「面倒なことはChatGPTにやらせよう」の全プロンプトを実行した配信のリンクを整理しました｜カレーちゃん
Youtubeで配信しながら全プロンプトを実行しましたので、各節へのリンクを整理しました。時間のところにYoutubeへのリンクになっています。 もしずれていたら、その時間まで移動して視聴ください。 はじめに (4:00) 1章 ChatGPTの基礎知識 (5:50) 2章 ChatGPTの基本的な使い方 (6:28) 3章 ChatGPT Plusのセットアップ (7:32) 4章 ファイルのアップロードとダウンロード (12:40)4.1 アップロード・ダウンロード (13:03) 4.2 扱うことができるファイル (16:02) 5章 繰り返し作業を一瞬で (16:55)5.1 文字列操作 (17:20) 5.2 正規表現でのパターンマッチ (25:36) →54ページの正規表現でできることの例の説明 (29:09) 5.3 ファイルの一括操作 (46:20) 5.4 QRコード作成
2024年6月9日、KADOKAWAやニコニコ動画などを運営するドワンゴは、同グループの複数のWebサイトが6月8日未明より利用できない事象が発生と公表しました。システム障害の原因はランサムウエアによるもので、ニコニコ動画は復旧まで約2か月を要しました。またリークサイトから盗まれたとみられる情報を取得してSNSへ公開するなど悪質な情報拡散が確認されました。ここでは関連する情報をまとめます。 １．KADOKAWAグループのデータセンターでランサムウエア被害 公式及び報道より、データ暗号化の被害にあったのはKADOKAWAグループ企業 KADOKAWA Connectedのデータセンター（DC6）で運用されていたプライベートクラウドやそのクラウド上で稼働していたドワンゴ専用サーバー。またドワンゴの認証基盤であったActive Direcotryサーバーも攻撃者の制御下に置かれた。 侵害活動の拡
川上量生氏「先ほど、KADOKAWA社長の夏野剛のXアカウントが乗っ取られました。これはNEWSPICKSの報道による犯罪者グループとの関係の変化によるものです。」
NewsPicks [ニューズピックス] @NewsPicks このアカウントでは、NewsPicksオリジナルの新着記事に加え、WEEKLY OCHIAIのダイジェスト、経営者や偉人の名言、経済トピックスの4コマ解説など、ビジネスのヒントとなるコンテンツを、毎日お届けします。 ※有料記事・動画は、下記のリンクから10日間無料トライアルに登録いただくことでご覧いただけます。 premium.newspicks.com/?utm_source=tw… NewsPicks [ニューズピックス] @NewsPicks 【極秘文書】ハッカーが要求する「身代金」の全容 newspicks.com/news/10160526/… NewsPicks編集部は、このハッカーから送られてきた脅迫メールと、それに応対するドワンゴ経営陣のやりとりを入手。 KADOKAWAが、流出データなどと引き換えに、17億円
コンピューター分野において「ハードウェア」の対比語で、 何らかの処理を行うコンピュータ・プログラムや、 関連する文書などを指す言葉である「ソフトウェア」。 一般的にはワープロソフト等のアプリケーションソフトウェアや、 OSなどのシステムソフトウェアに分類されています。 今回の翻訳元では、そのソフトウェアと日本人を絡めた投稿が。 「日本人は基本的にどんな技術でも優れており、 より勤勉に作業に取り組むにもかかわらず、 なぜかそれがソフトウェア面では当てはまらないのは奇妙だ。 偉大なソフトウェアに、日本発のものは存在しない」と、 ソフトウェア技術が唯一と言える日本人の弱点だと指摘しています。 この投稿に対し、外国人から様々な見解が寄せられていました。 その一部をご紹介しますので、ごらんください。 「日本は天才の宝庫だ！」 『世界を変えた日本の発明』の数々に海外から称賛の声 PexelsによるPi
皆様どうもこんにちは。雑食系エンジニアの勝又です。 ここ最近のIT業界はKADOKAWAさんへのサイバー攻撃の話題で持ち切りでしたが、6/22のNewsPicksさんの記事で驚きの新情報が明らかになりました。 詳細は記事の方をご参照いただければと思いますが、「ランサムウェアによる暗号化を解除するためにドワンゴCOOの栗田穣崇さんが取締役会の承認を経ずに4億7千万円相当のビットコインをハッカー側に送金してしまった」というのが最大の注目点ではないでしょうか。私もこれにはとても驚きました。 さらに現在は「身代金をハッカー側に送金したことで味を占められて今度は13億円の追加の身代金を要求されている」という蟻地獄のような状況になっているようです。 この記事の内容がどの程度真実なのかは分かりませんが、記事を批判しているKADOKAWA首脳陣の方たちもこの記事の真実性に関しては現時点で全く触れていません
村上ゆういち@魔界の税理士 @Jeanscpa 【仮想通貨の税理士と言えば村上さん】 ▶仮想通貨にかかる最新の税金の動向を発信 ▶魔界（仮想通貨の深い分野）投資している「魔界の税理士®」（商標登録済） ▶Japanese crypto investor & NFT gamer & Japanese social Influencer lit.link/murakamitax 村上ゆういち@魔界の税理士 @Jeanscpa 投資家「先生、今回は相続税の相談がありまして来ました。先月、祖父が亡くなってしまったんですが、その遺産整理していたらなんとビットコインが１００億円分あったんですわ！おそらく相続税はかかるでしょうが、それを払ったとしてもがっぽがっぽですわ。先生、税金の対応お願いします！」 税理士「ご依頼いただき、ありがとうございます。」 投資家「どうも祖父が初期のビットコインを買っていたよ
名刺印刷などを手掛ける印刷会社のスーパープリント（横浜市）が事業継続困難になったと発表し、Xなどで話題になっている。原因は日本本社と韓国支社の対立で、現在日本本社は生産システムやサーバなど全システムから締め出されてしまっているという。 スーパープリントのWebサイトにアクセスすると「SuperPrintにご注文くださっているお客様へ」という文章が表示される状態になっている。掲載日は5月18日で「受注分の印刷完了と、印刷事業の継続が困難となりました」などと発表。謝罪と共に、入金済みの客への返金案内などを記載している。 なぜスーパープリントは事業継続困難になってしまったのか。きっかけは、2月に発生した印刷機材の大規模故障という。これにより、バックオーダー（在庫切れ商品の注文を受けること）が増え、日本本社と韓国工場側とでコミュニケーションが機能不全に。結果、両者が対立する事態になったとしている。
メディアが「KADOKAWAが、流出データなどと引き換えに、17億円相当のビットコインを要求されている」と報道→KADOKAWA、抗議
NewsPicks [ニューズピックス]がKADOKAWAが流出データなどと引き換えに「身代金」を要求されていると報道 NewsPicks [ニューズピックス] @NewsPicks 【極秘文書】ハッカーが要求する「身代金」の全容 newspicks.com/news/10160526/… NewsPicks編集部は、このハッカーから送られてきた脅迫メールと、それに応対するドワンゴ経営陣のやりとりを入手。 KADOKAWAが、流出データなどと引き換えに、17億円相当のビットコインを要求されている事実を突き止めた。 そして浮かび上がってきたのは、サービスや個人情報などを人質にとられた時に直面する、KADOKAWA苦渋の経営判断だ。 リンク NewsPicks 【極秘文書】ハッカーが要求する「身代金」の全容 KADOKAWAの悪夢は、まだまだ続いていた──。今月8日、大手出版社のKADOKAW
3億円超だった｢世界初のつぶやき｣は21万円に大暴落…｢NFTバブル｣を煽りまくったエセ富裕層の末路 セレブが買った｢サルの絵｣はマイナス95%
投機ブームから一転、無価値になったNFT パーティー帽をかぶったまま目を潤ませるサル。日本刀を凜々しく肩に担ぐ女性剣士。それに3Dメガネをかけたミミズクのような鳥……。いずれも一昨年から昨年にかけ、仮想資産として流行したデジタル・アート「NFT」だ。 NFTブームに乗り、米人気歌手・ジャスティン・ビーバーが2022年1月に130万ドル(1億5000万円)で購入した「サルの絵」は、マイナス95%の大暴落となっている。マドンナなど著名人も、巨額の含み損を出しているのが現状だ。 NFTは平たくいえば、デジタルで証明された所有権だ。主にコレクター性の高いデジタルアートなどについて、その所有権をネット上で売買。購入・売却履歴をブロックチェーン技術で記録し、現在の所有者を証明する。将来の値上がりを見込み、実体のないデジタル作品に巨額の値が付いた。 ブームが去ったいま、現状は厳しい。ビットコインやイーサ
LGのスマート洗濯機が、1日に3.6GBもの膨大なデータを通信をしていると報告するX(旧Twitter)の投稿が大きな話題となりました。 Homeowner Baffled After Washing Machine Uses 3.6GB of Internet Data a Day https://www.newsweek.com/homeowner-baffled-washing-machine-uses-3-6gb-internet-1862675 Your washing machine could be sending 3.7 GB of data a day — LG washing machine owner disconnected his device from Wi-Fi after noticing excessive outgoing daily data traf
世界で最も治安が悪いと言われた国が、たった数年で南北アメリカではカナダに次ぐ安全な国になった。 国の指導者の人気は国境を越え、他の国でも町なかにポスターが貼られるほどだという。 いったいどういうことなのか。その実態を取材すべく、私たちはコーヒーと火山の国、中米のエルサルバドルに飛んだ。 （ロサンゼルス支局長 佐伯敏） 熱気と歓声のなか 首都サンサルバドル中心部の広場は夜の10時だというのに人々の熱気であふれていた。 DJが重低音の強いEDMをノンストップで流し、ライブストリーマーは配信しながら陽気に踊りドローンショーが夜空に絵を描く。事情を知らない観光客が見たら、これが選挙の勝利集会だとはわからないだろう。 突然、ロック調の曲に切り替わると大歓声があがり、その人物が姿を現した。ナジブ・ブケレ大統領（42）だ。 勝利集会に姿を現したブケレ大統領夫妻 2月4日に行われたエルサルバドルの大統領選
2024年5月31日（金）13時26分頃に、当社ウォレットからビットコイン（BTC)の不正流出を検知しました。 被害状況の詳細は引き続き調査中となりますが、現段階で判明しているものは下記の通りです。また、不正流出への対策はすでに行いましたが、追加の安全確保を行うべく一部サービスの利用制限を実施いたしました。 お客様にはご不便をおかけいたしますことを深くお詫び申し上げます。 ■暗号資産の流出状況について 当社ウォレットより、不正流出したビットコイン（BTC）の数量は、4,502.9BTC（約482億円相当）と判明いたしました。 ■お客様の預りビットコイン（BTC）について お客様の預りビットコイン（BTC）全量については、流出相当分のBTCを、グループ会社からの支援のもと調達を行い、全額保証いたしますのでご安心ください。 ■サービスの利用制限について 以下のサービスの利用を制限させていただき
自分の認識をだらだら書くとこうなる。 結局のところ2003年から2011年頃までいちばん延べ計算量が必要だったのはリアルタイムの3Dグラフィックスのレンダリングだったんだ。そこではNVIDIAって会社がPCゲームのプラットフォームを握ってしまっていてそこで技術開発をめっちゃ進めてしまったんだ。 結果的にPlayStation2までは純日本設計だったグラフィックチップが、PlayStation3ではNVIDIAのGPUになってしまったんだ。そこで負けが確定してしまった感じだ。PlayStation3のCPU、CELLに内蔵されているSPUは、世代をどんどん進めていったら最終的にレンダリングもできるグラフィックチップに進化する可能性があったのかもしれないけど次世代が出せなかったのでそこで終わりになってしまった。 NVIDIAは先端を走っているユーザーが何を求めているかをめちゃくちゃちゃんと調査
ソシャゲの運営をしていた時の思い出 1/2
前の会社を辞めて、今月でちょうど十年になる。いい機会だから振り返ってみたい。若かりし日のことを。 この振り返りの日記が、ソーシャルゲーム業界や、ゲーム開発者への理解を深めるきっかけになれば幸いだ。 大学を出て、新卒で入ったのがその会社（以下D社とする）だった。私が入社した頃がちょうど、D社が経済社会の中で一番ノッてくる時期だった。 出身大学は、準MARCH的な目立たないところである。D社の入社試験を受けてみようと思ったのは、なんとなくだった。 リクルートは仕事に全振りしてる人が多そう、旅行業界はインドアの自分にはちょっと、メーカーは父が苦労していたのを見ている、飲食業界が地獄なのは身に染みて知っている、という具合に就職マップの本を見て絞っていった。そして、残ったのがゲーム・エンタメ・ITの世界だった。 在学中にD社のサービスを体験していて、悪くないなと思っていた。面接試験は自然体が大事で、
2023年に死んだ「NFT」とは結局何だったのかを振り返る
アメリカの科学誌・New Scientistが、2023年の非代替性トークン(NFT)の概況を振り返って、「NFT市場は崩壊したようだ」と報じました。 NFTs died a slow, painful death in 2023 as most are now worthless | New Scientist https://www.newscientist.com/article/2406198-nfts-died-a-slow-painful-death-in-2023-as-most-are-now-worthless/ NFTとは、ビットコインなどの仮想通貨を支えるブロックチェーン技術を基盤としたデジタル識別子のことです。一意な価値、つまり他に代えられるもののない唯一無二の価値を担保する性質により、NFTは所有権の概念、ひいては世界経済の在り方を根本から覆すものと嘱望され、一時
先日Xの株クラで話題になったのが「再現性のあるFIRE」でした。これは、FIRE本の著者に対して、読者が求めているのは再現性のあるFIREであって、贈与や相続で得たお金でFIREする内容じゃない――という流れで出てきた話。でも、再現性のあるFIREってなんでしょう。そんなのあるのでしょうか。 親からの贈与でFIREしても参考にならない 突き詰めるとFIREは運？ 大元本−高収入−サラリーマン 大元本−高収入ｰ一発系 大元本−節約系 運用−株式系 運用−不動産系 運用-仮想通貨系 結局、再現性の高いFIRE手法は？ 親からの贈与でFIREしても参考にならない FIREにはいろいろな亜種があって、「やりたくない仕事を続けるより自由に生きよう」というRE軸と、「資産があれば経済的に自立できる」というFI軸があります。 RE軸は、昔から名前を変えて存在しています。例えば副業を主軸に据えて生きていく
DMM.com（東京・港）グループで暗号資産（仮想通貨）交換業を営むDMMビットコイン（同・中央）は31日、ビットコインが不正に流出したと発表した。流出額は482億円相当で、流出した顧客のビットコインはグループ会社の支援のもとで全額保証する方針も明らかにした。金融庁は資金決済法に基づく報告徴求命令をDMMビットコインに出し、原因の究明や顧客の保護を求めた。警察当局も流出の発生を把握し、情報収
GitHubでマルウェアを仕込んだリポジトリを本物に見せかけて拡散させる手口が横行し、10万を超す感染リポジトリが見つかっているとしてサイバーセキュリティ企業が注意を呼びかけている。攻撃は今も続いており、何も知らない開発者がこうしたリポジトリを使えば、マルウェアに感染してパスワードなどの情報が流出する恐れがある。 サプライチェーンのセキュリティ対策を手掛ける米Apiiroによると、GitHubのリポジトリを狙う「リポコンフュージョン（取り違え）攻撃」は2023年11月ごろから激化したという。 攻撃者は、開発者をだまして悪質なコードやファイルをダウンロードさせる目的で、正規のリポジトリのクローンを作成。そこにマルウェアを呼び出すコードを仕込み、同一の名称でGitHubにアップロードする。次に自動化の仕組みを使ってそれぞれを何千回もフォークさせ、Web上のフォーラムなどで宣伝しているという。
クーリエ・ジャポンのプレミアム会員になると、「ウォール・ストリート・ジャーナル」のサイトの記事（日・英・中 3言語）もご覧いただけます。詳しくはこちら。 先週、暗号資産（仮想通貨）ビットコインが記録的な高騰を見せたのはなぜか？ この世界最大の発行数量を誇る暗号資産のファンたちは、昔ながらの需要と供給の法則によるものだと言う。 金・石油・大豆など、どんなコモディティー（国際商品）の価格でもそうであるように、ビットコインの価格も需要の変動に敏感だ。その需要は、ビットコインの現物を直接保有する上場投資信託（ETF）の取引が1月に米国で始まった後に急増した。それ以来、投資家はこの種のETFに数十億ドルを注ぎ込んだ。こうした資金流入により、各ETFは需要に応えるためにビットコインを購入し、価格はつり上がった。
ここ数日、金融市場での目を見張るような動きが世界中で（アメリカ、日本、新興国市場の間で跳ね回って）波及している。 一連の劇的な動きはすでに先週から始まっている。これは、広大な世界金融の強固な基盤とされているアメリカの国債市場が動いたことだ。アメリカの恐怖指数（VIX）は、コロナショックの2020年と〔リーマンショックの〕2008年の水準まで急上昇した！ 恐怖指数（VIX）は現時点で65で、金曜日の終値の23から上昇している。この数値が維持されれば、１日の上昇率としては史上最大となり、終値としては過去最高の部類の一つとなる。インプライド・ボラティリティ [1]訳注：オプション取引での将来ボラティリティの予測値 が今回と同水準になったのは、2008年10月・11月と、2020年３月だ。 これは大げさに見えるかもしれないが、潜んでいる不確実性の水準を如実に示している。そして、月曜の日本市場の衝撃
トランプ氏「アメリカをビットコイン超大国に」 規制緩和推進を表明 政権に返り咲けばSEC委員長をただちに解任 | TBS NEWS DIG
アメリカのトランプ前大統領は、暗号資産「ビットコイン」のイベントに登壇し、自らが大統領に返り咲けば、規制緩和と業界の振興を進めてアメリカを「ビットコイン超大国にする」と表明しました。アメリカ トラン…
英国を本拠とする220億ポンド（約４兆2000億円）規模の資産運用会社ラッファーは、米国の流動性縮小が市場の急激な反転のリスクを高めるとの見方から、現金への資金配分を過去最大としている。 ファンドマネジャーのマット・スミス氏によれば、同社資金の３分の２は現在、現金同等資産で運用されており、これは過去最高の比率だという。運用益はクレジット・デフォルト・スワップ（ＣＤＳ）や米国株オプションといった形で、資産価格の暴落で利益の出る投資に充てられている。 「米連邦準備制度に絡む流動性の影響が出てくる３カ月以内かもしれない。この巨大なボラティリティー売りのエコシステム（生態系）は、反射的に反対方向に向かう可能性がある」とスミス氏は話す。 その中で、2020年にビットコインに賭けたのは成功だったが、23年は世界の株式と債券が共に値上がりしたため、同社の「トータル・リターン・ファンド」は６％余りの損失を
Nostr の面白さをエンジニア目線で解説してみる
はじめに 今年は、SNS でありプロトコルでもある Nostr に出会いました。2023年2月の参加でしたがもう、どういった経緯で Nostr を見付けて参加したのかすら思い出せなくなってしまいました。ここ数年、X/Twitter が API という物を開発者に触らせなくなってしまいました。僕は X/Twitter が大きくなった理由の1つが、API をオープンにした事で数多くの bot やサービスがが登場した事だと思っていて、API が自由で無くなった X/Twitter をとても残念に感じています。次第に SNS に関連する何かを作るモチベーションはさっぱり無くなってしまっていました。 そんな中で見付けた Nostr はエンジニアのオアシスとでも言える SNS だと感じました。 Nostr の思想 X/Twitter は中央集権型の SNS であり、以下の様な問題を持っています。 障害
米政府、ビットコイン採掘の電力消費量の「緊急調査」開始 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
バイデン政権は先日、ビットコインの価格の上昇で暗号資産のマイニング（採掘）が急増するとの懸念から、マイニングを行う企業がどれだけの電力を消費しているかについての緊急調査の開始を承認した。これを受け、米エネルギー省（DOE）の統計機関であるエネルギー情報局（EIA）は、2月5日からデータの収集を開始する。 ビットコインのマイニング企業は、電力使用に関する詳細を回答することを求められる。 EIAのジョー・デカロリス長官はこの調査について「マイニングのためのエネルギー需要がどのように進化しているか、成長地域を特定し、特にマイニング需要を満たすために使用されている電力源を定量化することに焦点を当てる」と述べている。 ビットコインのマイニングは、莫大な電力を消費することが批判されており、その使用量はいくつかの小国に匹敵するとされている。EIAは、マイニングの増加と電力システムにかかる負荷が「公共的な
「ブロックチェーンのトリレンマ」を表現する数式を発見：京都大学の研究グループ | CoinDesk JAPAN（コインデスク・ジャパン）
「ブロックチェーンのトリレンマ」とは、2017年にイーサリアムの創設者ヴィタリック・ブテリン氏が提唱したもので、性能（scalability）、安全性（security）、分権性（decentralization）の3つにはトレードオフがあり、同時には2つまでしか成立しないことを表すものだ。ただし、あくまでも経験則であり、これまで数理的に表現されたことはなかった。 京都大学の研究グループは「ブロックチェーンのトリレンマ」を表現する数式を発見したと4日、発表した。具体的には、ビットコインなど、プルーフ・オブ・ワーク（Proof of Work：PoW）型のブロックチェーンにおいて、安全性を下げるフォークという現象が起きる確率の逆数を「安全性の指標」とした場合に、その項と、性能を表す項、分権性を含む項、それら3項の積が一定である、つまり3項がトレードオフであるという数式を得たという。 なお、研
「金本位制」復活へ向かう世界 兆しはすでに存在している | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
にわかには信じがたいことだが、世界は金本位制へと回帰し始めている。かつて廃止された金本位制が、経済学者や金融関係者からほぼ例外なく軽蔑されているにもかかわらず、である。 無知に基づく数々の俗説に反して、在りし日の金本位制は機能していた。米国は1970年代初頭までの180年間、金本位制を採用していた。米ドルの価値が金（ゴールド）と結びついていた時代にはインフレは起こらず、米国は人類史上最長の経済成長を遂げた。 米ドルの金兌換性が失われて以来、長期経済成長率の平均値は約3分の1に低下した。金本位制時代の成長パターンを米国が維持していたならば、今日の世帯所得の中央値は少なくとも4万ドル（約620万円）は上昇していたはずだ。 こうした事実にもかかわらず、金を基軸とする通貨制度に対する軽蔑と侮蔑はあまねく広がっている。 とはいえ、思いもよらないことが思わぬかたちで検討の最前線に急浮上し、現実化するの
SNS「Bluesky」誕生に大きな役割を果たしたTwitter(現X)元CEOのジャック・ドーシー氏が、2024年5月にBluesky PBCの取締役を退任しました。ドーシー氏はBlueskyのアカウントも削除しており、退任については認めたものの詳細は語っておらず、どういった事情があったのかは謎でしたが、ITニュースレター・Pirates Wiresのマイク・ソラナ氏が退任後のドーシー氏を直撃し、その理由を聞き出しています。 An Interview With Jack Dorsey https://www.piratewires.com/p/interview-with-jack-dorsey-mike-solana ソラナ氏ははじめに直球で「なぜBlueskyを離れたのですか？」と質問。ドーシー氏はまずはそうなった背景から答えていますが、最終的に出てきた言葉からは「Blueskyが思
DMMからビットコイン482億円分が不正流出
同日の午後1時26分ごろに流出を検知したという。事態を受け、新規口座開設の審査や暗号資産の出庫処理といったサービスを一時停止した。原因など被害状況の詳細は調査中としている。 関連記事 流出NEM「完売」 資金洗浄完了か 販売サイトに金正恩氏の写真と「Thank you!!!」 「Coincheck」から流出したNEMの全額が、3月22日までに他の仮想通貨に交換されたようだ。犯人が開設したとみられるNEM販売サイトの在庫がなくなり、金正恩氏が札束に囲まれたコラージュ写真が掲げられている。 コインチェックから盗まれた「580億円分のNEM」今どこに？ ブロックチェーンで“一目瞭然” コインチェックが運営する仮想通貨取引所「coincheck」から1月26日、580億円相当の仮想通貨「NEM」が盗まれた。このNEMは今、どこにあるのか――その“ありか”は実は、誰でも簡単にたどることができる。 コ
金融的検閲とは「金融的検閲」（Financial Censorship）という言葉は聞き慣れないかもしれないが、近年言論の自由や表現の自由、あるいはインターネットの自由全般に対する問題として注目されている。金融的検閲とは、銀行や決済代行業者、クレジットカード会社などの金融機関が、顧客の行為（その行為自体は金融機関とは無関係なことが多い）を理由に、顧客の入出金を阻害したり、口座を閉鎖したりすることを指す。 金融的検閲がなぜ「検閲」かと言えば、ネット上での表現活動への影響が極めて大きいからである。多くのネット上の表現者は、収入を寄付やオンライン販売に頼っており、入出金にオンライン決済を利用している。そのため金融機関からこうした形で締め付けられると、すぐに活動が立ち行かなくなってしまうのである。 ウィキリークスの息を止めた金融的検閲私が初めて金融的検閲の威力を目撃したのは、14年前のウィキリーク
2024年4月の半減期への期待感からか、ビットコインは同年3月には1,000万円を越える価格帯で推移する場面が多く見られました。話題に事欠かなかったこの時期、ビットコインはニュースサイトなどで取り上げ...
「だまされたカネを取り返せる」などと広告を出している弁護士に、着手金を払ったのに、対応してもらえない。詐欺の“二次被害”とも言われるこうした事例が各地で相次いでいて、東京都内では、消費者窓口への相談がこの3年で3倍以上に急増していることが、わかりました。 インターネット上には、投資詐欺や「国際ロマンス詐欺」と呼ばれる手口の詐欺被害者などをターゲットに、弁護士が「返金を受けられる」などといって相談を募る多くのサイトや広告があります。 しかし、弁護士側に高額の着手金などを払ったのに、その後も適切に対応してもらえないといった、詐欺の“二次被害”ともいわれる事例が各地で相次いでいます。 高村淳子相談課長は「『すぐ対応しないと逃げられる』などと、契約を急がせるような弁護士がいたら、慎重になってほしい。不審に思った場合は消費者センターの窓口に相談してほしい」と話しています。 こうしたいわゆる“二次被害
The Bank of Japan (BOJ) headquarters in Tokyo, Japan, on Wednesday, July 31, 2024. The Bank of Japan raised its benchmark interest rate and unveiled plans to halve its bond purchases in actions that underscore its determination to normalize policy. Photographer: Akio Kon/Bloomberg 今となっては、今月５日の世界的な市場混乱はどちらかと言えば、日本銀行の小幅な政策転換と米国のリセッション（景気後退）懸念の再燃によって引き起こされた短期的な動揺、つかの間のパニックのように見える。 しかし、これほど急に動揺が生じ、素早く
年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）は19日、運用の多様化に向けた情報提供を求めると発表した。ＧＰＩＦが投資対象としていない流動性の低い資産に関する情報で、対象は代表的な暗号資産であるビットコインのほか、金、森林、農地などとした。 ＧＰＩＦは現状、国内外の株式や債券といった伝統的資産や、インフラや不動産などのオルタナティブ（代替）資産に分散投資している。運用資産額は2023年12月末時点で約225兆円と巨額で、世界最大の年金基金として知られる。 情報提供の対象とした資産に関する基本的な知識に加え、海外年金基金がどうポートフォリオに組み込んでいるかや、実際の投資事例などについても情報を募る。 ＧＰＩＦによる運用の高度化や多様化の取り組みは近年特に顕著だ。22年秋以降でみると、北米株や先進国株、日本株でアクティブファンドを計56本選定し、市場の話題となった。今後、新たにビットコインなどを
2023年中に特殊詐欺に悪用された携帯電話回線で、契約時の本人確認に使われた書類は運転免許証が最も多く、偽造運転免許証が386回線、偽造マイナンバーカードが1回線あった――河野太郎デジタル大臣は、6月8日付の自身のブログでこんな事実を明らかにした。 「本人確認の際は、目視ではなく、運転免許証かマイナンバーカードのICチップ読み取りが一番確実な方法だ」と述べている。 河野氏によると、23年中に特殊詐欺に悪用された携帯電話回線のうち、契約時の本人確認が把握されているものが619回線。うち、偽造された書類を使ったものは419回線と全体の68％に上った。 本人確認書類に運転免許証が使われたものは534回線あり、うち偽造免許証が使われたのは386回線。 マイナンバーカードが本人確認に使われたものは23回線、うち偽造マイナンバーカードは1回線だったという。 また、健康保険証が本人確認に使われていたのは
分散型プロトコル「Nostr」上に構築された動画共有サイト「Flare」が登場、YouTubeと異なり運営がアカウントを凍結したり収益化を停止することはできないが議論の余地あり
分散型プロトコル「Nostr」上に構築した動画共有サイト「Flare」が登場しました。FlareはYouTubeのように動画を投稿したり再生したりでき、運営による収益化の停止やアカウントの凍結がないことが売りとなっています。しかし、中央集権型ではなく分権型による動画サイトでのモデレーションをどうするべきかが議論されています。 Flare https://www.flare.pub/ Today I'm launching Flare, a video sharing site built on Nostr! ???? Like YouTube, ... https://njump.me/nevent1qqs9tsvza8x5t93jtyh3ktmwsdkxpwarcwstadlr0fc0rcxfvn5umzqzyqthz7k56g8z5sjumg9zr9tzfg9y5u7y76t47943
イオンフィナンシャルサービスが手掛けるクレジットカード「イオンカード」へのユーザー対応が物議を醸している。「不正利用が6月に発覚し、停止を依頼したのにもかかわらず不正利用は止まらず、8月までに数十万円を支払った」という投稿がX（旧Twitter）で拡散したのをきっかけに、同様の対応を受けたユーザーからの声が集まっている。 中には、不正利用の返金の審査が数カ月かかることから、不正利用額を一旦支払ったというユーザーや、1月に連絡した不正利用に関する書類が10月に届いたとするユーザーなど、対応しない、あるいは対応が遅いとする声が目立つ。 同社は10月8日にお知らせを掲載。「詐欺被害にあわれたお客さまへの対応にお時間がかかっていることについてお詫び申し上げます」と謝罪したうえで、「被害実態や複雑かつ巧妙化する犯罪手口の解明と被害金額の特定および返金処理などに時間を要しており、結果としてお客さまに多
分散型SNSプロトコル「AT Protocol」「ActivityPub」「Nostr」は一体何が違うのか？それぞれの特徴をまとめてみた
X(旧Twitter)の仕様変更などを受けて、BlueskyやMastodonなどの分散型SNSに注目が集まっています。そこで、分散型SNSプロトコルの代表的存在である「AT Protocol」「ActivityPub」「Nostr」の特徴をまとめてみました。 Docs | AT Protocol https://atproto.com/docs ActivityPub https://www.w3.org/TR/2018/REC-activitypub-20180123/ GitHub - nostr-protocol/nostr: a truly censorship-resistant alternative to Twitter that has a chance of working https://github.com/nostr-protocol/nostr Nostrの仕組
はじめに 自分が何者なのかを示すことの重要性が高まっている こんにちは、Watanabe Jin (@Sicut_study)です。 最近フリーランスでは大きな問題が起きている フリーランスとして受け入れをしたが、いきなり「飛んで消えてしまう」などトラブルが相次いで発生している 最近はフリーランスをNGとする企業も増えてきている では、なぜフリーランスをNGとしているのか これには大きく2つあるように思える フリーランスのスキルが低いことが目立っている フリーランスを信じることが難しくなっている スキル不足のフリーランスが増えた背景には、フリーランス1000万円といった過大広告によって経験があまりない状態からフリーランスになってしまった人があふれていること フリーランスの信用をするための材料(例えば法人化している、知名度があるなど)がないことからいつ無責任になるかわからない このような理由
【速報】大手DEX「Balancer」に致命的なバグ。大部分は救出もTVLの4%が依然としてリスク下に
詐欺行為の手口は洗練され続けており、仮想通貨や電子マネーなどあらゆる資産が詐欺師の標的となっています。そんな中、アンチ詐欺系YouTuberのKitboga氏が仮想通貨をだまし取る詐欺師を逆にだますシステムを構築し、詐欺師たちに無駄な時間を浪費させたレポートを公開しています。 I Trapped 200 Scammers in an Impossible Maze - YouTube Kitboga氏がアンチ詐欺の標的としたのはビットコインATMを用いた詐欺です。詐欺犯は「電話やメッセージアプリを通じて被害者に指示を出してATMを操作させ、ビットコインウォレットに入金させた後にATMが発行する『ウォレット管理サイトにアクセス可能なQRコード』の写真を要求する」という手法で金銭をだまし取ります。 Kitboga氏は「ウォレット管理サイトにアクセス可能なQRコード」の代わりに「ウォレット管理サ
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KADOKAWAグループへのサイバー攻撃や悪質な情報拡散についてまとめてみた - piyolog
海外「日本人は真面目過ぎるんだよ」 何で日本人は万能なのにこの分野だけは苦手なんだ？
KADOKAWAさんがハッカーに4億7千万円の身代金を払ってしまった件｜勝又健太@雑食系エンジニア
投資家「爺さんが亡くなって100億円分のビットコインを相続したぞ！」→税理士「これだと税金で9億円の赤字ですね…」
印刷会社が突然の事業閉鎖 韓国支社が管理システムやサーバを乗っ取り→日本本社は何もできず
LGの洗濯機がなぜか1日3.6GBもデータ通信をしていると持ち主が困惑、LGが調査に乗り出す
“世界一クールな独裁者”が取り戻した“平和” 中米エルサルバドル現地ルポ | NHK
【重要】暗号資産の不正流出発生に関するご報告（第一報） - DMMビットコイン（2024/05/31）
自分の認識をだらだら書くとこうなる。 結局のところ2003年から2011年頃まで..
再現性のあるFIRE - FIRE: 投資でセミリタイアする九条日記
DMMビットコイン482億円流出､金融庁は原因究明求める - 日本経済新聞
GitHubに大量の悪質リポジトリ、その数“10万超” 感染するとパスワード流出の恐れ
「ビットコインの価格が高騰する理由」を米経済紙があらためて解説 | 価格が大幅に変動するのはなぜか
アダム・トゥーズ「円キャリートレードと世界の為替・株式市場の混乱」（2024年８月５日）
「ブラックマンデー」再来懸念－英ファンド、資産の３分の２を現金に
ジャック・ドーシーに「なぜBlueskyを去ったのか」と直接聞くインタビューが登場
「金融的検閲」の脅威（八田真行） - エキスパート - Yahoo!ニュース
【最大55%】仮想通貨(暗号資産)の税金がやばい仕組みとは?高すぎる理由と節税対策を紹介
弁護士に着手金払うも対応されず 詐欺の“二次被害”相次ぐ | NHK
キャリートレード解消、市場に抜き難い不安残す－落ち着き取り戻すも
ＧＰＩＦが運用多様化へ情報募ると発表、ビットコインや金など対象
特殊詐欺の回線契約に使われた偽造カードは「運転免許534回線、マイナカード1回線」 2023年
クレカの不正利用対応で物議、なぜ対応が遅れているのか「イオンカード」発行元に聞いた
【完全解説】エンジニアの複利を考えた投資戦略 - Qiita
【緊急速報】DMMビットコイン480億円相当を流出の原因を探る – DeFIRE 〜デファイア〜
詐欺師をワナにはめて「無限コールセンター地獄」や「正解のない画像クイズ地獄」に突き落とすアンチ詐欺システム