東京都の「リチウムイオン電池 捨てちゃダメ！」プロジェクトがXで物議を醸している。リチウムイオン電池を使用した製品を廃棄する場合の注意点を広報するプロジェクトで、第1弾としてプロジェクト名を標ぼうしたポスターを作成。これを受け、X上では「じゃあどうすればいいの？」など困惑の声が上がっている。ITmedia NEWSは、都に詳細を聞いた。 プロジェクトが発表されたのは8月。都によると、近年、モバイルバッテリーなどリチウムイオン電池を使った製品を誤った方法で廃棄したことが原因となり、廃棄物処理施設などで火災事故が発生するケースが増加。こうした事態を受け、プロジェクトを始動したという。 10月に入り、あるXユーザーがこのプロジェクトを取り上げたところ、「捨てちゃダメって言われても困る」「なぜこんなネーミング？」など困惑や疑問の声が続出。プロジェクトのWebサイトにも、JBRC（Japan Por
BEV（バッテリー電気自動車）は排ガスを出さない。CO2削減には最適。そう言われてきた。しかし、世界で電気が足りない。家庭やオフィス、工場で使う電力にBEV分が上乗せになると電力需要に合わせてレスポンスのいい火力発電を動員することになる。BEVはICV（内燃機関搭載車）よりも割高だが、補助金が十分だと売れる。しかし、ドイツのように補助金を止めると、とたんに売れなくなる。しかしOEM（自動車メーカー）は「莫大な開発費をかけたのだから売りたい」と、メディアや調査会社を動員して売り混んでいる。何のためにBEVを普及させようとしたのか、その意義はだれも問わなくなった。 TEXT：牧野茂雄（MAKINO Shigeo） 石油等価係数が改定されると何が起こるか？ 今年３月、米国エネルギー省（DOE）がBEVの電費（電力消費）をICVの燃費（燃料消費）に換算するための石油等価係数（PEF＝ペトローリアム
「mAh」がバッテリーの容量の単位として適していない理由とは？
スマートフォンやモバイルバッテリーなどのバッテリー容量を比較する場合、一般的には「mAh・Ah(ミリアンペア時・アンペア時)」が用いられます。しかし、mAhは実際のところバッテリー容量を比較するのに適していないと、スマートフォンなどのデバイス分解情報や修理工具を販売するiFixitが解説しています。 What Is mAh and Why Is It Bad for Measuring Battery Capacity? - iFixit https://www.ifixit.com/News/100286/what-is-mah-and-why-is-it-bad-for-measuring-battery-capacity 以下の写真は、iFixitのポータブルバッテリーです。このポータブルバッテリーは、「5000mAh」のバッテリーを持つとされるスマートフォンを2～3回ほどフル充電で
先日、妻から「なんだかモバイルバッテリーが膨れてきてるんだけど」と相談を受けました。 とりあえず使うのをやめるよう伝えたものの、もし突然発火でもしたら怖すぎる！と思い、急いで壊れたモバイルバッテリーの正しい処分方法を調べることに……。 回収先が少ない 調べていくうちにわかったのが、壊れたモバイルバッテリーを回収してもらえる場所はあまり多くないということ。 最初は「リサイクルボックスに入れたらいいかも？」と思っていた部分もありましたが、JBRC（リチウムイオン電池の回収やリサイクルを行なっている団体）のサイトによると「外装が破損・変形・膨張・液漏れしたもの」はNGみたいです。 さらに家電量販店でも破損・変形しているものは引き取ってもらえないとのことでした。万が一発火したら危ないですもんね。
リチウムイオン電池の部材で中国勢の市場占有率が高まっている。主要4部材の出荷数量シェアで8割超を中国企業が占めた。中国内で電気自動車（EV）販売が拡大して車載電池、さらに上流の電池部材でもシェアが高まる。貝特瑞新材料集団（BTR、深圳市）はモロッコの新工場に約1000億円を投じるなど海外市場の開拓にも動き出した。リチウムイオン電池は主に正極材と負極材、電解液、セパレーター（絶縁体）の4つの部材
わずか1マイクロメートルという薄さかつ、熱暴走を検知すると電流の流れを効果的に抑制できるリチウムイオン電池用新素材をLG化学が開発しました。 Thermal runaway prevention through scalable fabrication of safety reinforced layer in practical Li-ion batteries | Nature Communications https://www.nature.com/articles/s41467-024-52766-9 100x thinner-than-hair material cuts EV battery explosion risk by 50% https://interestingengineering.com/energy/lg-ev-battery-new-srl-technol
EVの「過失事故率」なぜガソリン車より高いのか？ 走行距離は短く、安全に運転できるのに――というナゾ | Merkmal（メルクマール）
EVへの移行が進むなかで、維持費や事故リスクの増加が懸念されている。最新の研究によれば、EVの過失事故率は4%増加している。修理費はガソリン車よりも6.7%高く、タイヤのコストも増加している。しかし、燃料費の削減やメンテナンスコストの低下、環境への貢献といった大きなメリットも存在する。社会全体でのエコカー化は、揺るぎないトレンドとなっている。 最近のデフレの影響で、クルマの維持費は年々上がっている。維持費には必ずかかる費用のほか、交通事故や物損事故の補償金、車体の修理費、交通違反の罰金など、クルマに長く乗るうえで避けられない出費のリスクがある。 一方、海外市場を中心にガソリン車から電気自動車（EV）への乗り換えが進んでいるが、維持費や出費の面ではどんな変化があるのだろうか。 新しい研究によると、EVのドライバーはガソリン車やディーゼル車のドライバーよりも過失事故や物損事故で損害賠償請求を受
火力発電最大手のJERAは電気自動車（EV）の中古電池からレアメタル（希少金属）を回収する事業に参入する。回収率を約9割に高めた技術を実用化し、国内に工場を設ける。日本の中古EVは8割が輸出され、同時に希少金属も海外に流出している。中国などからの輸入に頼る資源を国内で循環させる仕組みが整えば、経済安全保障の強化につながる。EVの動力源となるリチウムイオン電池の生産にはコバルトやニッケルなどの希
パナソニック車載電池"脱テスラ依存"の胸算用
「和歌山工場で生産を始める新型4680リチウムイオン電池は、事業戦略上の重要な製品。高い品質と信頼性を確保するために製造技術を磨き上げた」 大阪市内から車で約1時間――。緑豊かな和歌山県・紀の川市の電池工場で、パナソニック ホールディングスの楠見雄規社長は胸を張った。自らが主導して進める一大プロジェクト、車載電池事業の工場リニューアルの式典ではテープカットも行われた。 9月9日、グループの電池事業会社パナソニック エナジーはEV（電気自動車）向け新型電池の量産準備が完了したと発表した。将来的に和歌山工場と同様の製造ラインをアメリカで展開し、テスラ向けに量産体制を整える。 これに先駆けて9月6日には、SUBARU、マツダ向けに車載電池を供給すると発表。SUBARUとは群馬県に新しい工場を建設し、マツダ向けには大阪府などの工場から車載電池向けの基幹部品を供給する。 従来のアメリカ・テスラ一極集
第1世代EVの寿命が近づく 電池はリサイクルの時代へ
この記事の3つのポイント EV用電池の需要は増大する一方だ 第1世代EVの寿命が近づき、使用済み電池が大量発生する 素材回収技術の開発が急がれる 電気自動車（EV）用電池の需要は増大する一方だ。電池材料の精製を中国が独占している点が懸念される。第1世代EVの寿命が近づき、大量の使用済み電池が出現すると予想される。素材回収技術の開発が急がれる。2040年には欧州の電池材料の6割がリサイクル素材になり、50年には鉱山採掘は不要になるとの予測がある。 一部の国で電気自動車（EV）販売に陰りが見えるとはいえ、EV用電池の世界需要は2023年に約40％増加。今後もこのペースで増え続けそうだ。そのため、ほとんどのEVで使われるリチウムイオン電池の主要材料であるリチウムの需要は、30年には現在の2倍以上に増え、240万トンを超えると見込まれる。 問題はリチウムの供給源だ。世界のリチウム埋蔵量は、炭酸リチ
東京都「リチウムイオン電池捨てちゃダメ！」←一体どうすればいいのか…
東京都 環境・自然 @tochokankyo 📣「リチウムイオン電池 捨てちゃダメ！」プロジェクトを始動！ #リチウムイオン電池 を使用した製品が増加しており、廃棄物処理の過程における発熱・発火を原因とする火災事故が急増しています。 プロジェクト第一弾として、ポスターを作成し、注意喚起を強化していきます！ kankyo.metro.tokyo.lg.jp/information/pr… リンク 環境局 「リチウムイオン電池 捨てちゃダメ！」プロジェクトを始動します～第一弾として、「注意喚起ポスター」を作成～|8月|東京都環境局 「リチウムイオン電池 捨てちゃダメ！」プロジェクトを始動します～第一弾として、「注意喚起ポスター」を作成～のページです。 2 users 14
福岡に本社を置くデジタルインフラ企業「TRIPLE-1」が、全固体電池を2025年中に量産すると発表した。 世界中の大手自動車メーカーや新興EV企業、電池企業が開発競争でしのぎを削っている中で、福岡の一般には無名の企業がいち早く実現できたのはなぜなのか？ その経緯を聞いた。 ◆全固体電池がEVの未来を変える現在EVやスマホに使用されているリチウムイオン電池は、液体電解質を使用している。それ以前の電池と比べるとエネルギー密度が高く、充放電効率が良い、サイクル寿命が長いといった利点がある。しかし、発火・爆発のリスクがあり、高温度や低温度の性能劣化や充電速度に制限がある、といった問題を長く抱えてきた。 それに対して全固体電池は、その名の通り固体電解質を使用する。不燃性の固体を使うことで発火・爆発のリスクが大幅に低下し、リチウムイオン電池より高いエネルギー密度と高速な充電が可能になる。膨大な電力を
【革新的技術の危機】元日産技術者がつくった「次世代電池」開発企業を狙う中国、会社の実権を巡り激しい闘争 | JBpress (ジェイビープレス)
福井県越前市に本社を構える「APB」は、次世代型リチウムイオン電池である「全樹脂電池」の開発を手掛けている。 全樹脂電池は従来のリチウムイオン電池と比べ、発火リスクが極めて低く、製造コストは4割減という画期的なシロモノだ。 ところが、目下、APBの堀江英明社長は解任の憂き目に遭い、その革新的技術が中国に流出する危機に瀕している。 わずか10人の日産人「レジェンド」のひとり もともと、堀江社長は「日産」の技術者で、「日産人」のレジェンド10人に数えられるうちの一人。世界初の量産型EV（電気自動車）「リーフ」の車載電池を開発した人物として知られている。しかし、「ゴーンショック」に見舞われた日産がEV用車載電池の自社開発を断念したため、堀江社長は日産を飛び出し、2018年10月、APBを起ち上げた。 その設立に当たって、紙おむつなどに使用される高吸水性樹脂を生産する「三洋化成工業」が最大の出資者
コンクリートに炭素の微粒子を混ぜることで電気を蓄えられるようになる「蓄電コンクリート」というものがある。アメリカのMIT（マサチューセッツ工科大学）で発明され、日本の會澤高圧コンクリートと共同で研究開発が進められているものだが、両社は蓄電コンクリートの社会実装のためのコンソーシアム「ec3 Hub」を設立。このほどプロジェクト開始の式典がMITミュージアムにて開かれた。 蓄電コンクリートは、電子伝導性炭素セメント材料（ec3）の通称。はMIT土木環境工学部のフランツ・ヨーゼフ・ウルム教授、アドミール・マシック准教授らが開発したもので、炭素の微粒子（カーボンブラック）を添加したコンクリートを巨大なスーパーキャパシター（電気二重層コンデンサー）にするという技術だ。化学反応によって充放電を行うリチウムイオン電池などと違い、スーパーキャパシターは電気を静電気としてそのまま蓄えるので、充放電サイクル
電気自動車「3つの問題」で普及に歯止め 世界のEV（電気自動車）は現在、販売が停滞状態に陥っている。ガソリン自動車の後は、EV時代が直線的に来ると世界の自動車メーカーは色めきだってきた。耐久財消費財は一般に、普及率16％台で需要が一時的に頓挫する。EV企業は、こういうパターンの存在を忘れていたのだ。この頓挫こそ、「キャズム（溝）」と呼ばれるマーケッティング上の不可避的な現象である。 EVは今、この溝にはまって動きが取れない状況だ。原因は、これまでのEVが電池に大きな欠点（後記）を抱えている。価格的にも割高である。これらを改良しない限り、本格的なEV発展期へ繋がらない段階にある。 中国EVは、政府からの多額の補助金に支えられていることと、安価な電池開発によって世界をリードしている。だが、EV電池の抱える本質的な欠陥を抱えたままで、量的な成長を遂げている。中国EVにみられる技術的な欠陥とは、次
リチウムイオン電池の発火事故を防ぐ、世界初の蓄電池非破壊診断システム…IGSが二次電池展出展へ（レスポンス） | 自動車情報・ニュース - carview!
現在位置： carview! > ニュース > 業界ニュース > リチウムイオン電池の発火事故を防ぐ、世界初の蓄電池非破壊診断システム…IGSが二次電池展出展へ Integral Geometry Science（以下「IGS」）は、10月2日から10月4日に幕張メッセで開催される「BATTERY JAPAN 二次電池展」において、世界初の「蓄電池非破壊画像診断システム」を出展する。 近年、国内外でモバイルバッテリーやEV、スマートフォンに使用されるリチウムイオン電池の爆発事故が相次ぎ、社会問題となっている。電池メーカーは製造工程でエージング試験を行い、不良品を検出しているが、潜在的な不良品を完全には見抜けず、発火事故が発生している。 「サラリーマンの夢」叶えた！ 新車の『911』を手に入れたクルマら部員ユーチューバーの「ポルシェ沼」 IGSは、こうした問題を解決するために「蓄電池非破壊画
火力発電最大手のJERAは電気自動車（EV）の中古電池（総合・経済面きょうのことば）からレアメタル（希少金属）を回収する事業に参入する。回収率を約9割に高めた技術を実用化し、国内に工場を設ける。日本の中古EVは8割が輸出され、同時に希少金属も海外に流出している。中国などからの輸入に頼る資源を国内で循環させる仕組みが整えば、経済安全保障の強化につながる。EVの動力源となるリチウムイオン電池の生産
村田製作所は、米スタンフォード大学との共同研究により、リチウムイオン二次電池の出力を大幅に増加させることが可能な「ポーラス集電体（PCC）」の開発に世界で初めて成功した、と発表した。 この技術をリチウムイオン二次電池に導入すると、従来の集電体を用いた場合と比較して、最大で4倍の出力を発生させることができるという。 従来のリチウムイオン二次電池では、容量を大きくするために電極を厚くすると、リチウムイオンが電極内を移動する距離が長くなることで抵抗が大きくなり、電池の出力が低下してしまうという課題があった。村田製作所は、リチウムイオンの移動距離を従来比で半分に短縮することが可能な技術を開発した。 この技術をリチウムイオン二次電池に導入すると、リチウムイオンの新たな通り道が生まれ、抵抗値が半分になり、2倍の電流を流すことができるようになる。その結果、従来の集電体を用いた場合と比較して最大で4倍の出
電解液に硫黄を使う新しいタイプのレドックスフロー電池を手がける中国の「易池新能（Luquos Energy）」が、港華智慧能源（Towngas Smart Energy）と進める充電ステーション配電・蓄電実証プロジェクトでこのほど、蓄電システムが深圳市の送電網に接続された。それと同時に、同プロジェクトに初めて導入された自社開発の硫黄レドックスフロー電池蓄電システム「LEAPLUG（躍連）」も発表した。 同プロジェクトは、広東省深圳市の沙井にある電気自動車（EV）充電ステーションで進められ、蓄電システムの容量は20キロワット時（kWh）、30台の充電スタンドに電力を供給できる。電力消費のピーク時と少ない時間帯で生じる電気料金の価格差を生かせば、ピーク時の電力コストを最大70％節約でき、送電網にかかる負荷を効率的に減らすだけでなく、運営事業者の大幅なコスト削減にもつながるという。 再生可能エネ
東芝は２日、川崎鶴見臨港バス（川崎市川崎区）やドライブエレクトロテクノロジー（同高津区）と共同で、パンタグラフ方式で急速充電する電気自動車（ＥＶ）バスの実証事業を行うと発表した。臨港バスのディーゼルバスをＥＶバスに改造し、東芝独自のリチウムイオン電池（ＬｉＢ）を搭載。パンタグラフ式の充電設備も導入する。従来は数時間を要していた充電が約１０分で終わる見込み。２０２５年１１月に公道での実証運行を予定する。 東芝独自のＬｉＢである「ＳＣｉＢ」は充放電を繰り返しても劣化が少なく、急速充電が可能な特徴を持つ。東芝がＳＣｉＢを用いたバッテリーモジュールを製造し、ドライブエレクトロがＥＶの改造および充電器の製造を担う。臨港バスの営業所内に設置する充電器にＥＶバスが到着するとパンタグラフが伸び、大電力を短時間で充電できる。 実証ではバス１台を改造し、１回の充電で４０キロメートル程度の走行を川崎市内で予定す
ホンダ「新型“スゴい”SUV」登場！ 約2年ぶり復活で「日本初の画期的システム」搭載!? 乗った印象は？ ガソリン要らない「CR-V」とは（くるまのニュース） - Yahoo!ニュース
ホンダ「CR-V e：FCEV」をテストコースで全開試乗 ホンダが2024年7月に販売を開始した、燃料電池車「CR-V e：FCEV」を北海道にあるホンダのテストコースでアクセル全開で試乗しました。 【画像】超カッコイイ！ これが「ホンダのスゴイSUV」です！（63枚） 場所は、旭川市の北部に位置する、本田技研工業・四輪事業本部ものづくりセンター・鷹栖（たかす）ブルーミンググランドです。 ここは、冬季を含めてホンダの新車開発の舞台になるところ。 CR-V e：FCEVは、7月に販売が始まっていますが、国内でのデリバリーが本格化するのはこれからというタイミングです。 生産は全数がアメリカで、生産能力は年間約600台で設定しており、そのうち日本向けは年間70台。 いまのところ日本向けの受注総数は58台。そのうち約78％が個人、約22％が法人という内訳です、 ホンダとしては、2016年に国内導入
リチウムイオン電池そっくりなラベルをつけたアイデア商品。モノをたくさん詰めると「おなじみの光景となったバッテリー膨張を再現できる」という。実際にペンやカードなどを詰めたサンプル画像も公開している。 関連記事 “初代プレステ”カラーの「PS5 Pro」、価格は16万8980円 全世界1万2300台限定 30日から予約受付 ソニー・インタラクティブエンタテインメントは、初代プレステ風の配色にした限定仕様の「PlayStation 5 Pro」（PS5 Pro）の希望小売価格が16万8980円になると発表した。 「モンハン」新作、最上位版は約18万円 折り畳み自転車がセット、ファン当惑 カプコンの狩猟アクションゲーム最新作「モンスターハンターワイルズ」最上位版の価格は約18万円。約1万円のゲームソフト本体に比べ高額だ。というのも……。 雑貨「3COINS」から男性向けブランド マウスやケーブル類
【革新的技術の危機】元日産技術者がつくった「次世代電池」開発企業を狙う中国、会社の実権を巡り激しい闘争（JBpress） - Yahoo!ニュース
まさに、経済安全保障が脅かされる危機である。 福井県越前市に本社を構える「APB」は、次世代型リチウムイオン電池である「全樹脂電池」の開発を手掛けている。 【写真】2020年3月、全樹脂電池を手に写真撮影に応じるAPBの堀江英明社長（右）と三洋化成工業の安藤孝夫社長（当時） 全樹脂電池は従来のリチウムイオン電池と比べ、発火リスクが極めて低く、製造コストは4割減という画期的なシロモノだ。 ところが、目下、APBの堀江英明社長は解任の憂き目に遭い、その革新的技術が中国に流出する危機に瀕している。 ■ わずか10人の日産人「レジェンド」のひとり もともと、堀江社長は「日産」の技術者で、「日産人」のレジェンド10人に数えられるうちの一人。世界初の量産型EV（電気自動車）「リーフ」の車載電池を開発した人物として知られている。しかし、「ゴーンショック」に見舞われた日産がEV用車載電池の自社開発を断念し
日産自動車の「カーボンニュートラル」を目指した電動化戦略における独自性が際立つ。電気自動車（EV）とハイブリッド車（HEV）の2本柱で、トヨタ自動車やホンダが重視するプラグインハイブリッド車（PHEV）や燃料電池車（FCV）は“脇役”だ。日産でパワートレーン開発を主導する平井俊弘氏（専務執行役員）に真意と今後の見通しを聞いた。 48V簡易HEVには見向きもしないし、PHEVにも見向きもしない。レンジエクステンダー（航続距離延長）用のエンジンが付いたEVも行き場はないだろう。当社が考える究極はEVだ。そして、EV化を進める上で必要になる技術として、e-POWERを据えた。 カーボンニュートラルを目指していく中で、（エンジンを発電専用に使う）e-POWERは大きな役割を担う。発電専用エンジンの熱効率の追求をすればするだけCO2排出量の削減効果が確実に出る。その改善スピードは、EVの充電インフラ
日本触媒は福岡県に電気自動車（EV）向け電池材料の工場を建設する。リチウムイオン電池の寿命を1.6倍に延ばせる電解質の生産能力を10倍に引き上げる。375億円を投じ、2028年の稼働をめざす。福岡県でトヨタ自動車が電池工場を建設するなど、九州でEV向け部材の供給網が広がる。増産体制を整え、先行する中国勢に対抗する。新工場で生産するのは「リチウムビス（フルオロスルホニル）イミド（LiFSI）」と
トヨタ最新型「C-HR」新発表！ 「赤いTOYOTAエンブレム」も超カッコイイ「コンパクトSUV」！ 新モデル搭載の新機能「ジオフェンシング」スゴすぎる！ 欧州で公開
欧州トヨタは2024年9月16日、コンパクトSUV「C-HR プラグインハイブリッド220」が採用する新機能「ジオフェンシング」による「Predictive Efficient Drive（予測効率ドライブ）」システムの概要を発表しました。 ジオフェンシングは、GPSやWi-Fiなどを使って、特定の場所やその周辺に仮想的な境界（ジオフェンス）を設け、対象がその境界内に入ったとき、あるいは境界から出たときに、ソフトウェアで所定のアクションを実行する仕組みです。 C-HRプラグインハイブリッド220には、このジオフェンシングを取り入れた予測効率ドライブシステムが搭載されています。交通状況やドライバーの運転スタイルを分析するほか、低排出ガスゾーンか否かも判断して、自動的にEV（電気自動車）モードとハイブリッドモードを切り替えます。 従来のPHEV（プラグインハイブリッド車）は、主にバッテリー残量
前回のあらすじ 妻氏が会社のストレスにやられて大噴火した 「一人でなんとかしなくちゃ」病に注意！ 腰が爆発した 9/14（土） 腰をやってしまい惨めな連休を過ごす。発症して二日目で痛みのピークだった。横になると楽だが、動かさないと治らない。 立っても座っても痛い。対策は痛み止め。家にあったロキソニンを飲み効いている間に散歩で筋肉を動かす。ついでに湿布と腰痛用の痛み止めを買ってくる。 薬を飲み、効果が切れたらイモムシになるのを繰り返して過ごした。腰痛はつらい。 🗿🗿🗿 散歩中に寄った紅茶屋で「チャイ用の茶葉を300gください」と言ったら「お店でもやってるんですか？」と訊かれた。 たくさん飲むだけです。 🗿🗿🗿 たこ焼き機を捨てることにした。意外と使わない。妻氏は大阪人（北のほう）だが食べたいという話になったこともない。大阪の南の人なら毎月隔週くらいで食べるのだろうか？献立としてど
「リチウムイオン電池 捨てちゃダメ！」プロジェクトを始動します～第一弾として、「注意喚起ポスター」を作成～|8月|東京都環境局
環境局トップ お知らせ 報道発表 2024年 8月 「リチウムイオン電池 捨てちゃダメ！」プロジェクトを始動します～第一弾として、「注意喚起ポスター」を作成～
ヒズボラのポケベル型機器が次々爆発、レバノン各地で9人死亡 イスラエルの犯行と非難（BBC News） - Yahoo!ニュース
デイヴィッド・グリッテン（ロンドン） レバノンで17日、同国を拠点とするイスラム教シーア派組織ヒズボラのメンバーが使用する、ポケットベルのような小型通信機が各地で爆発し、子供を含む9人が死亡した。レバノンの保健相が発表した。 小型通信機の爆発は首都ベイルートや複数の地域で同時に発生した。負傷者は約2800人で、イランのモジタバ・アマニ駐レバノン大使も含まれる。 イランの支援を受けるヒズボラは小型通信機について、「ヒズボラのさまざまな部隊や機関で働く人のもの」だとし、戦闘員8人が死亡したと認めた。 ヒズボラはこの「犯罪的な侵略行為」はイスラエルによる犯行だと非難。「正当な報い」を受けさせると誓った。イスラエル軍はこの件についてコメントを拒否した。 爆発の数時間前、イスラエルは治安閣議で、家を追われた同国の住民の安全な帰還を可能にするため、ヒズボラによるイスラエル北部への攻撃を阻止することが公
EVバッテリー世界1位の中国CATLが韓国上陸へ＝韓国ネット「技術を盗む気」「阻止すべき」｜Infoseekニュース
EVバッテリー世界1位の中国CATLが韓国上陸へ＝韓国ネット「技術を盗む気」「阻止すべき」 Record China / 2024年9月30日 14時0分 2024年9月26日、韓国・電子新聞は「世界最大のEV（電気自動車）バッテリーメーカー、寧徳時代新能源科技（CATL）が韓国に上陸する」と報じた。 記事によると、CATL関係者が最近、記者に対し「韓国に正式に法人を設立する計画だ」と明らかにした。時期に関する質問には「間もなく実現するだろう」と答えており、準備がかなり進んでいる様子がうかがえたという。 CATLはこれまで韓国内に事務所を置き、主に技術支援を行ってきた。韓国法人設立という組織格上げは、韓国市場攻略を本格化する狙いだと見られる。 CATLは世界のEVバッテリー市場トップ企業。4～6月期、出荷量ベースでシェア1位（35．9％）を記録した。同期間、韓国のバッテリー3社を合算しても
自民党の新総裁となった石破茂氏が、まもなく新首相に選出されます。新幹線が未整備の都道府県の選挙区選出の首相としては12年ぶり。基本計画路線の沿線都道府県の選挙区選出としては28年ぶりです。 新幹線のない都道府県の首相就任 自民党総裁選で、石破茂氏が選出されました。選挙区は鳥取県で、都内との往復に寝台特急「出雲」を愛用していたことで知られる鉄道ファンです。 鳥取県には新幹線が走っていません。新幹線が未整備の都道府県選出議員の首相就任は、野田佳彦氏（千葉県選出）以来、約12年ぶり。その前は鳩山由紀夫氏（北海道選出）でした。鳩山首相在任時（2009～10年）には、北海道に新幹線はありませんでした。 自民党内閣に限れば、森喜朗氏以来です。森氏の在任時（2000～01年）にも石川県に新幹線はなく、北陸新幹線の金沢開業は2015年のことです。 基本計画路線沿線の都道府県選出首相となると、村山富市氏（大
ノーベル化学賞9日発表 日本人2氏が有力 - 日本経済新聞
スウェーデン王立科学アカデミーは9日午後6時45分ごろ（日本時間）、ノーベル化学賞を発表する。日本の出身者が受賞すれば2021年の真鍋淑郎・米プリンストン大学上席研究員に続く快挙で、化学賞としては19年にリチウムイオン電池の開発で受賞した旭化成の吉野彰名誉フェロー以来となる。東大・藤田誠氏や京大・北川進氏が有力候補国内外の研究者で注目されるのが、金属有機構造体（MOF）という無数の穴が規則的
【EV不要論の真実】価格、充電性、CO2排出量…今起きている停滞は商品力とは全く関係ないところで生じている！ 加速するBEVの技術革新を阻む壁（前編） | JBpress (ジェイビープレス)
バッテリー式電気自動車（BEV）の需要の伸びが急激に鈍化、BEV推し政策に乗って巨額投資に走っていた自動車メーカーが次々に戦略の修正を迫られている。急進的なBEV転換政策を打っていた欧州でも目標を巡って分裂の様相だ。BEV不要論すら飛び出す中、果たしてBEVはどのような命運をたどることになるのだろうか──。自動車ジャーナリストの井元康一郎氏がレポートする。（JBpress編集部） ＞＞【後編】政府主導でクルマの“オール電化”をゴリ押ししてきた欧州はなぜ急にトーンを弱めたのか BEVは長足の進歩が望めなくなってしまったのか クルマからのCO2排出量削減の決め球技術として世界的に推されたことでここ数年販売台数を急伸させてきたBEVの販売の鈍化が話題になっている。 販売スコアを見ると確かに以前のような勢いはない。2024年上半期のBEVの世界販売は約460万台と推計されている。2023年上半期が
日本化学産業は、福島県いわき市の「いわき四倉中核工業団地」に、電気自動車の使用済み二次電池の金属リサイクルを目的としたパイロットプラントを建設することを決定した。 日本化学産業は2024年9月26日、福島県いわき市の「いわき四倉中核工業団地」にパイロットプラントを建設することを決定したと発表した。このプラントは、電気自動車（EV）の使用済み二次電池の金属リサイクルのために、技術実証から事業化までに向けた取り組みの一環として建設するもので、2024年度中に着工し、2026年3月に完成して、完成次第、稼働を開始する予定だ。 実証用パイロットプラントは、処理能力が回収後の電池を粉砕してできる、さまざまな金属が混じった粉体「ブラックマス」として年間約60トンで、概算投資額は約31億円となる。 実証用パイロットプラント建設の背景 同社は2023年10月に「新・中期経営計画（新中計）」を策定／公表した
「世界初」のブレードバッテリー 中国・重慶の市街地から車で約1時間。周りを緑に囲まれた約1平方キロメートルの広大な敷地の入り口には、中国大手電気自動車（EV）メーカー「BYD」の文字をかたどった赤いロゴマークが掲げられている。ここはEVの要となるバッテリー（電池）を製造するBYDの工場だ。 入ってまず目に入ってきたのは、大きなスポーツグラウンドだ。約1万2000人の従業員が働く工場敷地内には、二つの生産エリアや研究施設のほか、宿舎やスーパーマーケット、ジムや理髪店まで完備されている。 BYDは、日本では俳優の長澤まさみさんが出演するCMなどで徐々に認知度を上げているEVメーカーだが、世界的に見ると、すでに販売台数で米テスラと1、2位を争うEVのトップメーカーでもある。 「ここは世界最初のブレードバッテリー（刀片電池）の生産基地として2019年に着工された」。そんな説明とともに通された工場入
ニデックが、永久磁石を使わないモーターを採用した電動アクスルの開発に注力している。誘導モーター（IM）を使用して地政学リスクを回避しつつ、モーターの回転数と減速比を高めることで小型・高出力化を図る。主に小型の電気自動車（EV）で、2028年に実用化を目指す。 メカトロニクス・エレクトロニクス関連の技術展示会「TECHNO-FRONTIER 2024」（2024年7月24～26日、東京ビッグサイト）で、同電動アクスルのモックアップを初公開した（図1）注）。電動アクスルは電動車向けの駆動モジュールで、リチウムイオン電池と並ぶEVの中核部品となっている。駆動用モーターとインバーター、減速機の3部品を一体化した「3 in 1」と呼ぶ形式が主流だ。ニデックの同電動アクスルも3 in 1型で、最高出力は150kWを想定して開発中である。EVのボリュームゾーンであるB～Cセグメント車を中心に採用を狙う。
リチウムイオン電池の部材で中国勢の市場占有率が高まっている。主要4部材の出荷数量シェアで8割超を中国企業が占めた。中国内で電気自動車（EV）販売が拡大して車載電池、さらに上流の電池部材でもシェアが高まる。貝特瑞新材料集団（BTR、深圳市）はモロッコの新工場に約1000億円を投じるなど海外市場の開拓にも動き出した。リチウムイオン電池は主に正極材と負極材、電解液、セパレーター（絶縁体）の4つの部材
「テスラ」を分解して丸裸に 自動車部品メーカーの生き残りへ 電気自動車=EVをバラバラにする研修会（テレビ愛知） - Yahoo!ニュース
電気自動車=EVをバラバラに分解して展示するユニークな研修会が開かれました。会場にずらっと並んでいるのは電気自動車=EVの骨組みです。台の上にはバラバラにされた無数の部品がありました。 記者： 「分解されて骨組みだけになったテスラです。取り出されたバッテリーは、非常に大きいですが、リチウムイオン電池が1つまで分解されて確認することができます」 岐阜県瑞浪市の展示場で10月7日に開かれたのは、東海3県の自動車部品メーカーなどを対象にしたEVの研修会です。会場には分解された16台のEVが展示され、約9万点の部品を間近に見ることができます。 EVはエンジン車に比べ部品の数が少なく、普及が進めば部品メーカーの経営に大きく影響します。この研修会は最新のEVの仕組みや部品について知ることで、部品メーカーに生き残り策のヒントを得てもらおうと中部経済産業局が企画しました。 中部産業連盟 自動車サプライヤー
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