クリミアの女性検事総長の素顔と日本での「人気ぶり」
関根和弘/Kazuhiro SEKINE @usausa_sekine クリミア検事１）すでにツイッター上で話題になっていますが、ロシアが併合したクリミアの新検事総長ナターリア・パクロンスカヤさん（３３）が美しいと日本で話題になっている、とロシアのイタル・タス通信が大胆にも報じています。「オモロシア」の日本版をやってくれたな、という思いです（笑） 関根和弘/Kazuhiro SEKINE @usausa_sekine クリミア検事２）イタル・タス通信は、パクロンスカヤ検事が日本のアニメ「鋼の錬金術師」の登場人物、オリヴィエ・ミラ・アームストロングに似ていると、ネット上で日本のファンが話題にしていると報道。検事の会見動画がすでに２５万回再生されていると指摘しています。
伊予灘地震的中させた学者が3か月以内の南海トラフ地震予測
《南海地方の変動に監視が必要》 との注意を呼びかけてから2日後の3月14日未明、愛媛県の北西に位置する伊予灘を震源とするM6.2の大地震が発生。中国、四国、九州地方の広い範囲で震度4以上の揺れを観測し、愛媛県では13年ぶりとなる震度5強を記録した。 冒頭は3月12日付のメールマガジン『週刊 MEGA地震予測』の指摘だが、ズバリ的中させていたのは、東大名誉教授の村井俊治氏だ。 村井氏は地震学者ではなく、地表の位置関係を測定する測量工学の権威。その彼が注目しているのは、人工衛星で観測される地殻の動きだ。 「日本には全国に1270か所設置された電子基準点と呼ばれる装置があり、衛星からの電波を受信することで、絶えず国土地理院に正確な位置情報を送り続けています。過去に発生したM6以上の大規模な地震と、発生前後の周辺の地殻の位置情報を検証したところ、そこに相関関係があることを突き止めたのです」（村井氏
ＳＴＡＰ細胞、小保方論文と異なる作製手順公表 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ワシントン＝中島達雄】米ハーバード大系列のブリガム・アンド・ウィメンズ病院は２０日、理化学研究所の小保方(おぼかた)晴子ユニットリーダー（３０）らが１月に発表した「ＳＴＡＰ（スタップ）細胞」の詳しい作製手順をウェブサイトで公表した。 細胞を酸で処理する前に細い管に通して粉砕するなど、英科学誌ネイチャーに掲載された論文や、理研が今月５日に公表した手順とは一部が異なっている。 米カリフォルニア大デービス校の幹細胞研究者、ポール・ナーフラー准教授は、「わずか７週間のうちに、同じ著者チームから次々に別の作製法が出てくるのは、いったいどういうことか」と困惑している。 ＳＴＡＰ細胞の論文については、不適切な画像の加工や文章の盗用疑惑が見つかっており、他の研究グループによる再現実験の成功報告もない。このため、論文共著者のハーバード大のチャールズ・バカンティ教授は今月１４日、ＳＴＡＰ細胞の詳細な作製手順
ダイビング中に地震が起きたら？東日本大震災時、水中にいた作業ダイバーの証言
この記事は約5分で読めます。 東南海地震の発生が近いと言われていますが、今回はダイビング中の地震に関して書いてみます。 実は幸運にも、関係学会の発表でも、先の東日本大震災のときに作業中のダイバーが亡くなったという報告はありませんでした（レクリエーショナルダイバーについては不明。東北沿岸で3月11日にレクリエーションとして潜水することは、水が澄んでいることはメリットですが、実際当時はどうだったかについては分かりません）。 しかし、近いうちに起きるかも知れない次の大震災のときには、同じように誰も亡くならないという保証はありません。 少なくとも今ダイバー自身ができることは、そのときにパニックになってしまって、自分で自分の首を絞めることにならないような心構えだけは講じておく必要があるということです。 東日本大震災発生時、福島沖と神奈川の水中体験したプロダイバーたちの話 福島県沿岸某火力発電所沖 プ
ワカサギ持ち帰り「待った」セシウム巡り国指導 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
群馬県は２０日、今月１４日に全面解禁した赤城大沼（前橋市）のワカサギ釣りについて、国の指導を受け、再び「持ち帰り自粛」を要請した。 出荷制限の解除要件となる「安定して規制値（１キロ当たり１００ベクレル以下）を下回る」という放射性セシウムの基準について、国と県の間に見解の相違があったためだ。県は「国から『安定して下回る』という目安は５０ベクレルだという話をいただいた。漁業者に迷惑をかけた」と陳謝した。 県蚕糸園芸課によると、県が水産庁に「解禁決定」を報告した１７日、同庁から再考するよう求められた。同庁は、県との協議の中で「解除を決定する目安は５０ベクレル」との見解を説明。県は２０日、赤城大沼漁業協同組合の組合員らに説明し、「持ち帰り自粛」を要請した。組合員からは「せっかく釣り客が戻ってきたのに」と落胆の声が上がった。 国の基準では、赤城大沼のワカサギのような「内水面魚種」の場合、出荷自粛を解
理研の広報は「年度契約の任期制職員」 - 科学・政策と社会ニュースクリップ
STAP細胞をめぐる諸問題のなかで、批判を浴びているのが、最初の発表の際の広報です。 リケジョ、割烹着やムーミン、指輪や「デート」…「女子」を強調し、小保方博士にスポットライトを浴びせた広報の仕方は、盗用、剽窃が明らかになる前から疑問視されてきました。 結果として、それが小保方博士に対する熾烈を極める批判報道にもつながりました。 こうした広報は「科学コミュニケーション上のミス」という声もあがってます（こちらより）。 中日新聞は以下のように報じています。 ＳＴＡＰ疑惑底なし メディア戦略あだに 笹井氏は小保方氏を大舞台に押し上げようと奮闘。会見に備え、理研広報チームと笹井氏、小保方氏が１カ月前からピンクや黄色の実験室を準備し、かっぽう着のアイデアも思いついた。 あれはやらせだったのか…私も絶句しました。 しかし、これはどうも誤報であるようです。 林茂生グループディレクターの2014年3月16
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ビットコイン:経営破綻のマ社 １２０億円分発見と発表 - 毎日新聞