障がい者の月給を10倍にする店
ビジネスモデル研究者、経営コンサルティング会社勤務。政策・経営コンサルティングの現場でこれまで100本以上のプロジェクトに関わる。専門は、ビジョン、イノベーション、モチベーション、人材開発など。 2030年のビジネスモデル 未来のパターンを作り出す企業は、はじめは取るに足らないちっぽけな存在だ。それゆえに、産業の複雑な変化の過程で、その企業はときに死んでしまうかもしれない。しかし個別企業は死んでも、実はパターンは生き続け、10年後、20年後、新しい現象として世の中に広がる。2030年の日本につながる価値創造のパターンとは何か。現在さまざまな領域でその萌芽に取り組む最前線の挑戦者たちとのダイアローグ（対話）。 バックナンバー一覧 障がい者を積極的に雇用するだけでなく 月給を10倍にする店づくりへの挑戦 宅急便の創始者、ヤマト運輸の小倉昌男さんが、障がい者雇用のために15年前に始めたスワンベー
新入社員向けの教育研修--こんなやり方は避けるべき
最近、ある企業に入社したTechRepublicのメンバーが、自らの経験した新入社員に対する教育研修のお粗末さについて詳しく書いてきてくれた。新入社員を対象とする教育研修は、筆者の経験に照らし合わせると、以下のパターンに大別できる。 ベテラン社員に仕事のやり方を教えさせる。 「分からないことがあれば、遠慮せずにマネージャーに質問してほしい」とだけ告げておく。 公式の研修プログラムを1週間に渡って実施する。ただし、当の社員はこういった研修プログラムをあまりにも退屈なものと感じ、大爆発でも起こってその単調さが吹き飛んでくれないかと願うことになる。 OJT（On the Job Training）によって、社員は必要となる知識すべてを魔法のように吸収できるはずであるため、公式の研修は実施しない。 こういったケースのどこに問題があるのだろうか？ ＃1：ベテラン社員に新人教育を担当させる ベテラン社
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