エニグモ「プレスブログ」では、ブログへの投稿の内容によって高額な特別謝礼を支払うものが増えてきた。その背景にあるものは何だろう。高額な謝礼を用意しないと記事を投稿してもらえなくなってきたのか、投稿してもらえてもその品質を確保しづらくなってきたのか。あるいは業績好調によりブロガーへの還元を高めたのか。謝礼はいくらまでなら適切な範囲といえるのかわからない。これ以上に謝礼が高騰してしまうと、いたずらに射幸心をあおられた投稿がオンラインを汚すことになるだろう。
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前編では、テレビCMの指標として広く利用されている「GRP」について解説した。GRPに代表される統一指標の整備によって、「どれくらい出稿すると、どれくらいの効果があるのか?」を基準値(ノーム値)化できたことが、テレビ広告市場が2兆円規模にまで成長した大きな要因の一つであった。 今回は、テレビCMにおけるGRPのように、まだ歴史の浅いインターネット広告の今後の成長を下支えすることが期待される指標について考えてみたい。 広告指標には日本市場の独自性を考慮 インターネット広告がスタートして満10年、すでに次の10年を目指して動き始めている。インターネット広告は当初、その発祥の地である米国の影響を強く受けてきた。 テレビ放送がスタートした時も米国の影響を強く受けた。米国から導入されたテレビ技術を基に、50年の歴史を経て現在の状態にまで日本のテレビ産業は成長したわけだ。 両国のテレビ産業を俯瞰(ふか
NECビッグローブと博報堂は4月5日、行動ターゲティング広告における実証実験の結果を発表した。従来型のバナー広告に比べ、クリック率が1.6倍となったほか、カタログ請求などクリック後の行動も活性化する傾向にあることが分かったとしている。今後は6月をメドに商品化で協業し、他の広告代理店とも販売提携していきたい考え。 行動ターゲティング広告とは、ウェブサイトでの閲覧、検索等の行動履歴情報をもとにユーザー属性を分類し、その属性ごとに最適な広告を配信する手法。2006年からヤフーなどが始めている。 今回の実験では、2007年1月29日〜2月18日に「BIGLOBE」で行動履歴の取れた200万人の閲覧者を14の属性に分類。それぞれの関心に合致すると判断した広告を、総配信数で約4000万回配信した。 通常のバナー広告と比べ、クリック率は平均1.6倍、最大で4.1倍。クリック後も能動的に情報収集を行ってお
最新の報告によると、インターネット広告に対する世界の支出は、新聞、雑誌、テレビ、ラジオへの支出にまだ追いついていないものの、2008年にはラジオの広告支出を上回るという。 ロンドンを拠点とするメディアサービス企業ZenithOptimediaが3月に発表した資料(PDFファイル)によると、2006年に244億ドルだったインターネット広告支出は2009年には429億ドルに達し、この間の伸び率は従来のメディアに比べて6倍近くになると見込まれている。広告市場全体におけるインターネット広告のシェアは5.8%から8.7%に拡大するという。 インターネット広告支出は2007年に28.2%増加するのに対し、他の媒体への広告支出は3.7%の伸びに留まると予測されている。 インターネット以外で、2009年末までに広告市場全体よりも急速に成長すると見込まれているのは、映画と屋外広告だけだ。地域別に見ると、成長
広告出稿を検討する際には、訴求したいターゲットがどれほどいるのか確認して下さい。 広告を媒体に出稿する前に、その同封広告の出稿実績がどれくらいあるのか確認して下さい。同業他社が出稿していることが望ましいです。 サンプリングがしっかり配布するための体制について確認して下さい。 このサイトでは、プロモーションについて打ち合わせをする前に専用メッセンジャーでやりとりができるから安心! 広告媒体ドットコムのご利用について 広告媒体では、色々なメディアを掲載しています。お探しの広告媒体を探すには、「広告媒体・出稿事例を検索」から広告媒体探しに必要な条件をチェックして、「検索」ボタンをクリック。 条件に該当した広告媒体が検索結果画面に表示されます。 探している広告媒体がありましたら、その行をクリックすると該当する広告媒体の詳細ページにて内容を知ることができます。 該当する広告媒体のお問い合わせをしたい
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オンライン広告の業界団体、Internet Advertising Bureau(IAB)は28日、2006年度の英国オンライン広告に関する報告書を発表した。それによると、同年英国のオンライン広告市場は約20億ポンド(約4,600億円)に達し、初めて全国紙の広告市場を上回った。フォーマット別では、キーワード検索が最も多くを占めた。 この調査は、IABがPricewaterhouseCoopers(PwC)、World Advertising Research Centre(WARC)と共同で実施したもの。 調査によると、2006年度、英国のオンライン広告市場は前年から41.2%増え、20億1,600万ポンド(約4,600億円)となった。全国紙の広告は前年比0.2%増の19億ポンド(約4,380億円)で、オンラインが全国紙を初めて上回った。 英国で最大の広告市場はTV広告で、2006年の売上
ドリコムは、媒体主と広告主がインターネット広告枠を直接売買できるマーケットプレイス「SpaceHunter」を3月28日に立ち上げる。 媒体主は自社サイトの広告枠をSpaceHunterに登録しておくことで、広告主から掲載の申し込みを直接受け付けることができる。広告の空き枠を効率的に埋めると同時に、サイトに適した広告配信も可能になるという。 マーケットプレイスに広告枠を出品する際には、広告主が出稿媒体を指定する「LockOn広告」と、SpaceHunter側で広告主と媒体をマッチングする「CrossAd広告」の2種類の販売形式を選ぶことができる。 LockOn広告は比較的PVが多いサイト向けの配信形態で、媒体主が広告枠の配信期間と価格を決定して広告を募集できる。一方のCrossAd広告は小規模の広告枠も収益を上げやすいようにクリック課金形式となっている。広告主はカテゴリやPV、ユーザー属性
サイバー・コミュニケーションズ(cci)と東急エージェンシーは3月29日、若年層向けプロモーションとして、屋外広告とインターネット広告のクロスメディア展開について実証実験を行うと発表した。 USENの動画配信サービス「GyaO」で若年層に絞り込んで新たな動画広告を表示。それにあわせて、渋谷駅前、「109フォーラムビジョン」で、若年層の通行量が集中する夕方の時間帯に集中して同一の動画広告を表示する。cciがインターネット広告、東急エージェンシーが屋外広告のノウハウをそれぞれ提供する。 実験ではクロスメディア展開を通じてターゲットリーチを拡大するほか、各媒体の特性と若年層の行動に合わせた広告の表示手法を開発する。 cciは今後、同様の実証実験を重ね、109フォーラムビジョンのようなデジタル屋外広告媒体をはじめ、各種機器を通じた広告配信を開始。多様化する顧客の需要にあわせて新たな広告商品を開発、
2007年3月26日、ミルウォードブラウンが「CTV-1 Study」という調査の結果を発表した。30秒の同じビデオ広告をテレビやデジタルビデオレコーダーで視聴したひとのブランド認知率は54%だったが、オンラインで視聴したひとのそれは82%だった。テレビやデジタルビデオレコーダーで視聴したひとの広告認知率は20%弱だったが、オンラインで視聴したひとのそれは77%だった。テレビやデジタルビデオレコーダーで視聴したひとのメッセージ連想率は70%だったが、オンラインで視聴したひとのそれは93%だった。オンラインビデオの広告効果が高かったのは、テレビより専念視聴者が多いため。また、ビデオに挿入されている広告がテレビより少ないため。
調査会社Novatris/Harris Interaciveの21万人を対象にした調査によると、15-24歳の若い層は、25歳以上の層に比べてオンラインでの滞在時間は長くコミュニケーションツールや自己表現、エンターテイメントのために使っているものの、オンライン広告が彼らに自分の探している新しい製品やサービスのことを知らせてると答えたのは、25歳以上にくらべてずっと少ないことがわかった。また、イギリスを除くと、15-24歳は、オンライン広告に対しての興味が25歳以上よりずっと低く、消費者作成広告や酸化型、ゲームなどを使ってアプローチする必要があるとしている。 ソース:Digital Bulletin:Internet advertising not reaching younger generation March 23, 2007 in Stats | Permalink TrackBac
米Googleは3月20日、事前に決めた行為が行われた場合のみ広告料金を支払うペイ・パー・アクション方式のβ版テストを限定的に開始したと発表した。ペイ・パー・アクション方式では、広告閲覧者が商品やサービスを購入したりニュースレターを購読するといった、広告主が定めた特定の行動を取った場合のみ、広告主は広告料金を支払う。 広告主はどの行為にいくら払うかを自由に決められるため、既存のコスト・パー・クリック、コスト・パー・インプレッション価格モデルと組み合わせることで、さらに広告コストの管理がしやすくなるとしている。 ペイ・パー・アクション方式はコンテンツサイトのGoogle AdSenseにのみ表示される。AdSenseを掲載するサイトは、ペイ・パー・アクション方式を採用するかどうかを決めることができる。ペイ・パー・アクション方式は米国内の広告主のみが利用可能。Googleは今後数週間かけて、β
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
伝統的なメディア企業は,新聞社も雑誌社もTV局も,オンライン事業へのシフトを急いでいる。既存の非オンライン事業が頭打ち傾向を示し,時には下降線を辿り始めているからだ。 一方でネット広告市場は,この4年間30%強の高成長を続けている。そこで,オンライン事業の売上がこれからも,20%から30%の年間成長率を続けるとの強気な意見が支配的だ。NYT(New York Times)もそうだ。同社CEOのJanet Robinson氏は,今年のデジタル部門売上高が前年比30%増の350万ドルに達すると予測する(MarketWatchより)。 このようにオンライン事業が絶好調なのに,米新聞社などの旧来型メディア業界は必ずしも安泰と言い切れないようである。現実には,厳しい現況に直面している。総売上に占めるデジタル部門売上の割合がまだまだ小さいからだ。NYTは,米国の新聞社の中でも,デジタル部門売上比率がか
出版物の発行部数などの監査を行うABC(Audit Bureau of Circulations)と調査会社NSON Opinion Researchが北米のオンライン広告プランナーなどを対象に行った調査によると、2/3が広告インプレッションなどの数に対して信頼を持っておらず、3/4が第3者による監査が行われてたらWebサイトやメール、検索エンジンでもっと広告を行うと答えた。また約半数が第3者による指標が提供されれば、ブログ、オンラインビデオ、Podcast、携帯Webで広告費を増やすと答えた。 ソース:Adweek:Want More Ads? Get Better Metrics March 10, 2007 in Industry | Permalink TrackBack TrackBack URL for this entry: https://www.typepad.com/s
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