「教養としての経済学」のお勧め。 - すらすら経済学を学ぶ日記。
「経済学部への入学を考えている高校生や、大学１年生」を読者対象として 企画された、一橋大学経済学部編集になる経済学の案内書です。 教養としての経済学 -- 生き抜く力を培うために 作者: 一橋大学経済学部出版社/メーカー: 有斐閣発売日: 2013/02/27メディア: 単行本（ソフトカバー）この商品を含むブログ (1件) を見る 私は高校生や大学1年生みたいな若者じゃありませんがｗ 最近、経済学を学び始めた初学者として、 何か心構えの参考になるんじゃないかと手にとってみました。 私がよく読んでいる齊藤誠教授や佐藤主光教授など、 一橋大学経済学部のそうそうたる教授が TPPやギリシャ債務問題など時事的な問題から始まって、 需要と供給の話や、効率と公平（衡平）などの考え方、 経済学古典の勧め、数学・中国語・英語学習の仕方など 学習への興味を惹き起こしてくれそうな話題が盛りだくさんです。 それ
【新連載】円安が進んでいるが、実体経済は停滞したまま
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------
アベノミクスがまだわからない人へ
1955年、東京都に生まれる。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年、大蔵省入省。理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、総務大臣補佐官などを歴任したあと、2006年から内閣参事官（官邸・総理補佐官補）。2008年退官。金融庁顧問。2009年政策工房を設立し会長。2010年嘉悦大学教授。主要著書に『財投改革の経済学』（東洋経済新報社）、『さらば財務省』（講談社）など。 高橋洋一の俗論を撃つ！ 元財務官僚の経済学者・高橋洋一が、世にはびこるもっともらしい「俗論」の過ちをズバリ解説。 バックナンバー一覧 アベノミクスは金融政策がすべてといってもいい。そのキモは驚くほど簡単だ。ひとことでいえば、デフレ予想からインフレ予想への転換だ。人々のインフレ予想率を高めるわけだ。 ポイントはインフレ予想 どういう経路をたどるか
だから「リフレは（本当に）ヤバい」んです：日経ビジネスオンライン
黒田東彦氏が日本銀行総裁に就任し、新体制がスタートした。日本経済の復活にはさらなる大胆な金融緩和策が不可欠とする黒田新総裁のもと、日銀は1月に導入した物価上昇率2％という目標を実現できるのか。あえてインフレを起こそうとするリフレ策は、日本経済に多大な打撃を与えるとして、著書『リフレはヤバい』でリフレ策を痛烈に批判している小幡績氏に、今後の日本経済の展開をどう見ているか聞いた。 黒田東彦新総裁は、金融緩和策として国債だけでなく日銀による資産担保証券（ABS）や株式の購入まで視野に入れているようですが、2％のインフレを本当に起こすことができると見ていますか。 小幡：僕は大蔵省に入る際の面接で、自分の卒論のテーマを巡って黒田さんとかなり議論したこともあるんですが、彼は自分が正しいと思ったことはやり抜く人です。妥協はしない。「できない」とは絶対に言わない。2000年頃からデフレは問題だと考えていた
日銀さん大丈夫？ 「日本はスタグフレーションです」：日経ビジネスオンライン
自我を強く持った人ですと、他人から横やりを入れられることを好まないものです。ある程度の要望を言われて仕事を受けたとしても、「過剰サービス」だと思ってしまいます。報道を通して見ているだけですが、黒田さんはハッスルしているみたいで、それが少し気になりますね。 とにかく「常識人」としてやってほしい。（金融緩和を）やめる、やめないという判断について、（安倍晋三首相の）期待に応えることをベースにするのでなくて、黒田さんが専門家として、自分で考えて決めてほしい。当たり前のことなのですが、本当にそれができるのか、報道を見ていると不安になります。 安倍首相は日銀との連携を強化すると言っています。でも、つい10年ほど前には、「日銀の独立性が重要だ」と議論されていました。中央銀行の独立性を強化するという話はどこに行ってしまったのでしょうか。 藻谷：時代と状況が変わったんでしょうかね。でも、中央銀行の独立性は、
デフレは、賃金を下げ過ぎた経営者の責任だ：日経ビジネスオンライン
近著『デフレーション――日本の慢性病を解明する』（日本経済新聞出版社）で、長引くデフレの原因を「イノベーションの欠如にある」とした吉川洋・東京大学大学院経済学研究科教授。そのイノベーションの欠如をもたらした元凶は、企業による正規雇用から非正規雇用への流れなどによる名目賃金の下落であると論じ、デフレの原因を「日銀の金融緩和が不十分だからだ」とする説に真っ向から反論した。さらには過去40年のマクロ経済学は「進化などしていなかった」と、最新のマクロ経済学を斬って捨てる。その真意について、さらに話を聞いた。 （聞き手は広野 彩子） ご著作『デフレーション』で、日本が停滞した原因の1つを、（合理化するための）プロセスイノベーションにこだわりすぎてモノ作りのイノベーションがなかったからだ、という趣旨で書いておられました。医療分野でのイノベーション、たとえば介護ロボットを開発するとか、需要創出型のイノベ
インフレ目標でも消費増税でもスーパーの安売りは止まらない：日経ビジネスオンライン
日経平均株価がリーマンショック後の高値を付け、アベノミクス効果に沸く日本経済。デフレ脱却に向け、政府と共同声明を出した日本銀行は、2％の物価上昇率を目標に掲げている。足元では円安も進んでおり、輸入品については一部で値上げが始まるなど物価上昇の圧力は高まっている。では現時点で、食品価格などにどのような影響が表れているのか。全国のスーパーなどのチラシを分析し、店頭での価格動向を調査しているチラシレポート（東京都中央区）の澤田英社長に話を聞いた。 （聞き手は小平 和良） アベノミクスの効果で日経平均株価がリーマンショック後の最高値を付けるなど、景気が上向いてきています。スーパーのチラシにもこうした影響が出てきていますか。 澤田：小売りの現場での反応は鈍いです。スーパーなど日々の暮らしに必要なものを売っている店で、何よりも売れるのは「隣の店より安い」ということですから。例えば百貨店はスーパーなどと
インフレで給料があがるのはどの産業か？（髙橋 洋一） @gendai_biz
アベノミスク、特にインフレ目標をいろいろな人に話していると、若い人がきょとんとしていることがある。筆者が社会人になったのは1980年だが、その年より後の生まれた人だ。 考えてみれば、彼らにとってバブル景気はせいぜい小学生のころで記憶がない。物心がついてから一貫してデフレなので、インフレの経験がまったくないのだ。 その一方、筆者より上の世代は、第二次世界大戦直後の猛烈なインフレの印象が強く、インフレと聞くとハイパーインフレと過剰反応する。このときのインフレ率は年率500%くらいであった。もっとも、このときの物価暴騰は戦争で生産設備が壊滅的な打撃を受けたことによるモノ不足が原因だ(2012年11月26日付け本コラム「「インフレで喜ぶのは資産家だけ」という野田首相は「日銀キッズ」でお勉強したら?「金融政策」が総選挙の争点になったのは、国民にとって福音だ!」参照)。 80年代後半のバブル景気の前に
給料が上がる会社に話を聞いた：日経ビジネスオンライン
1月の給与明細を見た。前年同月に比べ若干下がった。残業代が少なかったからか。または働きぶりの問題か。いずれにせよ、自分の賃金が上がる実感に乏しい。一方で、ローソンが若手社員の年収を引き上げる。関係者に感想を聞いた。 「会社に経営課題は色々あると思うが、年収が上がるのは素直に嬉しい」 ローソンは7日、グループの若手正社員を対象に、2013年度から年収を平均3％引き上げると発表した。対象は20歳代後半から40歳代の約3300人。5月と11月に支給している年2回の賞与を増額し、年収を平均15万円増やす。子育て世代には支給額を一段と増やすという。対象者に話を聞くと、極めて率直な反応が返ってきた。羨ましい話だ。 会社の負担額は年間4億円 ローソンの新浪剛史社長は、政府の成長戦略を議論する産業競争力会議の民間議員の1人。会社の負担額は年間約4億円増えるが、安倍晋三首相が標榜するデフレ脱却に向け、民間企
世界経済：まやかしの通貨戦争
（英エコノミスト誌 2013年2月16日号） 世界は日本と米国の金融政策の積極性を歓迎すべきだ。 2月15～16日にモスクワで開かれたG20財務相・中央銀行総裁会議では、通貨安競争が最大のテーマとなった〔AFPBB News〕 世界の経済大国の高官は戦争を回避するという使命を担い、2月15～16日にモスクワで会合を開いた。回避しようとしていたのは、爆弾や銃弾を使用する戦争ではなく、「通貨戦争」だ。 各国の財務相と中央銀行総裁は、主要20カ国・地域（G20）の同輩たちが、輸出を増やすために自国通貨を切り下げ、近隣諸国を犠牲にして自国経済を成長させることを懸念している。 ブラジルを筆頭とする新興国は最初に、通貨戦争を仕掛けたとして米国を非難した。2010年に、米連邦準備理事会（FRB）が新たに刷ったお金で国債を大量購入した時のことだ。 この「量的緩和（QE）」により、大勢の投資家がより良い利回
本誌独占インタビューノーベル経済学者は指摘するポール・クルーグマン「1ドル100円超え、アベよ、これでいいのだ」 | 経済の死角 | 現代ビジネス [講談社] 2013.2.14
本誌独占インタビューノーベル経済学者は指摘するポール・クルーグマン「1ドル100円超え、アベよ、これでいいのだ」 戦争しなければ大丈夫 いま安倍晋三首相が推し進める経済政策・アベノミクスに批判の声が聞こえ始めている。その代表的なものが大胆な金融緩和をすると「ハイパーインフレ(急激なインフレ)」になってしまうというものだが、まったく的外れだ。 日本と同じように金融緩和をしているここ米国でも、実はハイパーインフレの恐怖が数年前から語られ続けてきた。しかし、現実を見ればハイパーインフレが起こっていないことは誰もが知るところだ。 さらに、私はアベノミクスが唱えられ始めてからのマーケットの動向を見ているが、日本の期待インフレ率はちょうどよい値で推移している。いままで市場が日本の物価についてデフレ予測を続けていたことを考えれば、いまは少しのインフレ期待があることで、むしろ経済にとってプラスに働いている
日本のデフレは日銀の無力感と敗北感が原因＝元英中央銀委員
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「白川総裁は誠実だったが、国民を苦しめた」
1月22日の日本銀行の決定は80点――。安倍晋三内閣で内閣官房参与に就任し、金融分野におけるブレーンである浜田宏一イェール大学名誉教授。意外にも浜田氏の点数評価は高かった。だが、「『悪い日銀』が『良い日銀』に変わったとは思えない」と手厳しい批判も。「今の日銀法には欠陥がある」と、法改正の必要性を強調した。さらに、注目が集まる次期日銀総裁人事について、浜田氏が考える有力候補は誰か。（聞き手:山田徹也、井下健悟） ――日本銀行は1月22日、政府との連携強化を目的とした共同声明と、自由民主党が政権公約に掲げた「物価上昇率の目標2％」を取り入れた金融緩和策を発表しました。どう評価されていますか。 これまで日本銀行はいろんな理由をつけてやらないということが続いてきた。共同声明で合意を得られたのは評価すべきだ。物価目標2％は国際的に見ても標準的なインフレ目標で、これも進歩だ。 日銀の方向転換として第1
日本を知る投資家ほどアベノミクスに乗らない理由：日経ビジネスオンライン
渡辺 康仁 日経ビジネス副編集長 1994年日本経済新聞社に入社。2002年から2004年まで日経ビジネス記者。日経新聞に戻り、編集局経済部などを経て2013年から日経ビジネス副編集長。アベノミクスの行方に関心を持つ。 この著者の記事を見る
今年後半、日本は制御不能の円安に突入する：日経ビジネスオンライン
石黒 千賀子 日経ビジネス編集委員 日経BPに入社後、英LSEに留学し修士取得。日経ビジネス、日経ナショナルジオグラフィック、日経ベンチャーを経て、2003年日経ビジネスに編集委員として戻る。主に、本誌の「世界鳥瞰」の欄を担当。 この著者の記事を見る
「日銀は敵なのか」 奔流アベノミクス（ルポ迫真） - 日本経済新聞
政府・日銀が22日に発表したデフレ脱却と経済成長に向けた共同声明。異例の調整は年明けに本格化した。「とにかく主語をはっきりさせてほしい。日銀に全てかぶせるつもりはないが、責任はちゃんと認識してもらいたい」。首相の安倍晋三（58）は、交渉にあたる財務相の麻生太郎（72）と経済財政・再生相の甘利明（63）にこう指示を出した。□ □日銀に「従来と違う金融緩和への明確なメッセージを」と最も強く求
再燃する通貨戦争：日本が火蓋を切ったゲーム
（英エコノミスト誌 2013年1月19日号） 通貨安を達成するための戦いがまた始まった。 ｢通貨戦争」という言葉が再び使われるようになってきた〔AFPBB News〕 英国の多くのサッカー場は、観戦する上で問題がある。最近は健康と安全上の理由から、スタジアムは全員が席に座って観戦するようになっているが、座ることを拒むファンがいる。 こうしたファンは試合中に立ってしまうため、後ろの観客もそれに倣うしかなく、最終的には、グラウンドのその部分では全員が立ち上がることになる。誰の視界も良くならないが、全員が快適でなくなる。 外国為替市場も今、同様の問題に直面している。何しろ今、ほぼすべての国が、自国の輸出業者が価格優位性を持ち、市場シェアを獲得できるよう、自国通貨を弱くしたがっている。 だが、ある通貨が下落すると、その他の通貨が上昇しなければならない。通貨高に見舞われた国々は、再び自国通貨を下落さ
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クルーグマン教授「日銀の物価目標2%、2年で可能」 金利急騰「懸念ない」 - 日本経済新聞
[FT]ユーロ危機がまだ終わっていない理由 ：日本経済新聞![[FT]ユーロ危機がまだ終わっていない理由 ：日本経済新聞](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/0e3c5e614e8acdad43d69cde8f3e93836e869a85/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.nikkei.com%2F.resources%2Fk-components%2Frectangle.rev-d54ea30.png)
アベノミクス株高に潜む リフレ政策の光と影 - 日本経済新聞