アイドルを経、放送作家を捨て、紙芝居プロデューサーになった男。 - Something Orange
17日の毎日新聞に、こんな投稿記事が載っていた。 50歳を超えて、第三の人生をスタートさせることになりました。職業は「プロ紙芝居師」です。 10代のころはアイドルグループの一員で、「紅白歌合戦」にも出場し、20代の後半からは放送作家として二十数年間、数々の番組を担当してきました。しかし、ふと気付くと、〝そこ〟には何も燃えるものを感じられなくなっていました。 このまま、その仕事に執着していれば収入や生活もそこそこ維持できたでしょうが……。しかし、私にはどうしても我慢ができませんでした。 その時、ふと目にしたのが「紙芝居オーデション」の広告でした。思い切って受けに行くと、何と合格！ そこに来ていた役者さんや、落語家さんと共に過去の経験を活かし、「紙芝居プロデューサー」として残りの人生を懸けることにしました。 アイドルを経、放送作家を捨て、紙芝居プロデューサーへ！ こんなひともいるのだな、と、名
米国の教育：怠け者の米国人 JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2009年6月13日号） 米国の労働倫理の中で、子供は例外的な存在だ。 米国人は自分たちのことを、仕事の犠牲者と考えたがる。過酷な労働時間や返上を余儀なくされた休日、とてつもなく煩わしい携帯端末ブラックベリーについて愚痴をこぼすのが大好きだ。毎年この時期になると、欧州の従兄弟たち、特にフランス人の怠け癖に驚嘆してみせる。 「フランス人が週35時間労働の疲れを癒やすために、8月いっぱい休暇を取るって知ってた？」とか、「フランス人は休暇中毒のあまり、病人を放って旅行に出かけるから、病人は死に、死人は干からびちゃうって話、聞いたことある？」とか。 もちろん、こうした話は多分に誇張されているし、それもフランス人を葬り去る習慣に限ったことではない。様々な研究によれば、米国人は本人たちが考えているほどスタハノフ的労働者（著しく生産性の高い労働者）ではないのだ。 それでも、
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私に関する批評 - hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)
かなりの数の方がそこから本ブログに来られているリンク元に、私に関する次のような批評が書かれておりました。 http://watashinim.exblog.jp/9872836/（日本は右傾化しているのか、しているとすれば誰が進めているのか ５ 「戦後社会」の擁護） >もうお分かりだと思うが、私が、日本の右傾化を進めており、支持している中心的な層として考えているのは、こうした、戦後日本社会を「平和国家」および「平等社会」としての一つの達成として擁護する、「ウヨク」または「サヨク」である（従来型の右派勢力を軽視しているわけではない。これについては後述する）。特にマスコミ関係者はほとんど全員これだ、と私は思っている。もちろん、日本政府は一貫してこの立場であり、外務省官僚たる佐藤優も、このラインからは基本的に外れていない。自らが「ソーシャルなウヨク」であることを否定しないであろう、厚生労働省官
日本は右傾化しているのか、しているとすれば誰が進めているのか ５ 「戦後社会」の擁護 | 私にも話させて
もうお分かりだと思うが、私が、日本の右傾化を支持している中心的な層として考えているのは、こうした、戦後日本社会を「平和国家」および「平等社会」としての一つの達成として擁護する、「ウヨク」または「サヨク」である（従来型の右派勢力を軽視しているわけではない。これについては後述する）。特にマスコミ関係者はほとんど全員これだ、と私は思っている。もちろん、日本政府は一貫してこの立場であり、外務省官僚たる佐藤優も、このラインからは基本的に外れていない。自らが「ソーシャルなウヨク」であることを否定しないであろう、厚生労働省官僚の濱口桂一郎が、『世界』その他の左派系メディアで活躍したり「連合」と関係を持っていたりすることも、なかなか示唆的である。 こうした戦後社会を擁護する「ウヨク」または「サヨク」の支持を中心とした右傾化は、特に安部政権崩壊以後、顕著になっていると思う。 安部政権は、周知のように、「戦後
北アイルランド・ベルファストで移民排斥激化、115人が避難
北アイルランドのベルファスト（Belfast）で、警察の保護のもとオゾン・レジャー・センター（Ozone Leisure Centre）を出るバスの中から外を見つめるルーマニア人の子どもたち（2009年6月17日撮影）。(c)AFP/Peter MUHLY 【6月18日 AFP】北アイルランドのベルファスト（Belfast）南部で、同地在住のルーマニア人に対する移民排斥運動とみられる襲撃事件が相次ぎ、ルーマニア人家族100人以上が16日夜、教会に避難した。17日現在は近隣のレジャーセンターに移り、避難生活を続けている。 英BBC放送によると、避難したのは5歳の子どもを含む20家族115人で、当初は1つの家に集まって襲撃をしのいでいたが、人数が多くなりすぎたため教会に助けを求めたという。 同地域では、3月末にベルファストで2010年サッカーW杯南アフリカ大会（2010 World Cup）の
イラン抗議デモでネットが主役に、世界のユーザーが改革派を支援
マイクロブログサービス「ツイッター（Twitter）」に投稿された、「ミルホセイン（ムサビ元首相）の支持者」と題された写真。(c)AFP/TWITTER 【6月18日 AFP】大統領選の開票結果をめぐるイラン改革派の抗議デモで、当局の検閲をかいくぐってデモや弾圧の様子を伝えるニュースや写真、動画をインターネット配信する手助けをしようと、世界各地のネットユーザーがさまざまな試みを行っている。 イラン当局は携帯電話やインターネットの接続を遮断する措置を取っているが、マイクロブログサービス「ツイッター（Twitter）」やSNSサイト「フェースブック（Facebook）」、動画投稿サイト「ユーチューブ（YouTube）」や写真共有サイト「フリッカー（Flickr）」には、17日も抗議デモの写真や動画の投稿が相次いだ。 ■プロキシでアクセス制限を回避 ネットユーザーらは、イラン国内の投稿者が当局の
在日韓国人の差別と日本の対応 - 北村隆司
最近の韓国メデイアは、「日本では、『在日同胞を差別する手段』と考えられている『外国人登録証制度』を廃止するに当たって、『その代わり、特別在留資格者（殆どが在日韓国人、台湾人）に特別永住者証明書を発給し、常時携行を義務つける』という方向で、これまで話が進んでいた。しかし、この度、 自民党、民主党、公明党の三党は、『常時携行義務を撤回する』方向で暫定合意した」というニュースを、一斉に伝えています。 一方、日本の新聞や雑誌を読んでいると、民主党や公明党には、「在日韓国人に参政権も与えろ」と言う論議もあるようです。私には、「在留証明書の常時携行は差別だ」とか、「参政権を在日韓国人に与えなければ差別解消が出来ない」と言う理屈が全く理解出来ません。 在日韓国人社会や韓国政府は、これまで長い間、「在日同胞を、権利と義務の両面で、日本人と対等に待遇せよ」と主張し続けてきました。しかし、この論議は、在日韓国
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