レモンと一緒に織田家の居間でくつろぐライム(手前)=石川県中能登町黒氏 石川県中能登町黒氏の飼い猫「ライム」は、最近出無精になった。いつも夕食をごちそうしてくれた近所の独り暮らしのおばあさんが、11月末に亡くなったからだ。ライムはそうとは知らずに、得意の甘え声で「ミャアー」と家の前で呼びかけたが、いつまで鳴いても、大好きな焼き魚も、やさしいおばあさんの笑顔も見られなかった。 ライムはちょっと太り気味のオス猫だ。12年前の12月、兄弟のレモンと近くのダイコン畑に捨てられていたところを織田一志(かずし)さん(46)、好子さん(49)夫妻に拾われた。 ライムは気が強く、若いころは近所の猫たちのボスだった。「でも、人間には甘え上手。どうすればエサがもらえるか知っているんです」と好子さん。そんなライムが10年ほど前、織田家の近くに住むおばあさんと仲良くなった。 七尾市でバーを経営する織田夫妻
軍隊のない国家―27の国々と人びとposted with amazlet at 09.12.30前田 朗 日本評論社 売り上げランキング: 226231 Amazon.co.jp で詳細を見る 年の初めの書初めは、いろはの”い”から参ります。「軍隊のない国家」についてです。 私たち日本人は軍隊を放棄すると憲法に書きながら、軍隊ではない自衛隊をもって自らを守っています。それでも軍隊のない国家への憧れは根強いようです。昔は「非武装中立論」があり、今でも「無防備都市宣言」活動があります。 世界に目を向ければ、意外と多く、本当に軍隊を持たない国家が実在します。それらの国は非武装、無防備で、しかも誰に侵略されるでもなく平和を保っています。これはどういうことでしょう。本当は軍隊なんていらないのでしょうか。いったい何故、「軍隊のない国家」は平和でいられるのでしょうか? 軍隊のない国家」は意外と多い 今回
日本航空の西松遥社長=1日、羽田空港、高橋雄大撮影西松遥社長は1日午前、羽田、成田の両空港で、初仕事に就く従業員らを激励=1日、羽田空港、高橋雄大撮影 日本航空の西松遥社長は朝日新聞の取材に応じ、支援を依頼している官民ファンド「企業再生支援機構」が有力視する法的整理に反対する姿勢を明らかにした。将来の成長を見込めるアジア戦略を考えると、国際航空連合を移籍するのが有利で、提携する米航空会社としてはデルタ航空の方がアメリカン航空よりも望ましいとの考えを示した。国際線事業からは撤退する考えがないことも強調した。 1日にインタビューに答えた。日航を巡っては、企業再生支援機構が支援に当たり、大口債権者と債権放棄などについて事前に調整したうえで法的整理に持ち込む「事前調整型倒産」が有力な手法として浮上している。 これに対し西松氏は「倒産」による企業イメージの低下で、顧客離れが進む恐れがあると指摘
民主党の小沢一郎幹事長を、「政治とカネ」の問題が再び直撃している。昨年3月に公設秘書が逮捕されて民主党の代表辞任を余儀なくされたものの、8月には悲願の政権交代を達成し、権力を手中に収めた小沢氏。ところが10月以降、資金管理団体の土地取引に絡む問題や1億円の裏献金疑惑が相次いで発覚したのだ。小沢氏が政治の師と仰いだ田中角栄、金丸信両氏と金庫番秘書を「政治とカネ」で摘発してきた東京地検特捜部。小沢氏と特捜部との“因縁の対決”が再び幕を開けるのか。接待攻勢 「○○殿、○○殿」。ネクタイを頭に巻いたほろ酔いの中年男性は、振り袖姿の「半玉(はんぎょく)」と呼ばれる芸者見習いの若い女性の手を握り、源氏名にちなんで、何度もこう呼びかけたという。 平成15年。場所は東京・向島の高級料亭。男性は小沢氏の公設第1秘書、大久保隆規被告(48)だと関係者は証言する。 大久保被告は11年から小沢氏の秘書を務め、小沢
埼玉県や鳥取県で連続不審死事件が相次ぐなか、事件に巻き込まれた可能性のある「変死体」の解剖を警察から任される医師の不足が深刻だ。警察が取り扱う変死事案はこの10年で1.6倍に増加しているのに、解剖医は減り続けているのだ。解剖される変死体は全体の1割程度で、態勢が強化されなければ、事件が表面化しない可能性も指摘されている。増える司法解剖、減る解剖医 警察庁によると、平成20年に警察が取り扱った変死体は約16万1800体。このうち司法解剖された遺体は約6300件で、犯罪性はないが死因がわからないために行う行政解剖が実施された遺体を含めても約1万5700件だった。 司法解剖のデータを取り始めた平成13年は、変死体約11万9000体に対し、司法解剖したのは約4400件で、変死数増加に比例して司法解剖数も比例して増加している。 この一方で、日本法医学会が平成21年秋、法医学教室を持つ80大学を対象に
住まいのない求職者向けに生活総合相談を実施している東京都は2日、相談会場を閉鎖する4日以降も希望者には宿泊場所や食事を無料提供し、就労や住まい探しを支援することを明らかにした。期間は生活保護の申請手続きにかかる2週間以内を見込み、すでにカプセルホテルなど500室以上を確保している。 都によると、生活総合相談の利用者は2日午後5時現在で828人で、会場の国立オリンピック記念青少年総合センター(渋谷区)へ入っている。しかし、期間中に仕事や住居の見通しが立たない利用者が大量に出る恐れがあることから、4日以降も宿泊場所を用意し、福祉事務所などを通じて生活保護申請や職探しを支援する。 生活総合相談は国の要請で実施しており、4日以降の宿泊費用も国が負担する。長妻昭厚生労働相は1日、同センターを視察し、「4日以降も一時的な宿泊を提供する」と話していた。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く