「面倒なことはChatGPTにやらせよう」の全プロンプトを実行した配信のリンクを整理しました｜カレーちゃん
Youtubeで配信しながら全プロンプトを実行しましたので、各節へのリンクを整理しました。時間のところにYoutubeへのリンクになっています。 もしずれていたら、その時間まで移動して視聴ください。 はじめに (4:00) 1章 ChatGPTの基礎知識 (5:50) 2章 ChatGPTの基本的な使い方 (6:28) 3章 ChatGPT Plusのセットアップ (7:32) 4章 ファイルのアップロードとダウンロード (12:40)4.1 アップロード・ダウンロード (13:03) 4.2 扱うことができるファイル (16:02) 5章 繰り返し作業を一瞬で (16:55)5.1 文字列操作 (17:20) 5.2 正規表現でのパターンマッチ (25:36) →54ページの正規表現でできることの例の説明 (29:09) 5.3 ファイルの一括操作 (46:20) 5.4 QRコード作成
Peppermint🇺🇸 @Peppermint_2525 アメリカ社会の凄い所は、基本的にクズでポンコツでヤル気も能力もない従業員が作業をしても、全体では生産性が高くなるように、一部のとてつもなく優秀な人たちが良い仕組みを作り続けてることだと思うな。マネジメントってそういう事だよね。バカとハサミは使いよう。 2023-08-30 23:21:30 Peppermint🇺🇸 @Peppermint_2525 アメリカで働く日本育ちの日本人丨投資家丨意味のない虚構が好き丨内向的直感型（INTJ）丨ポール・オースター好き丨倒幕の志士丨でも楽天家丨副業プログラマー丨ネコ好き丨パウル・クレーの絵が好き丨ビットコイン教団の宣教師丨人生オキラクゴクラク丨 #bitcoin
コンピューター分野において「ハードウェア」の対比語で、 何らかの処理を行うコンピュータ・プログラムや、 関連する文書などを指す言葉である「ソフトウェア」。 一般的にはワープロソフト等のアプリケーションソフトウェアや、 OSなどのシステムソフトウェアに分類されています。 今回の翻訳元では、そのソフトウェアと日本人を絡めた投稿が。 「日本人は基本的にどんな技術でも優れており、 より勤勉に作業に取り組むにもかかわらず、 なぜかそれがソフトウェア面では当てはまらないのは奇妙だ。 偉大なソフトウェアに、日本発のものは存在しない」と、 ソフトウェア技術が唯一と言える日本人の弱点だと指摘しています。 この投稿に対し、外国人から様々な見解が寄せられていました。 その一部をご紹介しますので、ごらんください。 「日本は天才の宝庫だ！」 『世界を変えた日本の発明』の数々に海外から称賛の声 PexelsによるPi
村上ゆういち@魔界の税理士 @Jeanscpa 【仮想通貨の税理士と言えば村上さん】 ▶仮想通貨にかかる最新の税金の動向を発信 ▶魔界（仮想通貨の深い分野）投資している「魔界の税理士®」（商標登録済） ▶Japanese crypto investor & NFT gamer & Japanese social Influencer lit.link/murakamitax 村上ゆういち@魔界の税理士 @Jeanscpa 投資家「先生、今回は相続税の相談がありまして来ました。先月、祖父が亡くなってしまったんですが、その遺産整理していたらなんとビットコインが１００億円分あったんですわ！おそらく相続税はかかるでしょうが、それを払ったとしてもがっぽがっぽですわ。先生、税金の対応お願いします！」 税理士「ご依頼いただき、ありがとうございます。」 投資家「どうも祖父が初期のビットコインを買っていたよ
3億円超だった｢世界初のつぶやき｣は21万円に大暴落…｢NFTバブル｣を煽りまくったエセ富裕層の末路 セレブが買った｢サルの絵｣はマイナス95%
投機ブームから一転、無価値になったNFT パーティー帽をかぶったまま目を潤ませるサル。日本刀を凜々しく肩に担ぐ女性剣士。それに3Dメガネをかけたミミズクのような鳥……。いずれも一昨年から昨年にかけ、仮想資産として流行したデジタル・アート「NFT」だ。 NFTブームに乗り、米人気歌手・ジャスティン・ビーバーが2022年1月に130万ドル(1億5000万円)で購入した「サルの絵」は、マイナス95%の大暴落となっている。マドンナなど著名人も、巨額の含み損を出しているのが現状だ。 NFTは平たくいえば、デジタルで証明された所有権だ。主にコレクター性の高いデジタルアートなどについて、その所有権をネット上で売買。購入・売却履歴をブロックチェーン技術で記録し、現在の所有者を証明する。将来の値上がりを見込み、実体のないデジタル作品に巨額の値が付いた。 ブームが去ったいま、現状は厳しい。ビットコインやイーサ
LGのスマート洗濯機が、1日に3.6GBもの膨大なデータを通信をしていると報告するX(旧Twitter)の投稿が大きな話題となりました。 Homeowner Baffled After Washing Machine Uses 3.6GB of Internet Data a Day https://www.newsweek.com/homeowner-baffled-washing-machine-uses-3-6gb-internet-1862675 Your washing machine could be sending 3.7 GB of data a day — LG washing machine owner disconnected his device from Wi-Fi after noticing excessive outgoing daily data traf
2024年5月31日（金）13時26分頃に、当社ウォレットからビットコイン（BTC)の不正流出を検知しました。 被害状況の詳細は引き続き調査中となりますが、現段階で判明しているものは下記の通りです。また、不正流出への対策はすでに行いましたが、追加の安全確保を行うべく一部サービスの利用制限を実施いたしました。 お客様にはご不便をおかけいたしますことを深くお詫び申し上げます。 ■暗号資産の流出状況について 当社ウォレットより、不正流出したビットコイン（BTC）の数量は、4,502.9BTC（約482億円相当）と判明いたしました。 ■お客様の預りビットコイン（BTC）について お客様の預りビットコイン（BTC）全量については、流出相当分のBTCを、グループ会社からの支援のもと調達を行い、全額保証いたしますのでご安心ください。 ■サービスの利用制限について 以下のサービスの利用を制限させていただき
世界で最も治安が悪いと言われた国が、たった数年で南北アメリカではカナダに次ぐ安全な国になった。 国の指導者の人気は国境を越え、他の国でも町なかにポスターが貼られるほどだという。 いったいどういうことなのか。その実態を取材すべく、私たちはコーヒーと火山の国、中米のエルサルバドルに飛んだ。 （ロサンゼルス支局長 佐伯敏） 熱気と歓声のなか 首都サンサルバドル中心部の広場は夜の10時だというのに人々の熱気であふれていた。 DJが重低音の強いEDMをノンストップで流し、ライブストリーマーは配信しながら陽気に踊りドローンショーが夜空に絵を描く。事情を知らない観光客が見たら、これが選挙の勝利集会だとはわからないだろう。 突然、ロック調の曲に切り替わると大歓声があがり、その人物が姿を現した。ナジブ・ブケレ大統領（42）だ。 勝利集会に姿を現したブケレ大統領夫妻 2月4日に行われたエルサルバドルの大統領選
こんにちは！弐号です。 仮想通貨を巨額の含み益を持ったまま亡くなった場合、相続人には約110%の税率が課せられることになり、相続をする仮想通貨の金額以上の税金が必要となってしまいます。 この記事ではなぜそうなるのかと、それに対する対策をお話しします。 相続税110%のカラクリ 話を単純化するために、被相続人（死んだ人）は100万円でビットコインを購入し、死亡時のビットコインの評価額が10億円であったとしましょう。 すると、まず10億円分の資産を相続するため、相続人は約55%[1]の相続税が課されることになります。 相続人はこのままでは相続税を支払うことはできませんので、相続したビットコインを売却することになります。 しかし相続人がビットコインを売却する際には、税法上元の被相続人の取得価格である100万円を引き継ぐことになりますので、9億9,900万円が実現利益として雑所得の対象となり、その
2023年に死んだ「NFT」とは結局何だったのかを振り返る
アメリカの科学誌・New Scientistが、2023年の非代替性トークン(NFT)の概況を振り返って、「NFT市場は崩壊したようだ」と報じました。 NFTs died a slow, painful death in 2023 as most are now worthless | New Scientist https://www.newscientist.com/article/2406198-nfts-died-a-slow-painful-death-in-2023-as-most-are-now-worthless/ NFTとは、ビットコインなどの仮想通貨を支えるブロックチェーン技術を基盤としたデジタル識別子のことです。一意な価値、つまり他に代えられるもののない唯一無二の価値を担保する性質により、NFTは所有権の概念、ひいては世界経済の在り方を根本から覆すものと嘱望され、一時
税務官僚だった頃の思い出 Part3/3
思い出⑤ 転職を決意した時 40代前半になり、管理職を意識した仕事の進め方（実務中心→マネジメントへ）を検討しはじめた頃だった。ずっと同じ部署で働いていたわけではないが、新卒からほぼずっと法人課税一本だった。 そんな折、数個年上の同僚のひとりであるN君が「今年度いっぱいで辞めて転職するから」と言ってきた（ビットコインの件で苦しんでいた人だ）。職場の飲み会の帰りで、飲み直しで別の店に入った時だった。少しばかり仕事で縁のあった会計コンサルの内定を得たという。 「なんで辞めるの？」と聞くと、「昨年課長にはなったけど、どこまでいっても組織の歯車で、それだったらまだいいけど……国民のために役に立っているとは思えない。だったら民間の方がいい。自分の仕事力は、広く社会のために使いたい」といった答えが返ってきた。「上司と人事には退職の旨を話してある」という。 私は、そこまで高邁なことを考えるタイプではない
DMM.com（東京・港）グループで暗号資産（仮想通貨）交換業を営むDMMビットコイン（同・中央）は31日、ビットコインが不正に流出したと発表した。流出額は482億円相当で、流出した顧客のビットコインはグループ会社の支援のもとで全額保証する方針も明らかにした。金融庁は資金決済法に基づく報告徴求命令をDMMビットコインに出し、原因の究明や顧客の保護を求めた。警察当局も流出の発生を把握し、情報収
GitHubでマルウェアを仕込んだリポジトリを本物に見せかけて拡散させる手口が横行し、10万を超す感染リポジトリが見つかっているとしてサイバーセキュリティ企業が注意を呼びかけている。攻撃は今も続いており、何も知らない開発者がこうしたリポジトリを使えば、マルウェアに感染してパスワードなどの情報が流出する恐れがある。 サプライチェーンのセキュリティ対策を手掛ける米Apiiroによると、GitHubのリポジトリを狙う「リポコンフュージョン（取り違え）攻撃」は2023年11月ごろから激化したという。 攻撃者は、開発者をだまして悪質なコードやファイルをダウンロードさせる目的で、正規のリポジトリのクローンを作成。そこにマルウェアを呼び出すコードを仕込み、同一の名称でGitHubにアップロードする。次に自動化の仕組みを使ってそれぞれを何千回もフォークさせ、Web上のフォーラムなどで宣伝しているという。
Twitterが閲覧数規制などで混乱し、批判が高まる中、同サービスの共同創業者で元CEOのジャック・ドーシー氏が7月2日、「遠くから批判するのは簡単だ（混乱の責任の一端は私にもある）。だが、ゴールはTwitterが繁栄することだし、そうなるだろう」とツイートした。 続けて、（運営の）「負担を軽減するために、ビットコインやNostrのようなオープンプロトコルの構築を検討してほしい。これは、オープンなインターネットを維持するために不可欠だ」とツイートした。 ドーシー氏はまだTwitterのCEOだった2019年、ソーシャルメディア向けのオープンで分散型の標準を開発するための独立組織「BlueSky」に出資し、将来的にはTwitterをこの標準のクライアントにするつもりだと発表した。Blueskyは現在、分散型ソーシャルサービスとして運営されている。 ドーシー氏は現在、やはり分散型ソーシャルサー
クーリエ・ジャポンのプレミアム会員になると、「ウォール・ストリート・ジャーナル」のサイトの記事（日・英・中 3言語）もご覧いただけます。詳しくはこちら。 先週、暗号資産（仮想通貨）ビットコインが記録的な高騰を見せたのはなぜか？ この世界最大の発行数量を誇る暗号資産のファンたちは、昔ながらの需要と供給の法則によるものだと言う。 金・石油・大豆など、どんなコモディティー（国際商品）の価格でもそうであるように、ビットコインの価格も需要の変動に敏感だ。その需要は、ビットコインの現物を直接保有する上場投資信託（ETF）の取引が1月に米国で始まった後に急増した。それ以来、投資家はこの種のETFに数十億ドルを注ぎ込んだ。こうした資金流入により、各ETFは需要に応えるためにビットコインを購入し、価格はつり上がった。
税務官僚だった頃の思い出 Part2/3
思い出③ ビットコイン 私の所属していた法人課税部門の話ではあるが、直接関わったわけではない。どちらかというと、もっと上の方の、課税全体の企画や調整・取りまとめを行う部署の話になる。 当時も、国税庁が掲げるところの「内国税の適正かつ公平な賦課及び徴収の実現」をめざして、日々勉強の毎日だった。世の中は変わり続けている。税の勉強に終わりはない。当時の仕事を平たくいうと、税制改正の内容を関係者・関係部局にわかりやすく伝えて質問相談苦情に答える、といったところか。管理職が近づいた当時は、そんな仕事をしていた。 40代が近づいても、税の世界は深かった。税理士資格は若い時分に取得したが、それでもマニアックな税分野とか、諸外国の税制度になると不案内だった。 そんな折、とある会議の最中だった。ある人が、たしか個人課税の徴収部門の責任者だったか、ビットコインの話を始めた。納税の方法がわからない人や、脱税の疑
英国を本拠とする220億ポンド（約４兆2000億円）規模の資産運用会社ラッファーは、米国の流動性縮小が市場の急激な反転のリスクを高めるとの見方から、現金への資金配分を過去最大としている。 ファンドマネジャーのマット・スミス氏によれば、同社資金の３分の２は現在、現金同等資産で運用されており、これは過去最高の比率だという。運用益はクレジット・デフォルト・スワップ（ＣＤＳ）や米国株オプションといった形で、資産価格の暴落で利益の出る投資に充てられている。 「米連邦準備制度に絡む流動性の影響が出てくる３カ月以内かもしれない。この巨大なボラティリティー売りのエコシステム（生態系）は、反射的に反対方向に向かう可能性がある」とスミス氏は話す。 その中で、2020年にビットコインに賭けたのは成功だったが、23年は世界の株式と債券が共に値上がりしたため、同社の「トータル・リターン・ファンド」は６％余りの損失を
Nostr の面白さをエンジニア目線で解説してみる
はじめに 今年は、SNS でありプロトコルでもある Nostr に出会いました。2023年2月の参加でしたがもう、どういった経緯で Nostr を見付けて参加したのかすら思い出せなくなってしまいました。ここ数年、X/Twitter が API という物を開発者に触らせなくなってしまいました。僕は X/Twitter が大きくなった理由の1つが、API をオープンにした事で数多くの bot やサービスがが登場した事だと思っていて、API が自由で無くなった X/Twitter をとても残念に感じています。次第に SNS に関連する何かを作るモチベーションはさっぱり無くなってしまっていました。 そんな中で見付けた Nostr はエンジニアのオアシスとでも言える SNS だと感じました。 Nostr の思想 X/Twitter は中央集権型の SNS であり、以下の様な問題を持っています。 障害
米政府、ビットコイン採掘の電力消費量の「緊急調査」開始 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
バイデン政権は先日、ビットコインの価格の上昇で暗号資産のマイニング（採掘）が急増するとの懸念から、マイニングを行う企業がどれだけの電力を消費しているかについての緊急調査の開始を承認した。これを受け、米エネルギー省（DOE）の統計機関であるエネルギー情報局（EIA）は、2月5日からデータの収集を開始する。 ビットコインのマイニング企業は、電力使用に関する詳細を回答することを求められる。 EIAのジョー・デカロリス長官はこの調査について「マイニングのためのエネルギー需要がどのように進化しているか、成長地域を特定し、特にマイニング需要を満たすために使用されている電力源を定量化することに焦点を当てる」と述べている。 ビットコインのマイニングは、莫大な電力を消費することが批判されており、その使用量はいくつかの小国に匹敵するとされている。EIAは、マイニングの増加と電力システムにかかる負荷が「公共的な
If you don’t like where you are, change it. You’re not a tree. ---------------------------------------------------- ---------------------------------------------------- 今、日本全体で喜べる数少ない事・大谷翔平 大谷翔平選手が、本塁打44発で、 日本人初のMLB本塁打王になりましたね。 素晴らしいです。 右肘手術でラスト25戦欠場で 本塁打王だから、まさに異次元。 さらに、打率3割に盗塁20も達成。 投手でも10勝達成。すごいです。 ---------------------------------------------------- おいキシダよ。 これが異次元という領域だ。 キシダは脳がヤギ脳だから、 もう一回国語辞典
「金本位制」復活へ向かう世界 兆しはすでに存在している | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
にわかには信じがたいことだが、世界は金本位制へと回帰し始めている。かつて廃止された金本位制が、経済学者や金融関係者からほぼ例外なく軽蔑されているにもかかわらず、である。 無知に基づく数々の俗説に反して、在りし日の金本位制は機能していた。米国は1970年代初頭までの180年間、金本位制を採用していた。米ドルの価値が金（ゴールド）と結びついていた時代にはインフレは起こらず、米国は人類史上最長の経済成長を遂げた。 米ドルの金兌換性が失われて以来、長期経済成長率の平均値は約3分の1に低下した。金本位制時代の成長パターンを米国が維持していたならば、今日の世帯所得の中央値は少なくとも4万ドル（約620万円）は上昇していたはずだ。 こうした事実にもかかわらず、金を基軸とする通貨制度に対する軽蔑と侮蔑はあまねく広がっている。 とはいえ、思いもよらないことが思わぬかたちで検討の最前線に急浮上し、現実化するの
"graffiti report card 1- close up" by bbaunach, CC BY 2.02020年からのインフレを正しく理解したのは誰だろう？パンデミック後に高まったインフレを鎮める戦いは着々と進んでいる．FRB が実際に目標に見据えているものにとても近い数値であるコアインフレ率は，前月との比較で 2% にまで下がっている： Source: Jason Furmanコアインフレ率は少しばかり上げもどすだろうけれど，それでも，他のどのインフレ指標を見ても，正しい方向に向かっている．というか，モノは先月よりも安くなってるし，サービス価格のインフレ率も下降傾向にある．最新の賃料を示す各種の数値を見ても，サービス価格は先月より下がってきてる．インフレをはかる各種の数値のなかでも外れ値に比較的に影響されにくい数値を見ても，そのすべてが同じ傾向を示している．基本的にすべてのイ
全人類のための暗号通貨＆身分証｢Worldcoin｣。利用前に瞳スキャンしてみた2023.08.02 22:0023,064 そうこ それに伴いWorldアプリもリリース。日本のAppleアプリストア、Googleプレイストアでもすでに配布されています。 どんなアプリなんだろ？という話の前に、Worldcoinについてちらっと。 Worldcoinの登録には、ユーザーが自分の瞳の虹彩をスキャンする必要があり、これがサービス最大の特徴。その虹彩スキャンを行なうのが、Orbと呼ばれる球体のスキャンマシンです。 Image: Worldcoin世界でいち早くWorldcoinユーザーになろうと、Orbの登録場所では一部長蛇の列ができたところも。 day 3 of @worldcoin launch, crazy lines around the world. one person getting
SNS「Bluesky」誕生に大きな役割を果たしたTwitter(現X)元CEOのジャック・ドーシー氏が、2024年5月にBluesky PBCの取締役を退任しました。ドーシー氏はBlueskyのアカウントも削除しており、退任については認めたものの詳細は語っておらず、どういった事情があったのかは謎でしたが、ITニュースレター・Pirates Wiresのマイク・ソラナ氏が退任後のドーシー氏を直撃し、その理由を聞き出しています。 An Interview With Jack Dorsey https://www.piratewires.com/p/interview-with-jack-dorsey-mike-solana ソラナ氏ははじめに直球で「なぜBlueskyを離れたのですか？」と質問。ドーシー氏はまずはそうなった背景から答えていますが、最終的に出てきた言葉からは「Blueskyが思
DMMからビットコイン482億円分が不正流出
同日の午後1時26分ごろに流出を検知したという。事態を受け、新規口座開設の審査や暗号資産の出庫処理といったサービスを一時停止した。原因など被害状況の詳細は調査中としている。 関連記事 流出NEM「完売」 資金洗浄完了か 販売サイトに金正恩氏の写真と「Thank you!!!」 「Coincheck」から流出したNEMの全額が、3月22日までに他の仮想通貨に交換されたようだ。犯人が開設したとみられるNEM販売サイトの在庫がなくなり、金正恩氏が札束に囲まれたコラージュ写真が掲げられている。 コインチェックから盗まれた「580億円分のNEM」今どこに？ ブロックチェーンで“一目瞭然” コインチェックが運営する仮想通貨取引所「coincheck」から1月26日、580億円相当の仮想通貨「NEM」が盗まれた。このNEMは今、どこにあるのか――その“ありか”は実は、誰でも簡単にたどることができる。 コ
2024年4月の半減期への期待感からか、ビットコインは同年3月には1,000万円を越える価格帯で推移する場面が多く見られました。話題に事欠かなかったこの時期、ビットコインはニュースサイトなどで取り上げ...
「だまされたカネを取り返せる」などと広告を出している弁護士に、着手金を払ったのに、対応してもらえない。詐欺の“二次被害”とも言われるこうした事例が各地で相次いでいて、東京都内では、消費者窓口への相談がこの3年で3倍以上に急増していることが、わかりました。 インターネット上には、投資詐欺や「国際ロマンス詐欺」と呼ばれる手口の詐欺被害者などをターゲットに、弁護士が「返金を受けられる」などといって相談を募る多くのサイトや広告があります。 しかし、弁護士側に高額の着手金などを払ったのに、その後も適切に対応してもらえないといった、詐欺の“二次被害”ともいわれる事例が各地で相次いでいます。 高村淳子相談課長は「『すぐ対応しないと逃げられる』などと、契約を急がせるような弁護士がいたら、慎重になってほしい。不審に思った場合は消費者センターの窓口に相談してほしい」と話しています。 こうしたいわゆる“二次被害
金融的検閲とは「金融的検閲」（Financial Censorship）という言葉は聞き慣れないかもしれないが、近年言論の自由や表現の自由、あるいはインターネットの自由全般に対する問題として注目されている。金融的検閲とは、銀行や決済代行業者、クレジットカード会社などの金融機関が、顧客の行為（その行為自体は金融機関とは無関係なことが多い）を理由に、顧客の入出金を阻害したり、口座を閉鎖したりすることを指す。 金融的検閲がなぜ「検閲」かと言えば、ネット上での表現活動への影響が極めて大きいからである。多くのネット上の表現者は、収入を寄付やオンライン販売に頼っており、入出金にオンライン決済を利用している。そのため金融機関からこうした形で締め付けられると、すぐに活動が立ち行かなくなってしまうのである。 ウィキリークスの息を止めた金融的検閲私が初めて金融的検閲の威力を目撃したのは、14年前のウィキリーク
年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）は19日、運用の多様化に向けた情報提供を求めると発表した。ＧＰＩＦが投資対象としていない流動性の低い資産に関する情報で、対象は代表的な暗号資産であるビットコインのほか、金、森林、農地などとした。 ＧＰＩＦは現状、国内外の株式や債券といった伝統的資産や、インフラや不動産などのオルタナティブ（代替）資産に分散投資している。運用資産額は2023年12月末時点で約225兆円と巨額で、世界最大の年金基金として知られる。 情報提供の対象とした資産に関する基本的な知識に加え、海外年金基金がどうポートフォリオに組み込んでいるかや、実際の投資事例などについても情報を募る。 ＧＰＩＦによる運用の高度化や多様化の取り組みは近年特に顕著だ。22年秋以降でみると、北米株や先進国株、日本株でアクティブファンドを計56本選定し、市場の話題となった。今後、新たにビットコインなどを
2023年中に特殊詐欺に悪用された携帯電話回線で、契約時の本人確認に使われた書類は運転免許証が最も多く、偽造運転免許証が386回線、偽造マイナンバーカードが1回線あった――河野太郎デジタル大臣は、6月8日付の自身のブログでこんな事実を明らかにした。 「本人確認の際は、目視ではなく、運転免許証かマイナンバーカードのICチップ読み取りが一番確実な方法だ」と述べている。 河野氏によると、23年中に特殊詐欺に悪用された携帯電話回線のうち、契約時の本人確認が把握されているものが619回線。うち、偽造された書類を使ったものは419回線と全体の68％に上った。 本人確認書類に運転免許証が使われたものは534回線あり、うち偽造免許証が使われたのは386回線。 マイナンバーカードが本人確認に使われたものは23回線、うち偽造マイナンバーカードは1回線だったという。 また、健康保険証が本人確認に使われていたのは
分散型プロトコル「Nostr」上に構築された動画共有サイト「Flare」が登場、YouTubeと異なり運営がアカウントを凍結したり収益化を停止することはできないが議論の余地あり
分散型プロトコル「Nostr」上に構築した動画共有サイト「Flare」が登場しました。FlareはYouTubeのように動画を投稿したり再生したりでき、運営による収益化の停止やアカウントの凍結がないことが売りとなっています。しかし、中央集権型ではなく分権型による動画サイトでのモデレーションをどうするべきかが議論されています。 Flare https://www.flare.pub/ Today I'm launching Flare, a video sharing site built on Nostr! ???? Like YouTube, ... https://njump.me/nevent1qqs9tsvza8x5t93jtyh3ktmwsdkxpwarcwstadlr0fc0rcxfvn5umzqzyqthz7k56g8z5sjumg9zr9tzfg9y5u7y76t47943
分散型SNSプロトコル「AT Protocol」「ActivityPub」「Nostr」は一体何が違うのか？それぞれの特徴をまとめてみた
X(旧Twitter)の仕様変更などを受けて、BlueskyやMastodonなどの分散型SNSに注目が集まっています。そこで、分散型SNSプロトコルの代表的存在である「AT Protocol」「ActivityPub」「Nostr」の特徴をまとめてみました。 Docs | AT Protocol https://atproto.com/docs ActivityPub https://www.w3.org/TR/2018/REC-activitypub-20180123/ GitHub - nostr-protocol/nostr: a truly censorship-resistant alternative to Twitter that has a chance of working https://github.com/nostr-protocol/nostr Nostrの仕組
アイキャッチ画像引用元: https://bitcoin.dmm.com/service/tool https://bitcoin.dmm.com/_img/service/tool/emblem_pc.png ※2024/06/01 10:07AM 一部に、憶測を含む表現があったため、該当部分の表現を訂正しました。 ※続報記事は、こちら → 【緊急速報続報】専門家が語る、DMM流出事件の要因考察 ※さらに続報記事は、こちら → DMM不正流出、要因分析の考察修正 暗号資産の交換業を行う「DMMビットコイン」は480億円相当のビットコインが不正に流出したと発表しました。 この事件を受けて、DeFIREでは、流出経路と原因を調査することにしました。 こんにちは、お初にお目にかかります、二代目デフィー捌号です。(杉井 靖典) ※記事化(サムネ、CMS管理、SEO対策等)は、デフィー参号が行いま
詐欺行為の手口は洗練され続けており、仮想通貨や電子マネーなどあらゆる資産が詐欺師の標的となっています。そんな中、アンチ詐欺系YouTuberのKitboga氏が仮想通貨をだまし取る詐欺師を逆にだますシステムを構築し、詐欺師たちに無駄な時間を浪費させたレポートを公開しています。 I Trapped 200 Scammers in an Impossible Maze - YouTube Kitboga氏がアンチ詐欺の標的としたのはビットコインATMを用いた詐欺です。詐欺犯は「電話やメッセージアプリを通じて被害者に指示を出してATMを操作させ、ビットコインウォレットに入金させた後にATMが発行する『ウォレット管理サイトにアクセス可能なQRコード』の写真を要求する」という手法で金銭をだまし取ります。 Kitboga氏は「ウォレット管理サイトにアクセス可能なQRコード」の代わりに「ウォレット管理サ
謎の天才「サトシ・ナカモト」は何者か？――NHKは、正体も動機も不明の謎の存在「市民X」が社会を揺り動かした出来事の真相に迫る新ドキュメンタリーシリーズ「市民X」の初回を、NHK総合で11月13日午後10時から放送する。 取り上げるのは、ブロックチェーンを開発し、ビットコインを生みだした「サトシ・ナカモト」だ。「“現代社会、最大のミステリー”とされる謎めいた存在の光と影、功罪に迫る」という。 放送は13日午後10時から44分間。26日午後9時からは、地上波放送に盛り込めなかった99分間の「完全版」（前編・後編）をBS1で放送する。 関連記事 「マイニングはゲーム理論」「ブロックチェーンの源流、27年前に」――ビットコインが受け継ぐ“DNA”、MIT研究員が語る 米マサチューセッツ工科大学（MIT）メディアラボの研究者が、ビットコインが受け継ぐ技術とその長所・短所を語った。 今更聞けない「ブ
株式会社MIXI 開発本部 MIXI M事業部の ritou です。 DroidKaigi 2023にてお話しさせていただきました。 資料も公開しました。 今回も発表内容全部書き出してみたをやってみます。 同時通訳ありだったので台本はできていて、この通り話せたら良いだけだったのですが実際はそううまくいかずに普通に時間なくなりました。 それではどうぞ。 これからパスキーに関するユースケースと、それに伴うユーザーエクスペリエンスの課題について発表します。 株式会社MIXIでエンジニアとして働いています。 MIXI MというサービスでID基盤の開発に携わっており、8月にパスキー対応を行いました。 その経験も踏まえて、今日はお話をさせていただきます。 また、OpenIDファウンデーションジャパンでエバンジェリストをしています。 今日はID連携とパスキーの関係についてもお話します。 この発表を通して
ダイヤモンド社と共同で行なっていた「海外投資の歩き方」のサイトが終了し、過去記事が読めなくなったので、閲覧数の多いものや、時世に適ったものを随時、このブログで再掲載していくことにします。 今回は2019年2月22日公開の「トロール（荒らし）や実況ポルノ、拒食症のピアサポートなど、「自由」という糸でつながるネットの「闇（ダーク）」サイトの住人たち」です（一部改変）。 wsf-s/Shutterstock ****************************************************************************************** イギリスのジャーナリストで、シンクタンク「デモス（Demos）」のソーシャルメディア分析センター・ディレクターでもあるジェイミー・バートレットは、2007年から過激な社会的・政治的運動の研究を始め、ヨーロッパおよ
暗号資産の交換業を行う「DMMビットコイン」は480億円相当のビットコインが不正に流出したと発表しました。会社はサービスの一部を制限し、被害状況や原因を詳しく調べています。 暗号資産の交換業を行う「DMMビットコイン」の発表によりますと、31日午後1時半ごろ、ビットコインが不正に流出していることを検知したということです。 流出したビットコインの数量は、4502.9ビットコインで金額にして480億円相当だとしています。 会社は新規口座の開設の審査や暗号資産の出庫処理などのサービスを停止し、被害状況や原因を詳しく調べています。 また、流出したすべてのビットコインについてグループ会社の支援を受けて全額を保証するとしています。 金融庁は会社側に対して、法律に基づいて原因の究明などを求める報告徴求命令を出しました。 会社は「このような事態が発生し、お客様には多大なご迷惑、ご心配をおかけしておりますこ
ビットコインに追い風が吹いてる
半減期とか、ブラックロックのETF申請とか、米国証券監取引員会の訴訟関連とか、IMFの態度が変わったとか色々。 来年に暴騰が来そうで、もうすで上がり始めてるけど世間では騒がれてない。 来年になって一般メディアで騒がれ始めたら、ここで上から目線で「お前ら情報収集ができてねえな。俺はとっくに買い進めてたぜ」って自慢しよう。
4億7000万円相当のビットコインを保管するウォレットのパスワードを忘れてしまった人物をサポートしたハッカーが実際に取った方法について解説
ビットコインをはじめとする仮想通貨は、パスワードや秘密鍵などで厳重に保護されているウォレットに保管するのが一般的ですが、パスワードを忘れるとウォレットから仮想通貨を引き出せなくなってしまう問題があります。デジタルウォレットのパスワードを忘れてしまったユーザーのアカウント復旧をサポートしたエンジニアのジョー・グランド氏が、パスワードを解読した方法について解説しています。 I hacked time to recover $3 million from a Bitcoin software wallet - YouTube Researchers cracked an 11-year-old password to a $3M crypto wallet | Hacker News https://news.ycombinator.com/item?id=40503925 ヨーロッパ在住のマイ
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