厚生労働省は2007年11月7日までに、国内で販売されているすべての抗うつ剤に、 「24歳以下の患者で自殺を企てるなどのリスクが増加するとの報告がある」 との内容を使用上の注意として記載するよう、製薬会社に添付文書の改訂を指示しました。 米食品医薬品局(FDA)が今年5月、米国内で同様の改訂を指示したのを受けた措置のようです。 ただ抗うつ薬によるメリットも大きく、今回の改訂では、プラス面とマイナス面を考慮した上で投与するよう記載する予定。 対象となるのは・・・、 新しい世代の抗うつ剤であるSSRI(選択的セロトニン再取り込み阻害薬)やSNRI(セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬)のほか、古くから使用されている「3環系」「4環系」と呼ばれる種類も含むすべての抗うつ剤です。 厚労省によると、海外で実施された大うつ病性障害などの患者に対する複数の抗うつ剤の臨床試験の結果、自殺を考えたり