでも起こり得る。開催の前でも感染の拡大、医療のひっ迫の予兆を察知したら、早急に強い対策を打ってほしい」と訴えた。

東京都は18日の新型コロナウイルス対策本部会議で、飲食店の酒類提供を条件付きで容認することを決めた。緊急事態宣言下では提供の取りやめを要請していたが、宣言に準じる「まん延防止等重点措置」に移行する21日以降は、1組2人以下や滞在90分以内などを条件に認める。酒類提供が可能な時間は、重点措置の対象区域に指定した東京23区と一部町村を除く多摩地域では午前11時～午後7時、区域外は午前11時～午後8

立憲民主党など野党４党が１５日、菅義偉内閣に対する不信任決議案を提出し、決議案はこの日の衆院本会議で「粛々と否決」された。国会会期末における「当たり前の光景」だ。自民党の二階俊博幹事長が「年中行事」と評していたが、あながち間違っていない面もあるだろう。 この「当たり前の光景」について、近ごろ常識では考えられない解釈がまかり通っている。「不信任決議案とは野党が衆院解散を求めて提出するもの」という考え方である。そして、その誤った解釈を基に「野党はコロナ禍の最中に、不信任案提出で政治空白を招くのか」という「批判」とやらが聞こえてくる。 ちょっと看過できない。本気で勘違いしているのか、それとも曲解しているのか。（ジャーナリスト＝尾中香尚里） 内閣不信任決議案は、首相に衆院解散を求めるものではない。国会として「現内閣を信任しない」という意思を突きつける、つまり、内閣に総辞職を求めるものである。少し考

東京都内では18日、新たに453人が新型コロナウイルスに感染していることが確認され、前の週の同じ曜日より18人増えました。18日までの7日間平均は先月17日以来、前の週を上回り、都の担当者は「人出が多く確認されていてリバウンドの懸念が強い。週末、気を緩めることなく過ごしてほしい」と呼びかけています。 東京都は18日、都内で新たに10歳未満から90代までの男女合わせて453人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 1週間前の金曜日より18人増え、3日連続で前の週の同じ曜日を上回りました。 また、18日までの7日間平均は389.0人で、前の週の100.7％となりました。 7日間平均が前の週を上回ったのは先月17日以来です。 都の担当者は「感染状況は下げ止まっている状況だ。会食の際にマスクをつけないで感染している人も出ている。人出も多く確認されていてリバウンドの懸念が強

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新型コロナウイルスのワクチン接種が進むイギリスで、インド型の変異ウイルスが急速に広がり、１７日には、一日あたりの新規感染者数がおよそ４か月ぶりに１万人を超えました。 イギリス政府によりますと、１７日に報告された新規感染者数は１万１００７人でした。１万人を超えるのは２月２２日以来です。先月中旬まで一日２０００人程度で推移していましたが、インド型変異ウイルスが急速に広がり、感染者数が急増しました。 一方で、死者数に目立った増加傾向は見られず、直近７日間では一日あたり平均１１人となっています。 インド型変異ウイルスには１回のワクチン接種だけでは効果が低いことが分かっていて、イギリス政府は規制の全面的な解除を来月中旬まで先送りし、２回目の接種を急ぐ方針です。

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東京オリンピック・パラリンピックに伴う感染拡大のリスク評価について、政府の分科会の尾身茂会長など専門家の有志が提言をまとめ、大会組織委員会の橋本会長と西村経済再生担当大臣に提出しました。提言では「無観客開催が最も感染拡大リスクが少なく望ましい」としたうえで、観客を入れるのであれば、現行の大規模イベントの開催基準より厳しい基準を採用することなどを政府や大会の主催者に求めています。 提言の中で専門家の有志は、国内ですでに存在している感染拡大や医療ひっ迫のリスクに加え、大会が開催されれば国内の医療にさらなる負荷がかかる可能性があり、リスク評価やその最小化に向けた考えを述べることは責務だとして、提言をまとめたとしています。 大会の開催にかかわらず存在する具体的なリスクとして、 ▽現在、緊急事態宣言中でも首都圏の人出は増加の一途をたどり、来月にかけて感染が再拡大する蓋然性が高いことや、 ▽夏休みの旅

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東京五輪は2020年夏に開催される予定だったが、新型コロナウイルスの影響で1年延期された。一部地域ではいまだパンデミックが続き、大会主催者は関係者全員の健康と安全を確保する方法を模索している Keystone / Kimimasa Mayama 東京五輪の開幕が約1カ月後に迫った。元女子サッカー米国代表の五輪金メダリストで、ジュネーブにあるスポーツ人権センターのメアリー・ハーベイ最高経営責任者（CEO）は、アスリートたちが自身の関心事について発言する権利はあると擁護し、それが人権を前進させるまたとない機会だと話す。

G7の舞台コーンウォールに到着し、ジョンソン英首相夫妻に挨拶する韓国の文大統領夫妻　Peter Nicholls-REUTERS 朴（槿惠）氏は6月に米国を訪問するが、同氏は米国による日韓関係の改善要求に備えなければならない。最高の結果は日本と韓国との2国間首脳会議となるだろう。 朴氏が最終的に日本との首脳会談に応じるなら、何の譲歩もなしに安倍氏と対話をすることになろう。朴氏が拒絶すれば、安倍氏の歴史修正主義ではなく、韓国とその頑固さが問題であるとの認識が一段と強まろう（ウォールストリート・ジャーナル, 2015/4/30）。 2015年のことである。 日韓関係はこの年も大きな行き詰まりを見せていた。はじまりは3年前の二つの国政選挙であった。即ち、2012年12月、時をほぼ同じくして行われた日韓両国の選挙にて、日本では安倍晋三が率いる自民党が大勝を収めて政権に復帰した。韓国では、朴槿惠が文

東京地裁へ向かうため、東京都内のマンションを出て車に乗り込む克行被告＝18日午後０時35分（撮影・大川万優） ２０１９年７月の参院選広島選挙区の大規模買収事件で、地方議員や後援会員ら１００人に現金を配ったとして公選法違反（買収、事前運動）の罪に問われた元法相の河井克行被告（58）の判決公判が18日、東京地裁であり、高橋康明裁判長は懲役３年（求刑懲役４年）を言い渡した。克行被告は即日収監される。 【写真でたどる】克行被告の歩み 克行被告の弁護人は「全く承服できない」として即日、東京高裁に控訴した。再保釈も請求した。 高橋裁判長は、広島県内の地方政治家40人を含む１００人に渡した現金について買収罪の成立を認め、総額が２８７１万円に上ると認定した。 量刑の判断については「民主主義の根幹である選挙の公正さを害する。被告が負うべき刑事責任は同種の選挙違反事件と比べて極めて重い」と指摘。「相当期間の実

河井克行元法務大臣が妻の案里元議員が初当選したおととしの参議院選挙をめぐって公職選挙法違反の買収の罪に問われた裁判で、東京地方裁判所は地元議員など100人におよそ2900万円を配ったのは買収が目的だったと認め「選挙の公正を著しく害する極めて悪質な犯行だ」として、懲役3年の実刑判決を言い渡しました。 元法務大臣の河井克行被告（58）は、妻の案里元参議院議員（47）が初当選したおととしの参議院選挙をめぐって広島の地元議員や後援会のメンバーなど100人におよそ2900万円を配ったとして、公職選挙法違反の買収の罪に問われました。 元大臣は当初、無罪を主張していましたが、ことし3月の被告人質問で主張を一転させ、起訴された内容の大半を認め執行猶予を求めたのに対し、検察は前代未聞の犯行だとして懲役4年を求刑し実刑にすべきだと主張していました。 河井元大臣は紺色のスーツに水色のネクタイ姿で、マスクを着けて

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今は厚生労働省がワクチンのデマに対して、正しい情報を広報するようになっていますね。そのあたりはこの1年半で、政府としても対応の仕方、啓発、注意喚起をだいぶん行えるようになってきたのだと思います。 今は誰でも本当に好きなことを自由に発信できますからね。 コロナ疲れと変異ウイルスの相乗効果ーー一般の人の感染対策ですが、途中までは要請ベースでしか対策をお願いできない状況が長く続きました。その中で「3密対策」などが言われてきましたが、国民の理解度や対策の徹底具合についてはどう見ていらっしゃいますか？ 第1波の時の緊急事態宣言はそれで良かったのだと思いますが、やはり時間が経つにつれて、みなさん疲れてきています。 行うべき対策については十分わかっていると思います。これほど繰り返し言われていますからね。3密を避ける、マスクをつける、手洗いをこまめにするというのが感染対策に有効なのだというのはもう皆さん嫌

週刊誌に特定企業をデジタル庁の事業に参加させるように指示したとの疑惑を報じられた平井デジタル改革担当大臣が、事実関係を否定し、出版社に抗議したことを明らかにしました。 「意図的に誤解を与えようとするものと考えておりまして、昨日、出版社には訂正または記事の全体の削除の抗議をさせていただきました。異例中の異例ですけど、（オリジナル音声の）公開も検討をする」（平井卓也デジタル改革相） 週刊文春は、平井大臣の指示があったことを音声データ付きで報じましたが、平井大臣は「会議の中で自分は企業名を言っていない」と主張して事実関係を否定しました。 また、文春側が公開した音声データが「不鮮明な部分を意図的に文章で補っているように思える」として、大臣側で保有している元の音声データを公開することも検討するとしています。 このほか、いわゆるオリパラアプリの事業契約が当初７３億円で結ばれたことなどを受け、第三者によ

平井卓也デジタル改革担当相は18日の記者会見で、デジタル庁で使う予定だったシステムの入札を巡り、官製談合防止法に抵触する発言があったとする週刊文春報道に反論した。「具体的な企業名を挙げた事実はない」と述べた。

東京五輪・パラリンピックの自転車競技（トラック、マウンテンバイク）に出場予定のオーストラリアとオランダの競技団体が、選手約五十人を選手村ではない伊豆の国市内に宿泊させることを希望し、宿泊施設二カ所と交渉中であることが十七日、分かった。市は早ければ七月中旬にも滞在が始まるとみて準備を進めるが、新型コロナウイルスの感染対策が十分にとられるかが問われそうだ。（渡辺陽太郎） 両競技は伊豆市で開催され、大会組織委は同市の「ラフォーレリゾート修善寺」を、選手が滞在する選手村の分村にしている。だが入村は義務ではなく、村外に自己手配した宿泊施設への滞在も可能。最新のプレーブック（規則）では自己手配施設は、組織委の「宿泊ガイドライン」への適合が求められ、不適合なら組織委は変更を求める。

いよいよ〝最終決戦〟だ。東京五輪の主催者サイドに対して「開催中止」を求める反五輪団体がついに最終手段に打って出る。なんと開会式１か月前の２３日に過去最大規模のデモ隊が集結し、東京都庁（新宿区）の完全包囲を計画しているのだ。しかも、今回は日本だけでなくパリ、ロサンゼルスなどの反五輪団体と連携した〝世界同時多発デモ〟。ターゲットは、あの「女帝」と「男爵」だという。 五輪開幕まで１か月の２３日は、くしくも「オリンピックデー」。１８９４年にピエール・ド・クーベルタン男爵によって国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が創設された記念日だ。しかし、現状はお祭りムードとは程遠い。新型コロナウイルス禍は収まらず、いまだ五輪開催に否定的な意見は根強い。その声に押されるように、反対派が最後の抵抗に打って出る。 「６・２３」のデモ予告のチラシには「ＮＯｌｙｍｐｉｃＤａｙ（ノーオリンピックデー）」のタイトルとともに「や

1日を始める前に押さえておきたい世界のニュースを毎朝お届け。ブルームバーグのニュースレターへの登録はこちら。 東京五輪・パラリンピックの開催を巡り、政府と大会組織委員会などは、観客数の上限を「１万人以下」とする方向で最終調整に入ったと、18日付の読売新聞朝刊が複数の政府関係者の話を基に報じた。 東京都と国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）、国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）を交えた５者会談を21日にも開き、正式合意する予定この上限とは別に、スポンサーなどの関係者の入場を認める方針組織委の橋本聖子会長が17日のインタビューで大会時の観客数について上限を１万人とする方向で検討していることを明らかにしたと産経新聞政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会について「（今回示された上限規制も）無観客とはうたっていない」、「有観客にしてほしい。それで５者協議に向かいたい」と橋本氏分科会の尾身茂会長ら専門家が

東京五輪・パラリンピック大会組織委員会が、全国のボランティア希望者に対し、新型コロナウイルスワクチンの接種を東京都庁で受けるよう求めている。地方から感染者の多い都心への移動を求める上、交通費の支給もないという。メディカルスタッフに登録する広島市中区の４０代鍼灸（しんきゅう）マッサージ師男性は「リスクを負って、自費で上京しろというのか」と困惑の声を上げる。 組織委が確保するボランティアは約７万人。６月末に１回目、大会までに２回目のワクチン接種を受けてもらう考えという。男性が１１日、組織委へメールで接種の詳細を問い合わせたところ「会場は東京都庁。交通費は出ない」との返事だった。 組織委からは、接種は強制ではなく、未接種でも活動できるとの説明も受けたという。だが、男性は選手たちとの接触が避けられないメディカルスタッフ。２１日から全国で「職場接種」が始まるが、自営業のため見通しが立たない。 何とか

新型コロナウイルスの水際対策として、厚生労働省が海外からの入国者に毎日求めている位置情報の報告について、６月１４日までの１週間は１日平均で約４０００人が「応答なし」だったことが１７日、同省の集計で分かった。入国者の自宅待機が徹底されていない恐れがあるとして、同省は近く、入国者全員のビデオ通話を毎日実施する方針だ。 【図表】ワクチン副反応、２回目のほうが多い インド型（デルタ型など）といった変異ウイルスの感染が拡大する中、政府は、入国者に対して１４日間は自宅やホテルなどで待機するよう要請。その上で、民間業者に委託し、予告をせずにスマホの位置確認アプリで連絡をとり、きちんと待機しているかどうかを毎日確認している。 ６月１４日までの１週間の実態を調べたところ、１日平均で２万３０６３人（１３歳以上）の待機者に対し、４０５４人から応答がなかった。また、健康状態を尋ねるメールに返信がない人も、４０００

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ロサンゼルス五輪の開会式で聖火台近くの高台から飛び出し、フィールドに舞い降りたロケットマン。ロス五輪以降、五輪の商業化路線は加速した＝米ロサンゼルスのメモリアル・コロシアムで1984年7月28日 「五輪は世界を映す鏡」といわれる。世界各国・地域から集まったアスリートが人種や性別、性的指向、宗教、政治信条などあらゆる違いを受け入れ、認め合い、競技を通じて交流を深める。平和の祭典と呼ばれるゆえんだ。しかし、パンデミック（感染症の世界的大流行）で格差が広がる中、国際オリンピック委員会（IOC）は資本の論理を優先して五輪開催へ突き進む。その姿こそ世界の現実ではないかと思えてくる。 米パシフィック大のジュールズ・ボイコフ教授（政治学）は近著「オリンピック　反対する側の論理」で、「五輪は清算の時を迎えた。東京大会の延期は、五輪が現在のような形で存在すべきかどうかを見極める空間を生み出した」と指摘する。

地球から2番目に近い赤色超巨星であるベテルギウスで、2019年11月から2020年3月にかけて、歴史的な明るさの低下が観測されました。赤色巨星の最期を観測できるのではないかという見方を裏切るように、明るさは元に戻りました。このときの原因はさまざまな天文学者が研究を行っていて、「一時的な温度低下」と「星間塵(せいかんじん)」によるものだったという研究結果がNature誌に掲載されました。 A dusty veil shading Betelgeuse during its Great Dimming | Nature https://doi.org/10.1038/s41586-021-03546-8 ベテルギウスの明るさの低下は2019年10月ごろから確認されていて、2019年12月には観測史上最低にまで低下。超新星爆発を起こすのではないかという予測もなされました。 超新星爆発の兆候を見せ

30年のキャリアを誇る経営戦略コンサルタント。情報分析や業界分析に強く、未来予測やイノベーション分野が得意領域。一方で雑学にも強く、経済エンタテナーとして各方面に寄稿。経済クイズ本『戦略思考トレーニング』シリーズは20万部を超えるベストセラー。マスコミ関係者の地下クイズ集団『夜会』のメンバーとしても活躍。 今週もナナメに考えた　鈴木貴博 経済誌をにぎわすニュースや日常的な経済への疑問。そのときどきのトピックスについて経済の専門知識を縦軸に、社会常識を横軸において、ナナメにその意味を考えてみる。 バックナンバー一覧 政府を信じると損をする 帰宅ラッシュの“国鉄”での原体験 わたしが政府を信じなくなった原体験の話をします。 昔、深夜残業でくたくたになって帰宅しようとしたら、山手線が人身事故でダイヤが乱れていたことがありました。渋谷駅で乗ろうとした電車はぎゅうぎゅう詰め状態で、それでも早く帰りた

18日朝早く、札幌市東区の市街地にクマが出没し、警察によりますと、4人が襲われて重軽傷を負いました。 クマは午前11時すぎに同じ東区内で猟友会によって駆除されました。 18日午前3時半ごろ、札幌市東区北31条東19丁目の路上で「クマが南の方向に走っていた」と近くの住民から警察に通報がありました。 付近ではクマを目撃したという通報が午前10時までに30件以上相次いだということです。 警察によりますと、午前6時前、最初に目撃された場所から南へおよそ1キロほど離れた札幌市東区北19条東16丁目付近で70代の男性と80代の女性が次々に襲われて軽いけがをしました。 ほかにも、40代の男性2人がそれぞれ別の場所で襲われ、このうち1人はろっ骨を折るなどの大けがだということで、けがをした人は合わせて4人となりました。 警察などが追跡を続ける中、クマは半径2キロ余りの範囲を8時間近くにわたって歩き回りました

デルタ株は日本でも12都府県で検出されている（写真は6月15日、オリンピックの準備を監督するために来日したコーツIOC副会長）　Issei Kato-REUTERS ＜ワクチン接種が進んだイギリスで、インド変異株（デルタ株）の感染爆発が止まらない。オリンピック開催を控えた日本は、その脅威を封じ込められるのか＞ ［ロンドン発］ワクチンの1回目接種が成人人口の8割、2回目は58%に達したイギリスでデルタ（インド変異）株の感染爆発が止まらない。1日当たりの新規感染者はついに9千人を突破した。英イングランド公衆衛生庁（PHE）の感染症担当スーザン・ホプキンス博士は6月16日、下院科学技術委員会でデルタ株の再生産数（R）は7に達する恐れがあると警告した。 Rは感染した人から何人に二次感染するのかを表した数字。ホプキンス博士は「デルタ株はアルファ（英変異）株に比べると広がり方が40～80%も増している

来月23日に国立競技場で行う東京五輪の開会式に観客上限の1万人に加え、別枠で大会関係者を入れる方向で調整していることが17日までに、政府関係者への取材で分かった。政府は東京五輪・パラリンピックの観客上限を1万人とする方向で調整中。大会関係者を別枠で入れれば客席利用者実数は大幅に上限を超える。 開閉会式の会場に招待される参加者は国際オリンピック委員会（IOC）委員ら五輪ファミリーに加え、各国首脳や各国際競技連盟（IF）会長、スポンサーやその招待客ら多岐にわたる。関係者によるとその数は1万人規模といい、観客上限の枠に収まらない。 定員の上限と同じ規模の関係者が別枠で客席にいては、上限を設定した説得力に欠ける。また開閉会式のチケットは倍率が高くプラチナ化した経緯もあり、再抽選を強いられる可能性があるチケット保有者の納得が得られるかも不透明だ。 一方でスポンサーは多額の協賛金を支払っている。利害関

イギリスでは、インドで確認された変異ウイルスによる感染が急速に拡大していて、17日、1日の感染者がことし2月下旬以来、初めて1万人を超えました。 また、ロシアでも今月に入って新型コロナウイルスの感染が再拡大していて、政府の高官は、インドで確認された変異ウイルスのデルタ株の割合が急増していることを明らかにしました。 イギリス 感染者数 1万人超 2月下旬以来 イギリスでは、インドで確認された変異ウイルスのデルタ株が先月から急速に拡大していて、ジョンソン首相は、今週、イングランドで残っているほとんどの規制の撤廃をおよそ1か月延期すると発表したばかりです。 保健当局によりますと、イギリス国内で新たに感染が確認された人は、17日、1万1007人となり、ことし2月下旬以来、初めて1万人を超えました。 入院している人も1000人を超え増加傾向となっています。 保健当局は、この変異ウイルスの感染力はイギ

フランスでは、新型コロナウイルスの感染状況が改善していることを受けて、17日から屋外でのマスクの着用が原則として義務ではなくなりましたが、パリでは感染を警戒してか、マスク姿の人も多くみられました。 フランスでは去年の夏以降地域ごとに屋外でのマスクの着用が義務づけられましたが、感染状況が大きく改善していることを受けて17日から混雑する場所を除いて屋外ではマスクを着用しなくてもよくなりました。 去年8月以降、10か月間にわたってマスクの着用が義務づけられてきたパリでは、観光名所のエッフェル塔やセーヌ川の周辺で、マスクなしで散策する人たちの姿が見られました。 30代の女性は「呼吸が楽で、口紅をつけることもできます。人の表情が分かるのでとてもいいと思います」と話していました。 一方、インドで確認された変異ウイルスの「デルタ株」がイギリスなど世界各地で広がるなか警戒感も根強く、マスク姿の人も少なくあ

5月下旬に新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長が「パンデミックの状況で五輪をやるのは普通はない」と発言して以降、しばらくになります。 このセンテンスが広く知られる一方、私のような専門家目線では、カギとなる発言として「どのような状況で感染リスクが上がるのか、しっかり分析して意見するのが専門家の務めだ」という文が極めて重要であると考えています。 いまこそ、落ち着いてこの感染症のリスクと向き合うことが何よりも重要だと信じています。本稿では、今回のことを契機にあぶり出された日本の新型コロナ対策の根幹となる問題について、その本質に触れつつ整理したいと思います。個人的には、以下に述べる問題点の改善は、今後、日本が“科学技術研究の成果”を政策活用に結び付けられる国となるのか否か、そのカギを握るものとさえ考えています。 「政治」と「科学」の対立が煽られた経緯 最初に私の想いを述べますが、私は政府

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全仏オープンテニス、女子シングルス1回戦。勝利を喜ぶ大坂なおみ（2021年5月30日撮影）。(c)MARTIN BUREAU / AFP 【6月18日 AFP】（更新）女子テニス世界ランキング2位の大坂なおみ（Naomi Osaka）の代理人は17日、大坂がウィンブルドン選手権（The Championships Wimbledon 2021）を欠場することを明らかにした。 代理人はAFPへの電子メールで「なおみは今年、ウィンブルドンでプレーしない」と説明。「友人や家族と私的な時間を過ごしている。五輪に向けた準備を整えるつもりで、母国のファンの前でプレーすることを楽しみにしている」とした。 大坂は先月末開幕した全仏オープンテニス（French Open 2021）で、うつと不安に悩まされていることを理由に棄権し、大きな注目を集めた。 今月28日に開幕するウィンブルドンについては16日、大坂

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米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が１７日に発表したデータによると、昨年の住宅ローン組成件数が急増した。写真は２日撮影（２０２１年　ロイター/Lucy Nicholson） ［１７日　ロイター］ - 米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が１７日に発表したデータによると、昨年の住宅ローン組成件数が急増した。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）に伴う低金利環境や在宅勤務への移行が背景という。

大阪大産業科学研究所の谷口正輝教授らが開発した検査キット。専用の機器に検体（唾液）を注入する＝同研究所提供 唾液を使って新型コロナウイルスの有無を5分間で検査できる技術を開発したと、大阪大産業科学研究所の谷口正輝教授（1分子科学）らの研究チームが17日、発表した。ウイルスの形や大きさなどを人工知能（AI）で解析する方法で、迅速な検査を実現。新型コロナの感染抑止への貢献だけでなく、今後の新規感染症にも素早く対応できる。成果は17日付の英科学誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」電子版に掲載された。 新型コロナの検査には、主にウイルスに特有の遺伝子を見つけ出す「PCR検査」が用いられているが、結果判明までに時間がかかることや、検査技術を要することなどが課題だった。

東京五輪・パラリンピックが無観客で開催された場合、約8億ドル（約900億円）の公的な救済措置が必要となるだろう。国内の観客を入れるかどうか、主催者側はぎりぎりまで決定を遅らせている。東京五輪の直近の予算計画は、主催者側がなお満席のスタジアムを前提にしていることを示している。フィナンシャル・タイムズ（FT）紙が大会組織委員会の収支計算書を分析したところ、既にチケット収入から数十億円が支出されてお

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7月から大阪大学医学部感染制御学講座の教授に就任するタイミングで、大きな足跡を残したこの1年半のコロナ対策を振り返ってもらった。 武漢チャーター便、初期の手探りの治療　ーー忽那先生がコロナ対策をスタートしたのは、中国・武漢からの患者受け入れが最初ですか？ そうですね。最初の方は1月下旬ぐらいで、武漢からの旅行者でした。春節のお休みで旅行していた人です。 ーーその後が武漢からのチャーター便ですか？ そうですね。その後、武漢がロックダウンした影響により、政府のチャーター便で日本人が帰国することになりました。国際医療研究センターで受け入れ、帰ってきた人皆にPCR検査をしました。 そこからずっとコロナの話ばかりですね（遠い目をする）。そこから人生が、生活がコロナ一色になりましたね......。 ーー初期はこの感染症の正体もわからないし、対応が大変だったと思います。最前線の医師としての課題は何でした

日刊SPA！に登場の医学生投資家、儲け自慢に熱を入れるあまり「11歳から親の口座で投資を始めた」と借名取引をうっかり告白

みずほ銀行システム障害の調査報告書が公開されたのがニュースになって、Twitterなどで色々な人がコメントをしているのを見た。140文字しか書けない空間で他人の失敗談の揚げ足取りをするのは簡単だが、そこからは一時の爽快感以外に何も得るものがないので、僕はそういうのはカッコ悪いと思っている。 そこで、ちゃんと読んでみたら全く他人事でない部分も沢山あるし、非常に面白く勉強になったので、ブログにまとめてみる。 技術的な話 銀行のシステムがどのようになっているのか、全然イメージが湧いていなかったので、それがまず勉強になった(p.29)。 トラフィックのソースに応じて用意された色々なシステムから基幹システム「MINORI」の取引メインバスにトラフィックが流れ、そこから各種システムへとリクエストが送られていく。この辺はService Oriented Architectureらしい。開発当時としては（

緊急事態宣言が解除されても、次に、また、感染拡大を引き起こすのではと危機感が高まっているのが、インド型の変異ウイルスです。東京の中学校で発生した“インド型クラスター”の現場からは、その感染力の強さが見えてきました。 「インド型変異ウイルスのスクリーニング検査において、新たな陽性例も報告されている。引き続きの警戒が必要」（東京都 小池百合子 知事） 小池知事も警戒感を強める「インド型」の変異ウイルス。インドでは、医療用の酸素が足りなくなるほどの感染爆発を引き起こしました。東京でも徐々に広がりを見せているのです。 「同じ中学校での、関係でのクラスターということです」（東京都 小池百合子 知事 今月９日） インド型のクラスターが発生したのは都内の中学校。少なくとも男子生徒８人とその家族６人のあわせて１４人の感染が判明しています。 「ぱぱぱっと（感染者が）増えたので、またまたまたって。個人的に（学

新型コロナウイルスのワクチンの中には、開封すると長期間保存するのが難しいものもあり、予約のキャンセルが相次ぐと、破棄せざるを得ないケースもでています。去年12月からワクチン接種が始まっているフランスでは、余ったワクチンをむだにしないための取り組みが行われています。 パリで取材を続けているヨーロッパ総局・古山彰子記者の解説です。 フランスのワクチン接種 どこまで進んでいる？ （記者） フランスでは、去年12月からワクチンの接種が始まり、1回目の接種を終えた人が国民の45％を超えています。 ワクチン接種の対象者も、5月31日以降、18歳以上のすべての国民が対象になり、6月15日からは12歳から17歳も接種の対象となりました。

さいたま市大宮区にあるインターネットカフェで、17日から丸1日以上、客の男が20代の女性従業員を人質に取って立てこもりを続けています。 2人は立てこもっている個室ブースから一度も出てきていないということで、警察は軽食や飲料水を差し入れるなどして説得を続けています。 17日午後2時ごろ、さいたま市大宮区のビルに入っているインターネットカフェで、40代とみられる客の男が7階にある個室ブースの中に20代の女性従業員を人質に取って立てこもりました。 警察によりますと、その2時間後の17日午後4時ごろ「女性従業員が客に呼ばれて個室ブースに入ったまま帰ってこない」などと通報があり、発覚したということです。 立てこもりは丸1日以上続いていますが、これまでのところ女性がけがをしているという情報は入っていないということです。 個室ブースは鍵がかかり、防音の構造になっていて、2人ともブースからは一度も出てきて

公明党の北側一雄副代表は17日の記者会見で、東京オリンピック・パラリンピックについて、「もうステージは変わっている。『オリパラはやる』ということだ」と述べ、開催が確実との見方を示した。 北側氏は「個人的意見かもしれない」と前置きした上で、「この段になって『中止』『延期』と言うのではなく、これはもう…

政府は6月17日、北海道、東京都、愛知、京都、大阪、兵庫、岡山、広島、福岡に出されている緊急事態宣言を解除すると発表した。 北海道、東京都、愛知、京都、大阪、兵庫、福岡については「まん延防止等重点措置」に移行、期限は埼玉、千葉、神奈川とともに7月11日までとなる。沖縄県の宣言は同日まで延長された。 菅義偉首相が開いた会見では、7月23日に開会式を控えた東京オリンピック・パラリンピックに関する質問も相次いだ。 「リスクの認識」や「対策の効果に関するデータ」を問う声もあがったが、首相の口は重かった。一方で、まだ公式決定は発表されていない観客を入れての五輪開催を念頭においた発言も飛び出した。 まず会見の冒頭、菅首相は東京五輪について、以下のように述べた。 「東京オリンピック・パラリンピックについては、G7としての開催への支持が表明され、首脳宣言にも明記されました。世界のおよそ40億人がテレビなど

党届を提出後、取材に応じる松本純・元国家公安委員長㊥、田野瀬太道・文科副大臣㊨、大塚高司・衆院議院運営委理事 ＝自民党本部で（2021年２月） 自民党内で、新型コロナウイルス緊急事態宣言下の深夜に東京・銀座のクラブを訪問した不祥事の責任を取り、離党した松本純元国家公安委員長ら３氏の次期衆院選前の復党論が浮上している。複数の関係者が１７日、明らかにした。衆院解散は９月前半となる公算が大きい。候補者不在の空白区を解消し、選挙態勢の構築を急ぐ狙い。ただ執行部には、世論の批判を懸念し慎重な声もある。

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新型コロナウイルスワクチン接種の対象年齢が引き下げられた自衛隊大規模接種センターを訪れた人たち＝東京都千代田区の大手町合同庁舎3号館で2021年6月17日午前11時38分、小出洋平撮影 新型コロナウイルスの感染拡大に伴い10都道府県に出されている政府の緊急事態宣言が、沖縄県を除いて20日で解除されることが決まった。感染者数を抑え込めていない中で、なぜこのタイミングの解除なのか。ワクチンを打ちに来た人たちに聞くと、「東京オリンピック開催ありき」と批判する声も上がった。 【写真】だれも見てはならぬ!?　コロナ下の聖火リレー 自衛隊が東京・大手町で運営するワクチンの大規模接種センター。これまでは高齢者に限られていたが、17日から対象者が18～64歳にも拡大された。接種に来た人に緊急事態宣言の解除の賛否を聞くと、どちらの意見の人も「解除の判断は五輪が念頭にあるのだろう」と口をそろえた。 神奈川県厚

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政府の分科会の尾身茂会長は、沖縄県を除く9都道府県で緊急事態宣言を解除する方針を了承したことについて、17日夜、西村経済再生担当大臣とともに行った記者会見で「特に東京都は感染者数がしっかりと『ステージ2』の方向に確実に向かっていることはなく感染が拡大する要素もいろいろあり、宣言を解除することは非常に悩ましく複雑な判断だった。その中で解除を了承したのは、医療のひっ迫状況がかなり改善しているということが大きかった。さらに宣言がかなり長い間出ていて、一般の人たちは限界に来ているという意見もあった」と述べました。 そのうえで「分科会はこれまで、再拡大の予兆を捉えて対策を打つための指標として、若い世代での感染の立ち上がりと夜間の繁華街での人出の増加というポイントを挙げているが、東京ではすでにこの2つが当てはまる状況だ。さらに重要なのが、今後2週間程度で確保している病床が埋まってしまうような感染者の増

菅義偉首相は17日の記者会見で、2019年参院選広島選挙区の買収事件で有罪が確定し、当選無効となった河井案里氏陣営に対する1億5千万円の自民党資金投入を巡り「当時の総裁と幹事長で行われたのは事実だ」と述べた。当時の安倍晋三首相（党総裁）に説明を求めるか問われたのに対しては、具体的な言及を避けた。 当選無効となった国会議員の歳費返還を義務付ける改正について「自民党総裁として、党内で議論が進むように促していく」と表明した。法改正を巡っては、自民党内から議員歳費を保障する憲法49条との関係などについて慎重論が出たため、先の通常国会での成立が見送られた。

テニスの男子シングルスで世界ランキング3位のスペインのラファエル・ナダル選手が東京オリンピックを欠場することが分かりました。 これはナダル選手が17日、自身のツイッターで明らかにしました。 ナダル選手は今月28日に開幕するウィンブルドン選手権と東京オリンピックについて欠場するとしたうえで「簡単な決断ではなかったが自身の体のことを考え、チームと話し合った結果、これが正しい判断となった。私にとってオリンピックはたくさんの意味を持ち、優先すべき事項だった。イギリスと日本の皆さんに特別なメッセージを送りたい」とコメントしています。 35歳のナダル選手は男子シングルスの世界ランキングで3位、今月までパリで行われていた全仏オープンのシングルスで5年ぶりに優勝を逃しました。 オリンピックでは2008年に行われた北京オリンピックのシングルスで金メダルを獲得しています。