コロナ禍の｢強制在宅勤務｣を｢テレワーク｣だと思ってはいけない "突貫工事"で明るみになった問題点

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、自宅での勤務を推奨する企業が増えている。働き方評論家の常見陽平氏は、「こうした働き方が『テレワーク』と呼ばれているが、本来の意味とは異なる。現状はあくまでも突貫工事の『強制在宅勤務』にすぎない」という――。 これは「テレワーク」と呼べるのか コロナ騒動で拡大が促されたものといえば「時差出勤」や「テレワーク」である。コロナに期待したり、感謝したりするのは不謹慎そのものだが、とはいえ特に後者に関しては「これでテレワークが広がり、日本の働き方が変わるのでは？」と期待する声もよく聞く。 しかし、筆者はこの「コロナで働き方が変わる」論については、慎重に向き合わなくてはならないと、この騒動の初期から警鐘を乱打してきた。これによりテレワークを体験する人が増えるのは良いことだと評価する人もいることだろう。実際、ビデオ会議サービスのZOOMなどを活用しパフォーマンスが上が