キャビアの特産品化を目指しチョウザメの養殖プロジェクトに取り組んでいる豊根村は、プラズマ技術を応用した新しい養殖手法の実証実験を始める。事業費六千百五十万円を盛り込んだ一般会計補正予算案を九月村議会に提案した。実験には名古屋大プラズマナノ工学研究センターが協力する。 プロジェクトは二〇一二年、下黒川地区に住む熊谷仁志さん（５５）の計画を支援する形で始まった。熊谷さんは村が創設した「起業家支援補助金」（年間五十万円）の交付を受けて稚魚や水槽を購入し、山から引いた沢水でチョウザメを養殖している。

山形県内水面水産試験場（米沢市）が、シロザケを淡水で養殖する技術開発に取り組んでいる。身に脂が乗る生殖機能の発達前まで育て、刺し身で味わう県独自のサケとして特産化を目指す。 　シロザケは川でふ化した後、４年ほど海を回遊、成魚となって母川に戻る。試験場は２０１１年、稚魚を早く育てる研究を始めた。その際、一部を試験的に淡水で飼育し続けたところ、成長することが分かった。 　１３年秋、２０００粒の卵で本格的な養殖研究に着手した。水槽の大きさや飼育数の密度の試行錯誤を繰り返し、現在、約５００匹が体長３０センチ、３００グラムほどに育った。シロザケ特有の背が青く、腹は白い体色で、魚粉や米ぬかなどを配合した固形の餌を与えている。 　先月、養殖業者らを対象に行った刺し身の試食会では「脂が乗り、くせがない味」と好評だった。１７年度をめどに、生存率を９割まで高め、２年で１～２キロのサイズに育てる技術を確立する計

織機に張られた糸。仏リヨンの工場で（2014年11月18日撮影、本文とは関係ありません）。(c)AFP/PHILIPPE DESMAZES 【7月31日 AFP】スイス連邦工科大学チューリヒ校（Swiss Federal Institute of Technology in Zurich、ETHZ）の研究チームは30日、動物性廃棄物から高品質の織物繊維を製造する方法を開発したと発表した。合成素材への依存低減を目指す画期的発明だという。 ETHZによると、博士号候補生のフィリップ・シュトーセル（Philipp Stossel）氏（28）と共同研究者らが作り出した繊維は、ゆくゆくはメリノ羊毛と肩を並べるほど質の高いものになる可能性があるという。最も貴重な種類の羊毛の一つとみなされているメリノ羊毛は、最高級の衣類に用いられることが多い。 ETHZの声明によると、世界では年間約7000万トンの繊維

クロマグロを卵から育てる「完全養殖」の新たなプロジェクトが長崎で始まった。トヨタ自動車グループの商社、豊田通商が「近大マグロ」の近畿大学と協力する。高級魚のクロマグロは、天然の稚魚からの養殖や成魚の漁獲がほとんど。資源保護のため規制が強化されており、完全養殖への期待は高い。 豊田通商が、長崎県五島市の福江島にマグロの養殖施設「ツナドリーム五島種苗センター」を設立し、２３日に開所式を実施した。飼育棟には六つの大きな水槽がある。卵からの完全養殖で育てたクロマグロの親魚から受精卵を採取し、５センチほどの稚魚に育てる。さらに海上のいけすに移し、３０センチほどの幼魚（ヨコワ）にする。多くは養殖業者に売り、一部は成魚まで育て「近大マグロ」として売る。 ２００２年に世界初の完全養殖に成功した近大が協力する。今年度中に稚魚を４万匹生産する。１９年度までに水槽を１６基、稚魚は３０万匹まで増やす計画。 豊田通

海や川で採取したバケツ１杯分の水を分析するだけで、そこに生息している魚の種類を一度に特定できる新たな技術を、千葉県立中央博物館などの研究グループが開発し、海や川での生態系の研究を加速させる画期的な技術として注目されています。 千葉県立中央博物館の宮正樹主席研究員らのグループは、魚のＤＮＡの情報を解析しやすくする特殊な液体を開発し、海や川の水を処理したものに加えて専用の機器にかければ、５０００種類分のデータベースと照合して、最短２日間で、そこに生息している魚の種類を一度に特定できるようになりました。 研究グループが沖縄県の水族館で実験したところ、水槽にいる１８０種類の魚のうち９０％以上に当たる１６８種類の魚を特定できたということで、海や川での生態系の研究を加速させる画期的な技術として注目されています。 宮主席研究員は、「海や川に生息する生き物を地球規模できめ細かく調べられるようになり、いわば

米デューク大学(Duke University)のブレイン・マシン・インターフェース研究(Miguel A. L. Nicolelis氏の論文)が注目を集めいている。コンピューターを介在させてマウス4匹の脳を並列動作させる「ブレインネット」を用い、複雑な問題を解くなどの成果を上げている。 7月9日に一般公開された論文によると、この研究は大脳皮質に数百の電極を装着、脳内神経活動を記録し、コンピューターで信号をフィルタリングした後、脳に信号を戻すというシステム。BMI(ブレイン・マシン・インターフェース)として研究が進められている。デューク大学の研究グループでは、電極からの信号を応答で報酬学習を行なったラットを複数用意し、4匹をブレインネット接続した状態で一定の行動を取らせる訓練をさせたところ、協調動作で一定の成果を上げた。 電極を通して報酬(水飲み)時のニューロン活動を記録し、それに合わせた

絶滅のおそれがあるニホンウナギの代わりにできないかと、近畿大学の研究グループが、うなぎのような味がするなまずを開発し、１３日、大阪で試食会が開かれました。 このなまずは奈良市にある近畿大学農学部水産学科の有路昌彦准教授の研究グループが、およそ６年間かかって養殖技術の研究を重ねて開発しました。なまずはもともとは淡泊な白身魚ですが、餌の与え方を工夫し、鹿児島県のきれいな湧き水を利用した養殖場で育てることで、うなぎに近い脂ののった味わいや歯ごたえになったということです。 試食した人は「本当にうなぎの蒲焼のようです。おいしい」と話していました。 ニホンウナギは生息数が大幅に減少し、このところ値段が高止まりしていて、有路准教授は「味だけでなく栄養の面でもうなぎに負けないので、今後流通ルートを確立し、広く食べてもらえるようにしたい」と話していました。 「うなぎ味のなまず」は、今月２４日の土用の丑の日に

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養殖魚のブランド新設が相次いでいる。佐賀県と九州大学は地元旅館向けに人工的に育てた魚から採卵、育成した完全養殖のマサバを「サバ活」と称して提供を開始した。愛媛大も自治体と協力してスマでブランド化を目指す。先行する近畿大学発のマグロは成功を収めており、水産加工会社も本腰を入れ始めた。環境配慮や地場振興に寄与し、天然物と変わらない味を備えた養殖魚に飲食店などからの注目が集まっている。「サバ活」の名称でブランド化

（株）北海道日立システムズと（株）太田精器は、専用装置を使い点滅発光と威嚇音により、エゾシカやヒグマなどの鳥獣を農地から遠ざけ、農作物を守る「新鳥獣害対策ソリューション」の販売を、５月11日より開始した。 近年、北海道ではエゾシカなど野生動物による農林業の被害が拡大しており、2013年度のエゾシカによる被害額は60億円に上るなど、大きな社会問題になっている。 被害を防ぐため、電気牧柵を設置するのが一般的だが、設置や張り直しに手間がかかるほか、飛び越えられたり、くぐり抜けられたりするという問題があった。また、単純な威嚇装置ではエゾシカが慣れてしまい、効果が薄くなるという現実もある。 北海道日立システムズは、道内の企業や自治体向けに、幅広いITサービスを提供している企業だが、新たな取り組みとして、北海道で大きな社会問題となっている野生動物による農作物被害を軽減したいと考えていた。 一方、太田精