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GPS座標を短い文字列で扱えるGeoHashが面白い Tweet 2010/1/29 金曜日 matsui Posted in 記事紹介・リンク | 4 Comments » 位置情報を短い文字列で扱うことのできるGeoHashというのが面白いのでご紹介します。 ケータイのGPSなどから取得する座標は通常「緯度・経度」という形で扱われます。 「+141.22.35.364, +43.3.14.112」みたいな感じですね。 ところがGeoHashでは、この座標は文字列で表され「xpssbxt2gpf」となります。 面白いことにこの文字列は、座標のように「点」を表しているのではなく「範囲（グリッド）」を表しています。 そして、この文字列は長ければ長いほど詳細な情報を持ちます。 つまり文字列を短くすると、より広い範囲を表すことになります。 例えば上の文字列から3文字削った「xpssbxt2」は、
緯度経度を文字列で表すGeoHash - @masuidrive blog
なんか世間的に位置情報アプリが流行ってるらしいし、Google App Engine(GAE)も楽しそう。どうせだから、GAEでなんか位置情報アプリでも作ってみよう！と思ってTwitterに書き込んだところ、Geohashという、位置情報のプロトコル？を教えてもらいました。 これは、その名の通り、位置情報をハッシュで表す規格なのですが、いろいろおもしろい特徴があり、調べているうちに楽しくなってきたので、勢い余ってPure Rubyのライブラリまで書いちゃいました。 そのあと、結局ライブラリを作ったところで満足して、アプリは何も作らなかったので、せめてGeohashの解説でも書いておこうと思います。 位置情報は通常、緯度経度で表します。たとえば東京タワーの緯度経度は35.65861, 139.745447です。 北を上にした地図でいうと、緯度がY座標で経度がX座標です。英語では緯度をlati
「情報メディア」に関する調査（第5回） - Yahoo!リサーチのヤフー・バリュー・インサイト
■ テレビ・新聞・雑誌・ラジオの従来4大メディアは、今後の利用意向が引き続き大幅に減少 これまでと同様、横軸で『信用度』、縦軸で『利用度』、バブルサイズで『今後の利用意向』を表現したチャートにて、各メディアのポジショニングを確認しました。 「テレビ」「新聞」「雑誌」「ラジオ」の従来4大メディアは、前回調査と比べて、信用度はさほど変わらないものの、利用度と今後の利用意向が低下傾向にあり、特に利用意向の落ち込みが顕著に表れる結果となりました。 ウェブ系メディアでは、YouTube、ニコニコ動画などの「動画共有サービス」、 Ustream.TVなどの「ライブストリーミングサービス」の利用度が伸びています。 今回新たにカテゴリを追加した、Twitterなどの「つぶやき系ミニブログ」は、信用度、利用度は低めながらも、今後の利用意向は「個人のblog（ブログ）」「SNS」などと同等のレベルと健闘し
コンテンツや技術が0円になっていく時代に僕らはどう生きていくのか? - teruyastarはかく語りき
まず、インターネットと、資本主義は相容れない。 ネットがあると大量消費がやりにくくなるから。 じゃあどうしたらいいんだ? ということを考えてみる。 資本主義は右肩上がりじゃないと成り立たない。 その資本主義は、大量消費してもらわないとお金が回らない。 なのに、ネットはコンテンツや技術を0円まで押し下げる圧力が働く。 ネットで安くなったコンテンツは回っても、お金が回らない。 過去の名作コンテンツが安値で新作と同じ棚に並ぶことになってるし、 技術はどんどん便利になり、人を不要にしていく。 なのでコンテンツ屋も技術屋も、トップ階層意外はみんな赤字になった。 ほぼ日刊イトイ新聞 - 上がりたかったんだ。E.YAZAWAの就職論 http://www.1101.com/job_study/yazawa/2007-06-06.html 矢沢 しかも、この激動の時代にね。 ヤバいと言われてたアップルが
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それでも出版社が「生き残る」としたら: たけくまメモ
http://www.apple.com/jp/ipad/ ↑apple「iPad」公式 ついに噂のiPadの全貌が公開されて、ネットもマスコミも上を下への大騒ぎであります。ここに来て、すでに報道されているアマゾンのKindleをはじめ「電子出版」を普及させるための役者（インフラとデバイス）が出揃った感があります。日本ではまだ普及以前の段階ですが、昨今の出版不況を脱出するための突破口は、もはや電子出版しかないというのは、衆目の一致するところではないでしょうか。 さて、かねてから電子出版による「個人出版支援」に力を入れているアマゾンやアップル、ソニー（の米国法人）といった企業は、自社と出版契約を結んだ著者に対して、「印税３５％を支払うぞ、いやうちは５０％支払う、それならうちは７０％だ」という具合に、「印税率競争」をヒートアップさせて著者を引き込もうとしています。日本では印税率は通常８～１０％
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