プレスリリース｜独立行政法人 物質・材料研究機構 - 持続可能な資源利用には資源使用総量の1/8化が必要 －資源消費の将来予測から持続可能な資源利用のあり方を量的に示す－

独立行政法人物質・材料研究機構（理事長：岸輝雄）、材料ラボの原田幸明ラボ長は、危惧されている将来の金属資源の利用に対して、これまでの金属の使用量と経済成長の関連の解析をもとに、持続可能な資源利用が可能になるための資源の使用量のレベルを推定した。その結果、持続可能な資源利用には、一人当たりの天然から採掘されている物質総量を、現在の日本のレベルの1/8にしていく必要があることが示された。 推定計算には、製品中に使用される精製された金属の量に代わって、採掘の場で実際に掘削される天然資源の量を現す関与物質総量もしくはエコロジカル・リュックサックと呼ばれる資源量が使われた。現在の一人当たりの関与物質総量は年間一人当たり約18トンであるが、2050年には世界の各国がその1/8である年間一人当たり約2.3トンにしていく必要がある。 関与物質総量の低減には、製品として使用されている金属の量を効率的に削