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ネットで売られる絶滅危惧種 少ない規制対象、乱獲懸念：朝日新聞デジタル
淡水魚や両生類などがインターネットで買えるようになっている。絶滅危惧種が売られているケースもある。法令による規制対象でなければ違法ではないが、乱獲による生態系への悪影響が懸念され、保全関係者や研究者からは懸念の声が出ており、ネット企業も対応を検討している。 「ふざけんな。この量の卵塊は採取した場所壊滅的やろ」 ３月、あるネット販売のサイトに「出品」された大量のトウキョウサンショウウオの卵塊に、あるユーザーがこうツイートした。このサンショウウオは環境省のレッドリストに掲載された絶滅危惧種で、里山などにすむ両生類だ。 このユーザーは朝日新聞に対し「自分の利益のため、絶滅危惧種を乱獲し、里山の生態系を破壊する人がいるのは残念で仕方ない」と語った。このつぶやきは９千回以上リツイートされ、「度を越している」「見てるだけでつらい」などの声が相次いだ。 保全活動や調査を続けるトウキョウサンショウウオ研究
邪馬台国候補地の遺跡でカエルの骨見つかる 祭しに使用か | NHKニュース
邪馬台国の有力な候補地とされる奈良県桜井市の纒向遺跡で、祭しに使われたとみられるカエルの骨が見つかり、専門家はカエルが供えられたことを示す具体的な資料で、当時の祭しを知るうえで貴重な発見だとしています。 桜井市の纒向遺跡は、３世紀から４世紀にかけての大規模な集落跡で、女王、卑弥呼が治めた邪馬台国の有力な候補の一つとされています。 遺跡では９年前、３世紀前半の大型建物跡のそばに掘られた穴の跡から、古代中国で神聖な果物とされ、当時の祭しに使われたとされる2000個以上の桃の種とともに、動物の骨が見つかりました。 この動物の骨を奈良女子大学の宮路淳子教授と琉球大学博物館の中村泰之協力研究員が詳しく調べたところ、12匹分のカエルの骨、合わせて117点が含まれていることが分かりました。 カエルの骨には無数の傷があり、個体ごとではなくバラバラの状態で埋まっていたということで、宮路教授は「カエルが桃など
アンモニア新製造法開発 ＣＯ２排出を大幅減 東大グループ | NHKニュース
医薬品や肥料などの原料となる「アンモニア」を効率的に作る方法の開発に東京大学のグループが成功し、製造コストと二酸化炭素の排出を大幅に減らせる手法として注目されています。 現在の主な製造方法は、窒素ガスと水素ガスを、数百度、数百気圧という高温高圧の状態にして反応させるものが主流で、製造の過程で大きな電力を必要とするほか、水素ガスは天然ガスなどの化石燃料から取り出しているため、地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出が課題になっています。 東京大学の西林仁昭教授のグループは、マメ科の植物に寄生する「根粒菌」と呼ばれる菌が空気中の窒素からアンモニアを作り出していることに着目し、この菌が持つ酵素に似た働きをする触媒を開発しました。 そして、この触媒を使って実験したところ化石燃料からの水素ガスを使わずに水と窒素ガスを反応させてアンモニアを作ることに成功したということです。 また製造の際の温度は25度で
何でも治ることを売りにした最悪の治療法の歴史──『世にも危険な医療の世界史』 - HONZ
現代でもインチキ医療、危険な医療はいくらでも見つけることができるが、過去の医療の多くは現代の比ではなくに危険で、同時に無理解の上に成り立っていた！ 本書『世にも危険な医療の世界史』はそんな危険な医療史を、元素(水銀、ヒ素、金など)、植物と土(アヘン、タバコ、コカインなど)、器具(瀉血、ロボトミー、浣腸など)、動物(ヒル、食人、セックスなど)、神秘的な力(電気、動物磁気、ローヤルタッチ)の五種に分類して、語り倒した一冊である。 実のところ、この本は何でも治ることを売りにした最悪の治療法の歴史を、簡潔にまとめたものだ。言うまでもなく、「最悪の治療法」は今後も生み出されるだろう。 単なる事例集にすぎないともいえるのだが、それでダレるということもなく、出てくる例があまりにもトンデモでひどいことをやっているのでなんじゃこりゃ！ と笑って驚いているうちにあっという間に読み終わってしまう。たとえば、ペス
種子法廃止で条例制定へ｜NHK 鳥取県のニュース
コメなどの種子の生産を都道府県に義務づけた、いわゆる「種子法」が廃止されたことを受けて、鳥取県は行政が高い品質の種子を守る仕組みを維持するための県独自の条例案を早ければ６月の定例県議会に提案する方針を固めました。 「種子法」は、コメや大豆の高品質の種子を守り食糧増産につなげる目的で昭和２７年に制定され、都道府県がこれらの種子を生産することを義務づけた法律ですが去年４月に廃止されました。 国は技術の向上で種子の品質が安定したことや民間企業の参入を促すため廃止したとしていますが、県内の農業団体などからは種子の生産に行政が関与する根拠が失われ、安定供給に支障が出るのではないかという懸念も出されていました。 このため県は「種子法」に代わる独自の条例を制定し、引き続き県が管理して種子の生産などを行い品質を守る仕組みを維持する方針を固めました。 県では来月、農業団体からの意見も聞いたうえで早ければ６月
インターネットの怪異 - インターネット
そのことに最初に気付いたのは、ずいぶん前だったような気がする。 通勤時間の暇潰しのためにWikipediaのアプリを入れてたまに読んでいるのだが、そのアプリの機能として「よく読まれている記事」という一種のアクセスランキング機能がある。例えば芸能人が不祥事を起こしたり亡くなればその人のページが翌日ランクインするし、何かの事件の判決が出たらその事件のページがランクインしたりする。ある意味では「ネットユーザーの興味の総意」みたいなところがあるランキングである。 しかし、ある時奇妙な項目がランクインしていたのを目にした。それは「今昔文字鏡」というソフトウェアに対する記事である。あまり一般に知られたソフトではないにも関わらず、今世間一般で話題になっている数々の項目を抑えてランクインしていたのである。 ja.wikipedia.org これだけなら「まぁ一部で何か話題になったんだろう、たまにはそんなこ
｢50歳過ぎた社員は新しい価値を生まない｣空前の人手不足でも進むバブル世代のリストラ
1973年のオイルショック前以来という空前の人手不足のなかで、バブル期入社世代をターゲットにしたリストラが相次いでいる。大卒後、バブル期（1988～1992年）に入社した世代は50歳前後に達している。 売上高1兆円を超える東証1部上場企業の6人に1人をバブル期入社組が占めるという調査もあるなど、人口構成上突出している世代であることは間違いない。 バブル世代を狙い打ちにしたリストラの典型は、2017年11月の三越伊勢丹ホールディングスの希望退職の募集だ。同社の早期退職制度である｢ネクストキャリア制度｣を充実させ、3年間で800～1200人の人員削減を計画していることを公表。対象者の年齢を従来の50歳から48歳以上に引き下げ、通常の退職金に加えて4000～5000万円を加算するというものだった。昨年12月末には約170人が応募している。 大手広告代理店の博報堂DYホールディングスも2017年1
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