ニホンウナギがどれぐらい終わっているのかについての図 - Muchonovski got it wrong
今日のニュースで2013年のシラスウナギ稚魚の漁獲量が昨年比で42%、過去最低の5.6tという報道がされて話題になってるけど、これどれぐらいヤバいかわかりますか。過去資料と比較してみないと、いまいちピンとこないよね。つくりました。国の資料の抜粋です。 見ての通りで特に付け加えることもないのですが、ピーク時には250t近く獲れたものが5tになった状況で、まだ漁業規制が敷かれてないというのがすごい。この状況に関する、水産資源管理研究者の勝川氏の言。 ウナギをどう看取るか？ - 勝川俊雄 公式サイト 結論からいうと、ウナギは、もう詰んでいる。（略）日中台が協力して、これから禁漁したとしても資源が回復するかは微妙な情勢ではあるが、禁漁に近い措置を獲れる可能性はほぼ無い。 １０年前なら、ニホンウナギを持続的に利用するという選択肢はあったかもしれないが、もうそういう段階ではない。「ニホンウナギの最後を
【日本ヤバイ】人口急減！和歌山県が毎年１つずつ消えていく・・・ : 暇人＼(^o^)／速報
【日本ヤバイ】人口急減！和歌山県が毎年１つずつ消えていく・・・ Tweet 1：影の大門軍団φ ★：2012/02/01(水) 14:34:11.24 ID:???0 関連 : 【日本ヤバイ】13年後には65歳以上の人口割合が5割に到達 この国は一体いつになったら少子化対策するんだ？ 番組が朝日新聞記事をもとに伝えるところでは、日本の人口はどんどん減り、50年後は現在から3割減だそうだ。 年齢構成ももちろんのこと少子高齢化で、「カネを使う人は少なく、カネがかかる人が多い」（内野雅一週刊エコノミスト編集長）社会になる。 「このままいったら、1年に80万人、和歌山1県ずつぐらい減っていく。それだけ働き手が減れば、保険（年金）、税金を払う人が少なくなる」と、 番組コメンテイターの杉尾秀哉TBS解説・専門記者室長は顔をしかめる。 一刻も早くやらなければいけないことばかりのニッポンだが、今朝（201
年収１００万円以下のパートがどういう人か分かっていて書かない人たち - 常夏島日記
年収２００万円以下が７４％ NHKニュースを読んで思ったこと。 この調査は、パートや契約社員など期間を定めて働く非正規労働者の労働条件を調べようと、厚生労働省がことし７月に５４００人余りを対象に行ったものです。それによりますと、年収１００万円以下の人が４１％に上ったほか、１００万円から２００万円までの人が３３％となっており、合わせると非正規労働者の４人に３人に当たる７４％の人が年収２００万円以下の厳しい条件で働いていることが分かりました。 では、年収100万円以下の人というのがどういう人かということを、国税庁の資料で見てみましょう。2010年、昨年のデータです。資料の22枚目、18ページと銘打たれているところを見てください。年収100万円以下の層ですが、男性715千人に対して、女性2896千人、人数比１：４。同じ資料の25枚目、21ページを見れば、年収100万円以下の層で最も従事者が多いの
マジキチ速報 中国人 「日本人は変態 これは世界的に有名」
1：中国住み（青海加油！）：2010/08/26(木) 12:28:34.00 ID:ZbqBWNE40● 軍事ニュースなどを扱う中国強国網は、8/23、ニュースサイトで 「日本では、少女用のパンティが、冷蔵庫で冷え冷えで売られている、変態だ。」と伝えた。 このニュースは他のニュースサイトでも紹介され、「日本人が変態であるのは世界的に有名であり この冷えた下着は980円と非常に高価で何に使うのかわからない。」と伝えているところもあります。 http://www.chnqiang.com/china/2010/0823/china_6577_2.shtml 4： パイロット(神奈川県)：2010/08/26(木) 12:29:42.07 ID:HbWbW0D20 そうだな 5： 作曲家(熊本県)：2010/08/26(木) 12:29:46.02 ID:I3FtDMS+0
「世界経済が回復するなか、なぜ日本だけが取り残されるのか」 - 奴隷こそが慈悲を施さなければならない
なぜ日本だけが取り残されるのか 壊滅と言われながらも急速に甦ってきたアメリカ金融業界、巨額の経済対策と土地バブルで興隆する中国経済。その一方で、世界の経済回復に完全に乗り遅れた日本。このままでは「失われる15年」を繰り返すことになる! 行き詰まる日本経済の課題と今なすべき戦略は何か? 野口教授が描く経済再生へのシナリオ。 「世界経済が回復するなか、なぜ日本だけが取り残されるのか」 野口悠紀雄 (ISBN:4478013497) 「世界経済が回復するなか、なぜ日本だけが取り残されるのか」 野口悠紀雄 (ISBN:4478013497)を読む。震源地である米国は早々と回復しつつあるのは、製造業から金融と情報産業にシフトしていたので、回復において設備償却の負荷が少なく、人員の再配置も進みやすい。 それに対して日本経済はアメリカのバブルな消費に依存していたために需要の回復の見込みはない。また不景気
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