"生きるか、死ぬか"トヨタの危機感の正体 足かせは「雇用維持」という使命感

「100年に一度の大改革の時代」「勝つか負けるかではなく、生きるか死ぬか」。トヨタ自動車の豊田章男社長は、こうした発言を繰り返しており、危機感を隠しません。次世代自動車の世界で、トヨタは生き残れるのか。立教大学ビジネススクールの田中道昭教授は「部品点数の少ない電気自動車にシフトすれば、下請けや孫請けなど数十万人の雇用に影響する恐れがある」としたうえで、今後のトヨタを10項目から分析します――。（第6回） ※本稿は、田中道昭『2022年の次世代自動車産業 異業種戦争の攻防と日本の活路』（PHPビジネス新書）の第10章「トヨタとソフトバンクから占う日本勢の勝算」（全53ページ）の一部を再編集したものです。 2018年5月17日、日本自動車工業会の会長に就任し、記者会見を終えたトヨタ自動車の豊田章男社長（中央）ら。左から自工会副会長・専務理事の永塚誠一氏、日産自動車の西川広人社長、豊田氏、ホンダ