喉に貼ってコロナの症状監視、米大がウエアラブル端末開発 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米ノースウエスタン大学の研究者らが新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の兆候や症状を追跡し、進行を監視するためのウエアラブル端末を開発し、シカゴで試験を行っている。喉元に貼りつける切手大の機器で、実用化すれば病気の早期発見や遠隔治療に役立ちそうだ。 試験にはまず25人が参加。50歳以上の感染者が大半を占めるが、もっと若い医療従事者も加わっている。医療従事者は高い感染リスクにさらされており、感染した場合の早期検出につなげたい考え。被験者は順次増やしていく方針だ。 端末は毎日24時間、病院でも自宅でもつけておくことができる。せきの激しさや呼吸音、心拍数、熱などを常時計測・分析し、データは最終的に医療スタッフに送られる。今後、血液中の酸素濃度も測定できるようにする計画もある。 端末は、もともとはノースウエスタン大とシカゴのリハビリ研究施設「シャーリー・ライアン・アビリティーラボ」の研究チ
「安倍総理」親族が経営の塾を文科省が後援 “AO義塾”代表のペテン（全文） | デイリー新潮
安倍総理 ネジもギターの弦も、長く使うと自然と緩んでしまうから、時に点検が必要だ。人間も同じである。12月5日で在任期間が1807日と、中曽根康弘氏を抜いて戦後4位になった安倍晋三総理も、つい気の緩みが出てはいないか、いちど確認してみる価値はあるだろう。いや、まさか朴槿恵大統領のように、一部の“身内”への利益誘導に走ったりはしていないだろうが。 とはいえ、総理の看板を利用したい人がいれば、その看板に“配慮”する人もいることは、認識しておいても損はないかもしれない。 たとえば、今年3月23日から25日の3日間、「全国高校生未来会議」というイベントが、衆院第1議員会館、および最終日は首相公邸という大層な会場で開催された。選挙権年齢が18歳に引き下げられるのを受け、全国から選抜された中3から高3の約120人が、地域興しプランを競ったり、自民党の谷垣禎一幹事長や民主党の岡田克也代表（ともに当時）ら
麻生グループ紹介 - 医療・健康〈麻生グループ〉
(株)麻生 (株)麻生 医療事業開発部 (株)麻生 病院コンサルティング事業部 (株)麻生情報システム (株)麻生マイニング 麻生メディカルサービス(株) アップルハートレジデンス(株) (有)北九州義肢製作所 麻生介護サービス(株) (株)ケアワーク九州 日本ハートサポートネットワーク(株) (株)日本メディカルプロパティマネジメント アスメディックス(株) 飯塚病院 博愛会 京都病院 博愛会 頴田病院 博愛会 博愛苑 日章会 南鹿児島さくら病院 柏芳会 田川新生病院 柏芳会 記念福祉事業会 ※協力提携法人・機関を含む 地域から求められる医療を提供できる病院運営・経営を実践しています。 急性期総合病院から療養型病院、漢方クリニックまで各種の医療機関と、老人保健施設、各種老人ホーム等の介護福祉施設を運営する他、在宅介護や訪問介護などを通じて、保健、医療、福祉に関わる質の高いサービスを提供し
滞るコロナ検査、結果まで1週間 民間委託拡大カギ - 日本経済新聞
新型コロナウイルスに感染しているかどうかを判断するPCR検査の体制が感染者の拡大傾向に追いつけていない。検査の実施が滞っており、発症から陽性が確定するまでの期間が1週間と長期化し始めた。検査の機能不全を背景にした陽性判明の遅れは重症化リスクを高めるほか、潜在的な感染者と他者との接触機会を増やしかねない。医療崩壊を避けながら感染拡大を防ぐためにも、国による民間への検査委託の拡大や簡易検査の後押しが
アマゾン、新型コロナ検査キット配布支援 ゲイツ氏も資金拠出
３月２３日、米アマゾン・ドット・コムは、米マイクロソフト<MSFT.O>創業者のビル・ゲイツ氏が資金を拠出する研究プログラムと協力し、シアトル市で新型コロナウイルスの家庭用検査キットを配布すると明らかにした。写真はアマゾンのロゴ。１９日撮影（２０２０年 ロイター/Dado Ruvic） ［２３日 ロイター］ - 米アマゾン・ドット・コムは２３日、米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏が資金を拠出する研究プログラムと協力し、シアトル市で新型コロナウイルスの家庭用検査キットを配布すると明らかにした。 複数の医療・公衆衛の研究機関が連携して作られたシアトル・コロナウイルス検査ネットワーク（ＳＣＡＮ）は、シアトル市などキング郡各地のウイルス感染状況を調査するために家庭用検査キットの配布・回収を行っている。
ジャレド・ダイアモンド氏「今こそ、次のウイルスのことを考えよう」
なぜなら、2003年に重症急性呼吸器症候群（SARS）が流行した時、我々は次なる感染症の大流行について考えることを怠った。その結果、避けられたはずの今回の感染拡大を許してしまった。COVID-19が基本的にSARSと同じ経路で広がったのはほぼ間違いない。 新興の感染症は人類の間で自然に発生したものではない。COVID-19やSARSだけでなく、AIDS（後天性免疫不全症候群）やエボラ出血熱、マールブルグ病も同様だ。 これらの感染症は動物の感染症（いわゆるズーノーシス＝動物由来感染症）が、動物の宿主から人間に感染したものだ。魚やエビなど、人間とは縁遠い動物から感染したものではない。人間が魚やエビと接触する機会は多いものの、これらが感染源とはなっていない。感染源は最も近縁の動物である人間以外の哺乳類だ。 近縁の動物から感染が起こる理由は単純明快である。病原菌は宿主の体内の生化学的な環境に適応す
新型コロナワクチンの臨床試験開始 人へ試験は世界初か：朝日新聞デジタル
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独企業の新型ワクチン、トランプ氏が独占権購入もくろむ？ ドイツ政界に怒り
米首都ワシントンで、新型コロナウイルスに関する記者会見に臨むドナルド・トランプ大統領（2020年3月14日撮影）。(c)JIM WATSON / AFP 【3月16日 AFP】ドイツのバイオ技術企業が開発した新型コロナウイルスへの効果が期待できるワクチンをめぐり、ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領が独占権を購入したいと提案したとの報道を受け、ハイコ・マース（Heiko Maas）独外相は16日、ワクチン研究に関する利権は非売品だと述べた。 新型コロナウイルスによる死者が6000人を超え、隔離される人が数百万人に上り、世界各地で株価が急落する中、科学者らは先を競ってワクチン開発を急いでいる。 こうした中、独紙ウェルト（Die Welt）は独政府に近い筋の情報として、トランプ氏が独バイオ技術会社キュアバック（CureVac）のワクチン研究を「米国のためにのみ」確保するため、
米医療の電子カルテ化が生んだ、成功報酬方式の新薬開発 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
何ものも命には替えがたい。しかし、国家にも家計にも予算があり、高価な新薬には誰もが手を伸ばせるわけではない。 アメリカの調剤医療費は、日本と同様に毎年増加する一方で、2019年で約34兆円に達しているが、日本の7兆円と比べる、人口が約3倍であることを鑑みてもかなり高いのがわかる。 なぜ、アメリカの調剤医療費がこれほど高いのか。これには諸説があり、医療訴訟で下る途方もない賠償判決が薬の単価に転嫁されるためだとか、難病や不治の病に対する旺盛な研究費が反映していたりするからだという分析がある。 新薬や特効薬が生まれにくい理由 実は、薬の価格においては大きなジレンマがある。製薬会社は不治の病に対する新薬や特効薬を開発しようとするが、その薬は1人でも多く、少しでも早く実際に投与して単価を下げていかなければならないものの、その第1歩がなかなか踏み出せない。 かなり高価な薬であるため、ほとんどの健康保険
ソフトバンクＧ孫正義社長、「行動開始」と表明－新型コロナに懸念
ソフトバンクグループの孫正義社長は11日、新型コロナウイルス感染を調べる簡易ＰＣＲ検査を100万人に無償で提供するとツイッターに投稿した。申し込み方法など詳細は検討中だ。 孫社長は厚生労働省を訪問したとし、「医療崩壊を起こさないよう連携しながらやっていきたい」と説明した。政府の軽症者自宅療養方針にも賛成だという。 10日夜に2017年２月９日以来、３年ぶりにツイッターへの投稿を再開。「新型コロナウイルスの状況を心配」「どんな貢献ができるか検討」「行動を開始」と立て続けに表明していた。 孫社長はこれまで、インターネット上で社会問題について積極的に意見表明しており、同社のサイトには孫社長が言及した案件の進捗を紹介するページもある。東京電力・福島第１原子力発電所の事故直後の11年３月22日には、「福島原発を心配しています」と投稿。自然エネルギーに注力するようになり、同年10月には普及・拡大を目的
2021年に市場規模3兆円「大麻ビジネス」バブルがやってくる…？（若旦那） @moneygendai
大麻は「カジュアルなもの」…？ 「大麻くらい、良いじゃないか」 そんな意見をSNS上で見ることが増えた。この様な意見が出てくるのは、カナダや米国一部の州で合法化が進んでいる背景もあるのだろう。 ただし大麻くらい別に良いじゃないかという意見に対して、「大麻はコカインやLSDなど身体的・精神的中毒性の高いハードドラッグへの入り口となる”ゲートウェイドラッグ”であり、これを許すと他のドラッグが蔓延するから絶対許すな」という意見もある。慎重さを要するテーマであることは確かだ。 私の住む南米コロンビアでは、日本に比べて大麻が身近な存在である。 散歩で公園に行くと大麻を吸っている人を目撃したり、前からタバコ吸ってる人が来たと思ってすれ違うと、匂いで「あっ違う。大麻だ」と気づく。そんなこともある。 また土産物の路上販売をしている露店を見てみると、ブレスレットの隣に大麻を吸うためのパイプが並んでいる光景を
混合診療解禁とは 国民皆保険とTPP
９０年代以来の医療関連制度の改変により、日本の平等な医療制度はすでに瀕死の状態です。菅直人政権が発足して以降、TPPへの参加がにわかにいわれるようになりましたが、その実態は知られないままTPP参加、開国という言葉が呪文のようにいわれています。しかし、すでに明らかになってきているように、TPPは公汎な分野にわたる協定であり、その中には医療制度が含まれます。今日はTPPの医療制度への影響について述べます。 混合診療の解禁が迫られたのはTPPが初めてではありません。鳩山政権以前は、米国による年次改革要望書で医療分野を米国企業の都合のよいように改変するため事細かな要求が毎年出されていました。それをうけた規制改革会議が混合診療の解禁と株式会社参入を画策してきましたが、何とか押しとどめて来たというのが最近の歴史です。 http://goo.gl/BP1gi
特集「貧困に立ち向かう」 – 全日本民医連
お金が無くて受診をためらい手遅れに－。先進国と言われる日本で今、深刻な事態が広がっている。民医連は受診抑制で亡くなった事例を全国に発信、患者の相談窓口を開き、無料低額診療事業など社会制度を駆使して貧困に立ち向かってきた。その思いは「いのちに差別があってはならない」。特集では全国各地の取り組みを紹介するとともに、民医連の無料低額診療事業所一覧を掲載する（編集部）。 受診抑制で悪化 手遅れ死亡事例会見 「所持金１００円、携帯電話が止められ差し入れの弁当も嘔吐で食べられず。受診時は既にがん末期で入院19日目に死亡（60代、無職男性）」―。全日本民医連は３月31日、「経済的事由による手遅れ死亡事例調査」の２０１６年集計結果を発表した。 調査は２００５年から始め、16年は28都道府県から58件の報告が。ここ数年は60件前後で推移しているが、民医連単独の限られた調査で氷山の一角。医療機関にたどり着けず
他人のiPS細胞で角膜再生 大阪大の臨床研究を条件付き承認 | 毎日新聞
厚生労働省の再生医療等評価部会は5日、他人のiPS細胞（人工多能性幹細胞）を使い、損傷した角膜の再生を試みる大阪大の臨床研究計画を条件付きで承認した。早ければ3月中にも厚労相が実施を認める通知を出す。手続きが順調に進めば、阪大は6～7月にも1例目、年内に2例目を実施し、それぞれ1年間にわたり経過を観察して安全性を調べ、治療効果もみる。 計画は、阪大の西田幸二教授（眼科学）のチームが1月に届け出ていた。臨床研究の対象は「角膜上皮幹細胞疲弊症」の患者。黒目の表面を覆う角膜を作る幹細胞がけがなどで失われて角膜が次第に濁り、視力が低下する病気で、失明の可能性もある。角膜移植以外に有効な治療法はないが、ドナー不足などの課題がある。
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紫外線でウイルス除去、一瞬で体温検知 変わる日常 - 日本経済新聞
パンデミックを止めるためには「検査、検査、検査」＝ＷＨＯ（字幕・17日） | ロイタービデオ
トランプ氏「感染ピークは7月か8月」、従来の強気姿勢に変化（字幕・17日） | ロイタービデオ
医療新興企業に投資する米病院、あわよくば利益も
医療負担増、賛同強まる 中間報告の議論本格化―社保会議：時事ドットコム