岸田首相の脳波を測定してみたらヤバかった！ | 文春オンライン
「異次元の少子化対策」「新しい資本主義」など、独自の政策を矢継ぎ早に打ち出した岸田文雄首相の支持率が上昇し始めている。 だが、強いメッセージ性やカリスマ性のない岸田首相には「何を考えているのかわかりにくい」「やりたいことがよく伝わってこない」といった批判もある。 そこで岸田首相の「頭の中」を覗いてみようと、脳波を測定するプロジェクトを「文藝春秋」編集部が企画した。 岸田首相が語り合うのは、伊藤忠商事の岡藤正広会長CEOと脳科学者の中野信子氏。 伊藤忠商事は独自の少子化対策と働き方改革で、社内の出生率を3倍に引き上げた。その成功の秘訣や、日本を“稼げる国家”にするための構想をざっくばらんに話しながら、中野氏が脳波を測定・分析するという、まさに前代未聞のプロジェクトである。 はたしてその結果やいかに――？ 「110運動」で出生率を3倍に 伊藤忠商事の出生率は、2012年度に0．60だったのが、
「安倍さんがすばらしいと言った人材」という声も…杉田水脈が“差別発言”を連発しながら「出世」できたわけ | 文春オンライン
なぜ杉田水脈総務政務官は差別発言をしながら「出世」できたのか？ 今回はこのことを考えてみます。まず最近の言動をおさらいします。 『杉田水脈氏、「保育所で洗脳教育」投稿を撤回…「不用意な発言だった」』（読売新聞オンライン11月30日） その次。 『杉田水脈氏、同性カップル「生産性がない」など撤回 差別とは認めず』（朝日新聞デジタル12月2日） 《撤回したのは、月刊誌で子どもをつくらない同性カップルは「生産性がない」と評したことと、ブログに書き込んだ「チマチョゴリやアイヌの民族衣装のコスプレおばさん」との表現。性被害を訴えたジャーナリストの伊藤詩織氏について「落ち度があった」と言及したことや「女性はいくらでもウソをつける」などの他の発言については「精査して対応する」と述べ、撤回しなかった。》 杉田氏は性的少数者らを差別する発言の一部を撤回したが、それらが差別発言かどうかを問われても認めなかった
日本人の6人に1人は偏差値40以下、5人に1人しか役所の書類を申請できない…“見えない格差”をつくった知識社会のザンコク | 文春オンライン
日本人の3人に1人は日本語が読めない？ 集団ですぐれた意思決定をするための条件は、人種、民族、国籍、宗教、性別、性的指向などが異なるメンバーを集める多様性と、その全員が一定以上の能力をもっていることだ。このふたつの条件を満たすと、多様な意見が「化学反応」を起こし、とてつもないイノベーションが生まれる可能性がある。 ところが、自然に生まれる集団ではこれとは逆のことが起こる。 ひとは生得的に、自分と似た者に惹かれる性質があるので、アメリカのような多文化社会では、人種や民族、宗教ごとにコミュニティがつくられるが、知能や学力で選別するようなことはない。知識社会は産業革命以降に成立したので、そんなグループ分けをする本能は脳に埋め込まれていない。だからこそ有名大学やシリコンバレーのIT企業は、人為的な方法（入学試験や高報酬）で能力の高い者だけを集めているのだ。 その結果わたしたちは、なんの多様性もなく
「みんな怒って帰っちゃうんだよね。約束して、絶対に帰らないって」…声優・日髙のり子が“地獄の苦しみ”を味わった、ETC音声の収録裏話 | 文春オンライン
地獄の苦しみだった収録 「ETC（※）カードが挿入されました」 車に乗ってエンジンを掛けると車内に響き渡る声、この音声を担当しているのが私だということをご存知ない方はまだまだ多い。なのでイベントなどでご披露すると「おお～」と思わず声を洩らす方もたくさんいる。そしてその声がどのキャラクターを演じたときよりも大きかったりして、私のほうがびっくりしてしまう。 反応の大きさは、その声のシェア率に比例している。どの世代にも満遍なく知られている私の声は、今のところ南ちゃんとETCが半々という感じだ。 いやいや出世しましたなぁ～ETC！ 今となってはETC音声に起用していただいてありがとうございます、という気持ちだけれど、その収録は、実は地獄の苦しみだった。 「収録の前に一つだけ約束してほしいことがあるんだけど」 ETC音声収録の当日、機械音声の制作を専門にしている会社の社長さんが誰にも聞こえないように
取り調べはうまいが、部下を殴る、蹴る、尻にバイブ…汚職警察官の“問題行動” | 文春オンライン
10月21日、神奈川県警の現職警察官が逮捕された。受託収賄容疑で逮捕されたのは、大和署勤務の警部補・加藤聖容疑者（48）だ。 「加藤は、警察が扱う遺体の搬送業務を大和市の葬儀会社『林間葬祭』に斡旋する見返りに金品を受け取っていました。逮捕容疑は19年3月以降、13回にわたり現金と商品券約200万円分を授受していたというもので、余罪を含めて捜査しています」（社会部記者） 写真はイメージ ©iStock 林間葬祭を実質的に経営していたのは、宮前署警部補・河合博貴容疑者（65）の妻・恵子容疑者（60）。夫妻も贈賄容疑で逮捕された。 「加藤と河合は、同じ課に所属していた先輩後輩の間柄でした。河合は定年退職後に再任用されて宮前署で働いていましたが、大和署の刑事一課で遺体の検視を担当していた加藤と頻繁に連絡を取り合っていた。林間葬祭とトラブルになった加藤が今年2月、自ら県警に打ち明けて事件が発覚しまし
共感を集め続ける『ヴァイオレット・エヴァーガーデン』は何を描いているのか | 文春オンライン
「泣ける」というキャッチコピーは、『ヴァイオレット・エヴァーガーデン』という作品をテレビで紹介する時に、一般の視聴者を惹きつけやすいフレーズではある。10月29日の金曜ロードショーでの『特別編集版』放送時にも「涙腺崩壊」がトレンドワード入りした。 だがテレビシリーズや劇場映画版、そして原作小説を読んで感じるのは、この物語が涙とともに流れ落ち、やがては乾いて消える消費コンテンツではなく、感情と理性、言語とコミュニケーションについての優れた寓話でもあることだ。 “人間になろうとする人形の物語”が描くもの 「自動手記人形（オート・メモリーズ・ドール）」は、この作品の世界観を象徴する造語である。作品中でそれは、過去に作られた機械仕掛けの自動人形にちなんで、生きた人間が行う代筆業全般をそう呼ぶようになったと説明される。 戦火の中で育った少女、ヴァイオレット・エヴァーガーデンには人間的な情緒が欠落し、
「普通なんですが…」ネットを騒がせる“眼科の愛新覚羅先生”が明かす、やっぱり凄い“わが半生” | 文春オンライン
愛新覚羅氏をご存知だろうか？ かつて中国大陸を支配していた「清」という王朝の皇帝の一族である。 もともと、現在の北朝鮮の国境とほど近い地域（現在の撫順市と通化市の間あたり）を拠点とした満洲族（女真族）の首長・ヌルハチがご先祖だ。ヌルハチは1616年に即位し、次代のホンタイジが国号を「大清」に改め、3代目の順治帝の時代に中国本土に進出。やがて康煕帝・雍正帝・乾隆帝の3賢帝の時代に極盛期を迎えた。現在の中華人民共和国の領域も、外モンゴルと台湾を除けばほぼ清朝の範囲を継承している。 清朝は1840年のアヘン戦争を境に衰退し、1911年の辛亥革命で滅びた。ただ、最後の皇帝・溥儀はやがて日本の関東軍に利用されて傀儡国家の満洲国の皇帝として即位、戦後は収容所を経て、最後は一般市民として北京市内で没する。このあたりの話は、映画『ラストエンペラー』や、溥儀の弟の溥傑に嫁いだ日本人・浩の自伝『流転の王妃』な
元雀荘店員が証言「多い時は週3回」 黒川前検事長は10年以上前から「賭博常習犯」だった | 文春オンライン
緊急事態宣言下の5月1日、13日に産経新聞の記者、朝日新聞の元記者らと賭けマージャンをしていた問題を「週刊文春」（5月21日発売号）が報じ、直後に東京高検検事長を辞任した黒川弘務氏（63）。法務省の調査結果によれば、「黒川氏は約3年前から月1、2回の頻度で賭けマージャンを行っていた」とされている。 今回、黒川氏は国家公務員法上の懲戒処分とならず、法務省内規に基づく訓告処分とされたことが「甘すぎる」と批判を浴びている。だがそもそも、人事院が示す国家公務員の懲戒処分の指針では、賭博をした職員は「減給または戒告」、常習的に賭博をした職員はさらに重い「停職」とされており、「常習性」の有無は一つの焦点だ。5月22日の衆院法務委員会で、黒川氏の賭けマージャンの常習性を追及された森雅子法相が「常習とは一般に賭博を反復累行する習癖が存在すること。そのような事実は認定できなかった」と「常習性なし」と答弁。安
辛坊治郎が日テレ女性社員に「壁ドン」パワハラ | 文春オンライン
「『深層NEWS』の女性プロデューサーが、帰ろうとする辛坊さんを日本テレビの玄関口の車寄せのところで呼び止めた。番組内容について話し合っているうちに、彼女と辛坊さんとの間で口論になったのです」（日テレ社員） 徐々に2人はヒートアップ。押し問答の末、辛坊氏は壁に手をつき、いわゆる“壁ドン”の格好で、彼女を衆人環視の中で「お前なんかいつでも飛ばせる」などと面罵したという。 「女性プロデューサーがコンプライアンス担当の部署に訴えたのです。彼女は一時、体調を崩して会社を休む事態となっていました」（日テレ幹部） 『深層NEWS』12月5日の放送より 辛坊氏本人に聞いた。 ――放送後に何があったのか。 「帰ろうとしたら彼女に急に呼び止められた。男性のチーフプロデューサーも一緒でした。そこでクレームを付けられたんです」 ――壁に手をついて「飛ばすぞ」と脅した？ 「人が沢山通るので壁側に寄ってはいた。よく
富士通などのSIerの惨状を見ていると、太平洋戦争で負けた大日本帝国を思い出す - 文春オンライン
日本人が経営の組織はだいたい同じ問題を抱えている で、先日、日本の大手SIerであり、官公庁から大手企業、地方の中小企業にいたるまで多くの組織の情報化を支えてきた富士通グループというステキ法人について、5年勤めたとされる人物が増田（はてなアノニマスダイアリー）で実情記事を書いていて話題となりました。 5年いた富士通を退職した理由 https://anond.hatelabo.jp/20190326233147 あまりにも感動的でストレートな内容だったため、この界隈だけでなく私の生息する社会調査やサイバーセキュリティ関連の皆さんのハートを直撃しました。もうね、キュンキュンしますよ。開発系の人たちの集まるコミュニティでは大盛り上がりでした。さすがに富士通で働いている人からは「そこまで酷い環境じゃないよ」という反論もいくつか出ていまして、細かい点では事実と異なるのかもしれません。 しかし、この記
三浦瑠麗「日本に平和のための徴兵制を」 | 文春オンライン
三浦瑠麗氏 集団的自衛権の行使容認は、戦後安全保障のコンセンサスから一歩踏み出した転機であった。リベラル陣営は日本を「戦争ができる国」にしようとしているとして安倍政権を非難する。反対論の多くは、国民の意思とは別に法律家の解釈を守ることで政府の手を縛り、結果的に平和を達成するという発想に基づいている。だが、実際の軍事介入の判断は民主主義のプロセスを通じて行われるのだから、民主主義を否定する形での平和論は脆弱なばかりか民主主義を弱くする危険をも秘めている。そろそろ日本にも民主主義が平和に資する判断を導くための議論が必要なのではないだろうか。 翻（ひるがえ）って現代の米欧世界では、安全保障論議を巡る構造はまるで違う。そこでは、人道や民主主義の理想に基づいて積極的介入主義を取るリベラルなタカ派と、伝統的な安全保障観を有し介入に懐疑的な保守派が対峙している。そこで行われている主要な戦争は、二〇〇三年
東芝を解体に追い込んだ三悪人の「言い分」 |日本型「サラリーマン資本主義」の罠 | 文春オンライン
「血のバレンタイン」 2017年2月14日は、東芝関係者の間で、長くそう記憶されることだろう。 この日、東芝は、米国原発サービス子会社の減損損失額は、7125億円になったと発表した。 自己資本3600億円の東芝は、そのままでは債務超過（事実上の倒産）に陥るため、唯一残った成長事業の半導体事業を分社化し、株の一部を売却する。これで東芝本体の主力事業は原発のみとなり、自力再生の可能性は限りなくゼロに近づく。 つまり２月14日は、日本を代表する名門企業、東芝が消える日なのだ。 すべてはWH買収から始まった 東芝を解体に追い込んだ原因は、2006年に6600億円を投じて買収した米原発メーカー、ウエスチングハウス(WH）を核とする原発事業の不振だ。歴代3社長が引責辞任した粉飾決算はそれを隠すための「化粧」だった。 WH買収を決めたのは当時社長の西田厚聰。実際の交渉に当たったのは当時、原子力事業の担当
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お気に入りのラーメン屋だったのに「もう来れない!!」 その理由とは…？ | 文春オンライン