プロの「紙芝居師」は年収1,000万円以上！？ - ネタフル
年収１０００万円！？ プロ紙芝居師は高収入のワケという記事より。 かつて５万人はいたというプロの紙芝居師も、いまや全国で数えるほどに。その一方で、昭和のレトロ感を求める公演依頼が増えており、独立採算制で高収入も夢ではないという。京都を中心に４０年近く活動し、年収１０００万円以上を稼ぎ出す紙芝居師、安野侑志さん（６５）に、その魅力を聞いた。 このご時世、プロの「紙芝居師」という職業に注目が集まっているという記事。何が注目されているかというと、やり方次第では年収1,000万以上も可能なのだとか。 記事によれば、2003年までは年収500〜600万円くらいだったそうですが、2004年に学校の週5日制が定着して転機に。 文部科学省や市町村教委の支援を受けながら、毎週土曜日に町内会や地域の行事で紙芝居を行うようになり、それにつれて収入もアップ。 それまで5〜10万円だった公演料が20万円になり、さら
米国のモデルとなった英国の住宅事情：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン これまで3回にわたって米国と日本の住宅ローンの歴史と経緯についてお伝えしてきました。米国のノンリコース（借主責任限定型）による住宅ローンの記事に対しては、その生い立ちと効用について、多くの方々よりご意見を頂きました。最もご理解いただきたいのは、ノンリコースが前提で企画された分譲地づくりと住宅の建築が、資産価値を持続する街並みを支えてきた点です。 一方、個人のクレジット（信用）を中心とした住宅ローンが主流の日本では、街づくりも住宅の建築も「販売が中心」となるため、目先の流行を取り入れたデザインで開発・建築され、普遍的な街づくりがなし得ませんでした。欧米で言うところの借主と貸し手の責任が、借主だけに偏ることになってしまったのです。そして貸し手が建
迷走するオバマ新政権の政策 / SAFETY JAPAN [大前 研一氏] / 日経BP社
今回は、米国の雇用情勢・住宅情勢を取り上げながら、米国の政策について触れてみたい。 まずは米国の雇用情勢を見てみよう。米国労働省が２月６日に発表した１月の雇用統計（季節調整ずみ）では、失業率（軍人を除く）は前月より0.4ポイント増加の7.6％となり、1992年９月以来16年４カ月ぶりの水準に悪化した。非農業部門の雇用者数は前月から59万8000人減少し、1974年12月（60万2000人減）以来、約34年ぶりの減少幅となった。わたしはここ数カ月来「米国の失業率は10％を超えるだろう」と言ってきているが、まさにそれが現実のものになりそうな勢いである。 もっとも、世間的にはここまでの悪化は誰も予想していなかった。せいぜい７％台の上のほうだろうという見方が多く、８％になるだろうと言う人も少なかった。最近になってようやく8.8％という数字を口にする政府関係者も出てきているが、このまま毎月0.4ポ
マクドナルドは本当に「勝ち組」なのか？ アヤシイ会計処理に“ひとこと”
著者プロフィール：森田徹 1987年生まれ、東京大学教養学部文科二類在学中（4月から経済学部経営学科に進学予定）、聖光学院中高卒。現在、東大投資クラブAgents、自民党学生部、東京大学裏千家茶道同好会のサークルに所属している。投資・金融・経営・政治・コンピュータ／プログラミングに興味を持つ。日興アセットマネジメント主催「投信王 夏の陣」総合個人優勝、リーマン・ブラザーズ寄付講座懸賞論文最優秀賞。 外食産業の“勝ち組企業”の1つといえば、赤地に黄色のMのマークが印象的なマクドナルドである。この不況下でも、日本マクドナルドの2008年12月期連結決算は売上・利益ともに過去最高を更新。不況で冷え切った顧客心理を魅力的な新商品と低価格で“わしづかみ”……といった論調の取り上げ方が目立つ。 そもそもマスコミというのは、勝ち組というものが好きなのかもしれない。加えて世界同時不況という逆風の中での勝ち
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