並び順

ブックマーク数

期間指定

  • から
  • まで

321 - 360 件 / 557件

新着順 人気順

h2の検索結果321 - 360 件 / 557件

  • 従来の70倍の水素を生成――チューリッヒ工科大学が新たな光触媒を開発 - fabcross for エンジニア

    近年、水素は使用時にCO2を排出しないことから、燃料電池車や水素エンジン車などに見られるように新しい燃料として注目を集めている。水素の製造法としては、石油やメタンガスなどの化石燃料から水素を分離する方法や、水を電気分解する方法などが広く知られている。しかし、前者は製造時にCO2を排出することとなり、また後者は、電気分解に大量の電力が必要となり、火力発電などの電力を使用するとやはりCO2を排出してしまうというジレンマがある。 そこで別の方法として研究が進んでいるのが、光触媒を用いてエタノールやメタノールから水素を分離する方法だ。原料にバイオエタノールなどを使用すればCO2のリサイクルが可能であり、カーボンニュートラルの思想にかなった方法と言えるだろう。 チューリッヒ工科大学の研究は、この光触媒の改良に関するもので、光を水素エネルギーに変換する効率を高めた新しい光触媒を開発し、既存の方法と比べ

      従来の70倍の水素を生成――チューリッヒ工科大学が新たな光触媒を開発 - fabcross for エンジニア
    • 水素で製鉄、欧州大手SSABが鋼材供給 CO2大幅減 - 日本経済新聞

      欧州鉄鋼大手SSABは近く、「水素還元製鉄」と呼ばれる製造法でつくり、二酸化炭素(CO2)排出量を大幅に抑えた鋼材の供給を日本で始める。石炭の代わりに水素を使った製鉄法で、脱炭素の将来的な切り札とされる。物流や原材料などを含めたサプライチェーン(供給網)全体で大部分を占める製造時でのCO2排出をゼロ近くに抑えた。スウェーデンのボルボなどが採用しており、日本での投入は初めて。供給網全体でCO2排

        水素で製鉄、欧州大手SSABが鋼材供給 CO2大幅減 - 日本経済新聞
      • 充電できる世界初の小型燃料電池、山梨大・早稲田大が開発に成功

        山梨大学と早稲田大学の研究グループは2020年10月、水素を繰り返し吸脱着が可能なプラスチックシートを内蔵することで、充放電が可能な全高分子形燃料電池の開発に成功したと発表した。世界初の成果であり、モバイル機器などへの応用の可能性があるとしている。 山梨大学と早稲田大学の研究グループは2020年10月、水素を繰り返し吸脱着が可能なプラスチックシートを内蔵することで、充放電が可能な全高分子形燃料電池の開発に成功したと発表した。世界初の成果であり、モバイル機器などへの応用の可能性があるとしている。 家庭用燃料電池などとして既に実用化されている「固体高分子形燃料電池(PEFC)」は、プロトン導電性高分子膜を電解質として用いる。他の燃料電池と比較して運転温度が低く、全固体ゆえに保守が容易かつコンパクトで軽量などの特徴がある。しかし、現在のPEFCにおける水素貯蔵供給システムには、自動車用途では高圧

          充電できる世界初の小型燃料電池、山梨大・早稲田大が開発に成功
        • うまく安く「水素」つくれる 京大など新たな触媒開発:朝日新聞デジタル

          ","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下(中⑤企画)パーツ=1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠)ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag PC誘導枠5行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"

            うまく安く「水素」つくれる 京大など新たな触媒開発:朝日新聞デジタル
          • 三菱重工、水素製造法開発の米社に出資 水蒸気を活用 - 日本経済新聞

            三菱重工業は17日、水素製造の電解技術を開発する米アドバンスド・アイオニックス(ウィスコンシン州)に出資したと発表した。水蒸気から水素をつくる仕組みで、従来の水電解装置より消費電力を3割以上抑えられる。水素は燃焼時に二酸化炭素(CO2)を出さない次世代のエネルギー源として期待されており、三菱重工は水素製造の選択肢を広げている。子会社の米国三菱重工業(テキサス州)を通じ、英石油大手BPのベンチャ

              三菱重工、水素製造法開発の米社に出資 水蒸気を活用 - 日本経済新聞
            • 東芝エネ、200kW級の純水素燃料電池開発へ 船舶・鉄道・建機向けに

              東芝エネルギーシステムズ(神奈川県川崎市)は10月8日、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の委託事業に採択され、船舶・鉄道・建機など移動体向け、大型モビリティ用として、コンパクトで軽量・高出力の200kW級純水素燃料電池の標準モジュールH2Rex(TM)―Movの開発を進めることを発表した。 「燃料電池等利用の飛躍的拡大に向けた共通課題解決型産学官連携研究開発事業」の1テーマとして「大型モビリティに適応する多用途型燃料電池モジュールの研究開発」を受託した。委託期間は2024年度末まで。

                東芝エネ、200kW級の純水素燃料電池開発へ 船舶・鉄道・建機向けに
              • ジェラが懸けた「アンモニア」が、水素を抑えて発電燃料の本命になり得る理由

                ほりうち・りょう/毎日新聞、静岡新聞を経て、17年より週刊ダイヤモンド記者。電力・ガス・石油業界担当。数字に強い記者になるべく、統計学を自習中。主な担当特集は「オーナー社長最強烈伝」「EVで過熱する新・新エネ戦争」など。趣味はゴルフ。痩せるために毎日1万歩を目標にしている。 1100兆円の水素バブル バックナンバー一覧 水素に窒素を加えて製造されるアンモニアを発電燃料として着目したのが、東京電力と中部電力の火力発電部門と燃料調達部門が統合した国内最大の発電事業者、ジェラである。特集『1100兆円の水素バブル』(全8回)の#5では、水素よりアンモニアが“本命”となる可能性を秘めている理由に迫る。(ダイヤモンド編集部 堀内 亮) ジェラが掲げる火力発電の脱炭素化 目玉は水素ではなくアンモニア 菅義偉首相が2050年までに二酸化炭素(CO2)の排出量を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」を宣言

                  ジェラが懸けた「アンモニア」が、水素を抑えて発電燃料の本命になり得る理由
                • 水素エネルギーとは。製造プロセスの種類による色分けや利用形態を分かり易く解説~太陽エネルギー利用の基礎知識(9) | みんなの試作広場

                  再生可能エネルギーの中で大きな割合を占めている太陽エネルギーに注目し、日本太陽エネルギー学会の監修により基礎解説をしていく本連載。第9回目は、太陽エネルギーなどを使って製造することができ、燃料電池などで利用される水素についてです。太陽光発電や風力発電などの変動が大きい自然エネルギー、そして季節や昼夜で大きく変動するエネルギー需要に対応するため、その運び手と調整役として水素エネルギーが期待されています。水素需要シナリオを紹介しつつ、製造プロセスの種類によって色分けされる水素の種類や燃料電池など水素の利用形態について、日本太陽エネルギー学会理事で東海大学の木村英樹教授に解説していただきます。 経済産業省は、グリーン成長戦略で2030年に水素導入量を最大300万トンとする方針を検討しています。日本のシンクタンクの富士経済が2021年10月19日に発表した日本国内の水素関連市場の調査結果によれば、

                  • 水素仲間が日本を救う!? トヨタ&カワサキが実験中の壮大すぎる野望とは?

                    内燃機関と日本の未来は一蓮托生……なのかもしれない!? 水素仲間が日本を救う!? トヨタ&カワサキが実験中の壮大すぎる野望とは? 2021/09/30 5:00 ヤングマシン(マツ) 先日、トヨタとカワサキが水素エンジンの開発でタッグを組むかも!? というニュースをお伝えしたが、ではどうして、彼らはそこまで水素にご執心なのだろうか? 一見ライダーには関係なさそうに思えてしまう話題だが、我々が水素エンジンバイクをブイブイ乗り回すことのできる未来がやってくるには、トヨタ&カワサキの思い描く未来を理解しておく必要がありそうだ。“究極のクリーンエネルギー”と言われる水素には、日本の未来が懸かっているかもしれないのだから!? 水しか排出しないのに“快音”を響かせる水素エンジンを搭載するトヨタの研究車両兼レース車両「水素エンジンカローラ」が、市販車で競われる「スーパー耐久」レースで確実に成果を残してい

                      水素仲間が日本を救う!? トヨタ&カワサキが実験中の壮大すぎる野望とは?
                    • インドがグリーン水素産業構築に本腰、水素自動車を製造するトヨタに追い風か | AMP[アンプ] - ビジネスインスピレーションメディア

                      2021年8月に「国家水素ミッション」の策定を発表していたインドのモディ首相。コロナ禍にあえぎ、過去最大のマイナス成長を記録するなど、疲弊したインド経済の目玉政策として独立記念日の演説で明らかにされたもので、2030年までに年間500万トンのグリーン水素生産を目標に掲げていた。その具体策が今回明らかにされ、グリーン水素を掲げた投資の呼び込み、外資との提携を急いでいる。 COP26で演説するインドのモディ首相(The Indian Expressより) インド政府「国家水素ミッション」と国内事情 2021年8月のモディ首相による発表から3カ月後、11月にスコットランドのグラスゴーで開催されたCOP26でインドは、2070年までにネットゼロ目標も表明。これは2050年をターゲットに掲げた日本やEU、アメリカ、2060年の中国、ロシアと比べると、見劣りがするものではあるが、インドがコミットメント

                        インドがグリーン水素産業構築に本腰、水素自動車を製造するトヨタに追い風か | AMP[アンプ] - ビジネスインスピレーションメディア
                      • 国内最大級16MMの水素製造システムを導入、山梨県のサントリー工場に

                        山梨県と企業10社は2024年2月20日、「サントリー天然水 南アルプス白州工場」および「サントリー白州蒸溜所」に水素製造装置を導入する建設工事を開始したと発表した。水素エネルギーを活用する「やまなしモデルP2Gシステム」の構築を目的としたプロジェクトだ。 やまなしモデルP2Gシステムは、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の委託事業として、山梨県と技術開発参画企業10社が共同で開発を行ってきた、固体高分子形の水の電気分解から水素を製造する技術。現在実用化されている水電解による水素製造技術は、水酸化カリウムの強アルカリ溶液を使用する「アルカリ形」と、純水を使用する「固体高分子(PEM)形」の2種がある。PEM形はアルカリ形に比べると変動する電力の需給バランスに対して柔軟性が高く、設備をコンパクト化しやすい特徴があるという。 今回の取り組みでは、PEM系の16MW規模の水素製造シス

                          国内最大級16MMの水素製造システムを導入、山梨県のサントリー工場に
                        • 再エネ水素で「火力発電」が米国で実現、MHPSが専用タービンを受注

                          三菱日立パワーシステムズ(MHPS)が米国ユタ州で進む水素を燃料として利用するガスタービン・コンバインドサイクル(GTCC)発電プロジェクトから発電システムを受注。プロジェクトでは再エネ由来水素を活用し、2025年に水素混焼率(体積比による混合比率)30%、2045年までに水素100%での運転を目指している。 三菱日立パワーシステムズ(MHPS)は2020年3月、米国ユタ州のIPP(独立電力事業者)であるインターマウンテン電力(IPA)が計画する水素を利用したガスタービン・コンバインドサイクル(GTCC)発電プロジェクトから、84万kW級発電設備を受注したと発表した。 GTCC発電設備は、米国ユタ州都ソルトレイクシティの南西約140kmに位置する石炭火力発電所の設備更新により建設するもの。発電設備はIPAが所有し、同社の最大株主であるロサンゼルス水道電力局(LADWP)が運営する。 プロジ

                            再エネ水素で「火力発電」が米国で実現、MHPSが専用タービンを受注
                          • 火力発電も「脱炭素」探る 三菱重や川重が水素混合設備 - 日本経済新聞

                            環境志向による火力発電への逆風を受け、日本の重工大手が次世代型の設備開発を急いでいる。三菱重工業は燃料に水素を混合できる大型設備を世界で初めて受注した。石炭のみを使った場合に比べて二酸化炭素(CO2)の排出量を7割、天然ガスよりも1割減らせるという。川崎重工業も水素設備の商用化を急ぐ。投資マネーなどによる「脱炭素」の風圧が強まるなか、技術力を磨くことで事業存続の道を探る。「石炭火力への世の中の

                              火力発電も「脱炭素」探る 三菱重や川重が水素混合設備 - 日本経済新聞
                            • 脱炭素で脚光 水素ビジネスまとめ読み - 日本経済新聞

                              世界的な脱炭素の潮流を受け、水素エネルギーの事業化に向けた動きが加速しています。水素は発電や燃焼時に二酸化炭素(CO2)を排出しません。製造法も様々あります。製油所や化学工場などから副次的に発生し、下水汚泥、廃プラスチックからも製造できるなど、既存の環境課題の解決にも役立ちます。日経産業新聞に掲載した水素ビジネスの記事をまとめました。中国、燃料電池車100万台普及へ中国で水素で走る燃料電池車

                                脱炭素で脚光 水素ビジネスまとめ読み - 日本経済新聞
                              • 「世界のエネルギーの半分占めるのでは」…東レが水素関連売り上げ600億円へ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

                                東レは水素関連事業の売り上げについて、「中期経営計画」の最終年度である2025年度に、22年度比3倍の600億円を目指す。同社は燃料電池向けの電極基材のほか、水素を製造する水電解装置の中核部材である電解質膜などを手がけている。水素関連事業を含むサステナビリティイノベーション事業全体では、25年度に22年度比1・2倍の1兆6000億円の売り上げを目指す中、クリーンエネルギーとして注目される水素製造に関わる製品群で攻勢をかける。 日覚昭広社長は「当初は燃料電池関連の需要が増えると思っていたが、(水素ステーションなどの)インフラが少なく、(乗用車の普及には)時間がかかる。エネルギーとしての水素の方が伸びてくるのでは」と認識。「50年に世界のエネルギーの半分を占めるのではないか」とも予想する。 22年には、山梨県、東京電力ホールディングス(HD)と、やまなしハイドロジェンカンパニー(甲府市)を設立

                                  「世界のエネルギーの半分占めるのでは」…東レが水素関連売り上げ600億円へ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
                                • 道の駅で水素活用 福島・浪江町とNEDOが協定 - 日本経済新聞

                                  福島県浪江町は11月から、町内の水素製造拠点「福島水素エネルギー研究フィールド」でつくられた水素を「道の駅なみえ」で活用する。水素で発電する燃料電池(容量3.5キロワット)を駅に設置し、施設の電力や熱源の一部として使う。同フィールドは3月に開所。新エネル

                                    道の駅で水素活用 福島・浪江町とNEDOが協定 - 日本経済新聞
                                  • 海外から輸送した水素、国内初の発電利用を開始 AHEAD

                                    次世代水素エネルギーチェーン技術研究組合(AHEAD/神奈川県横浜市)は5月26日、川崎市において、海外から輸送した水素による国内初の発電利用を開始したと発表した。 川崎市臨海部にある東亜石油・京浜製油所敷地内の「脱水素プラント」において、ブルネイで生成したメチルシクロヘキサン(MCH)から分離した水素を、水江発電所(火力発電所)のガスタービンに向け供給を始めた。

                                      海外から輸送した水素、国内初の発電利用を開始 AHEAD
                                    • JR3社の「水素車両」構想が水素自動車より現実的なワケ

                                      1982年、埼玉県生まれ。東京地下鉄(東京メトロ)で広報、マーケティング・リサーチ業務などを担当し、2017年に退職。鉄道ジャーナリストとして執筆活動とメディア対応を行う傍ら、都市交通史研究家として首都圏を中心とした鉄道史を研究する。著書『戦時下の地下鉄 新橋駅幻のホームと帝都高速度交通営団』(2021年 青弓社)で第47回交通図書賞歴史部門受賞。Twitter @semakixxx News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース&解説コーナー。 バックナンバー一覧 水素で走る燃料電池電気自動車(FCV)の普及は進んでいないが、鉄道ではいずれ「水素時代」が訪れるかもしれない。昨年から鶴見線・南武線でFC車両の走行試験を行っているJR東日本に続き、JR東海とJR西日本

                                        JR3社の「水素車両」構想が水素自動車より現実的なワケ
                                      • 水素で存在感放つENEOS、「CO2」フリー戦略の道筋 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

                                        ENEOSの二酸化炭素(CO2)フリー水素戦略が鮮明になってきた。26日に新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)のグリーンイノベーション基金事業の第1弾として「大規模水素サプライチェーンの構築プロジェクト」の委託先が公表されたが、8テーマのうち4テーマに同社が選ばれ存在感を高めている。 4テーマのうち「液化水素サプライチェーンの大規模実証」は、日本水素エネルギー(川崎重工業100%子会社)、岩谷産業と共同で行う。海外で年間数万トンのCO2フリー水素を製造し液化水素として海上輸送。コンビナートに受け入れ基地をつくりパイプラインで供給する一貫供給網構築を実証するものだ。 残りの3テーマはENEOS単独で、うち二つが水素キャリアとして同社が注力するメチルシクロヘキサン(MCH)に関するもの。「直接MCH電解合成技術開発」は、水電解で水素を製造しトルエンと合成させる従来の2段階プロセスに対

                                          水素で存在感放つENEOS、「CO2」フリー戦略の道筋 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
                                        • 大規模液化水素サプライチェーン確立へ、川崎重工など3社の実証実験をNEDOが採択 | レスポンス(Response.jp)

                                          川崎重工の子会社である日本水素エネルギー、ENEOS、岩谷産業の3社は、「液化水素サプライチェーンの商用化実証」が、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の公募する「グリーンイノベーション基金事業/大規模水素サプライチェーンの構築プロジェクト」に採択されたと発表した。 本実証事業では、カーボンニュートラルを実現する水素の大量消費社会を見据え、CO2フリー水素サプライチェーンの本格的な社会実装の取組みの一環として、年間数万トン規模の大規模な水素の液化・輸送技術を世界に先駆けて確立。水素製造・液化・出荷・海上輸送・受入までの一貫した国際間の液化水素サプライチェーン実証を行う。 具体的には、16万立方米(4万立方米×4基)クラスの液化水素タンクを搭載する液化水素運搬船や、5万立方米クラスの陸用の液化水素タンクなど商用化(水素供給量:20万トン/年以上)の実現を見通すために必要な大型設備を

                                            大規模液化水素サプライチェーン確立へ、川崎重工など3社の実証実験をNEDOが採択 | レスポンス(Response.jp)
                                          • 共同発表:1つの触媒で3つの水素利用:燃料電池、水素製造、水素化~次世代のエネルギーである水素を効率よく利用する道の開拓~

                                            九州大学 カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所(I2CNER)/大学院工学研究院の小江 誠司(オゴウ セイジ) 主幹教授らの研究グループは、熊本大学の研究グループとの共同研究により、水素の合成や分解を担う3種類の天然ヒドロゲナーゼ酵素の構造をヒントに1つの新しい触媒を開発しました。今回開発した触媒は、同じ分子式で構造だけが異なる3種類の異性体によって、3種類のヒドロゲナーゼ酵素のように(1)燃料電池の水素電極の触媒(2)水素製造の触媒(3)化学工業の水素化の触媒として働くことを発見しました。本研究成果は、これまで不明であったヒドロゲナーゼ酵素の触媒反応と触媒の分子構造との関係を解き明かすことで、次世代のエネルギー源である水素を効率よく利用する道を開きました。 本研究成果は、2020年6月11日(日本時間)にアメリカ学術雑誌「Science Advances」オンライン版で公開される予

                                              共同発表:1つの触媒で3つの水素利用:燃料電池、水素製造、水素化~次世代のエネルギーである水素を効率よく利用する道の開拓~
                                            • 水素で製鉄、50年めど実用化 「脱炭素宣言」に137社・団体:時事ドットコム

                                              水素で製鉄、50年めど実用化 「脱炭素宣言」に137社・団体 2020年06月08日19時10分 記者会見する経団連の中西宏明会長=8日午後、東京都千代田区 経団連は8日、二酸化炭素(CO2)排出量の実質ゼロを提唱する「チャレンジ・ゼロ」構想に、137社・団体が参加を表明したと正式発表した。メーカーから金融まで幅広い業種の参加企業は、技術革新を通じ「脱炭素社会」を目指すと宣言した上で、具体的な取り組み事例を経団連に報告する。産業部門では排出量の大きい鉄鋼業界が2050年をめどに、石炭を使わず水素を利用した製鉄技術を開発する目標を掲げた。 経団連の中西宏明会長は同日の記者会見で、脱炭素化について「経済界としてひとつの大きな動きに持っていきたい」と強調。政府と脱炭素化に向け必要な政策を協議していく考えだ。 鉄鋼業界では日本製鉄、JFEホールディングスなどが参加。水素活用をめぐっては、トヨタ自動

                                                水素で製鉄、50年めど実用化 「脱炭素宣言」に137社・団体:時事ドットコム
                                              • <寄稿>インドネシアの水素開発 日本と協力、互いに利益 プルノモ・ユスギアントロ・センター フィルダー・ユスギアントロ氏、ラディツヤ・マルゲンタ氏 - 日本経済新聞

                                                水素が再生可能エネルギーの一つとして注目されている。インドネシア政府は水素エネルギーの開発で日本に協力を求めるべきだ。日本は水素で走る燃料電池車(FCV)や水素ステーションを増やし、2050年までに水素エネルギーの使用を最大限に高める目標を掲げる。達成には国際協力を拡充して水素エネルギーのエコシステム(生態系)を構築する必要がある。インドネシアは再生エネ投資の呼び込みに焦点を合わせ、新たな規

                                                  <寄稿>インドネシアの水素開発 日本と協力、互いに利益 プルノモ・ユスギアントロ・センター フィルダー・ユスギアントロ氏、ラディツヤ・マルゲンタ氏 - 日本経済新聞
                                                • 三菱重工が狙う水素4000億円市場 欧米で製造に参画 - 日本経済新聞

                                                  三菱重工業が欧米で脱炭素の切り札となる水素などの製造に相次いで参画している。再生可能エネルギーから水素などを製造する技術を持つ複数の企業に出資。2021年3月期に参画した案件は既に10件以上にのぼる。再生エネが普及する欧米などは二酸化炭素(CO2)を排出しない水素製造で先行する。まず4000億円程度の関連市場に照準を合わせ、将来的に自社の発電設備の販売にもつなげたい考えだ。1年で10件以上

                                                    三菱重工が狙う水素4000億円市場 欧米で製造に参画 - 日本経済新聞
                                                  • 産総研ら、福島県で水素サプライチェーンを実証 再エネで製造から利用まで

                                                    産業技術総合研究所(産総研/東京都千代田区)は3月18日、日立製作所(同)などと、福島県にて、再生可能エネルギー電力で水素を製造し、化学変換・貯蔵・輸送を経て、水素混焼発電機システムで発電するサプライチェーンの技術を実証した結果を報告した。 このサプライチェーンでは、再生可能エネルギーで製造した水素を用いて、有機化合物のトルエンを水素キャリアであるメチルシクロヘキサン(MCH)に化学変換するが、今回、シンプルな構成の水素キャリア製造システムを開発した。

                                                      産総研ら、福島県で水素サプライチェーンを実証 再エネで製造から利用まで
                                                    • 水素で走る燃料電池鉄道車両、トヨタ、JR東、日立が共同開発 南武線・鶴見線などで試験予定

                                                      東日本旅客鉄道(JR東日本)、日立製作所、トヨタ自動車は10月6日、水素を用いる燃料電池と蓄電池を電源とするハイブリッドシステムを搭載した新世代鉄道車両を連携して開発することに合意したと発表しました。 JR東、日立、トヨタが共同開発する燃料電池鉄道車両「HYBARI(FV-E991系)」 試験車両の愛称は「HYBARI(ひばり)」、形式名は「FV-E991系」。2両1編成で構成し、トヨタが燃料電池装置を、日立が主回路用蓄電池や動力変換装置を含むハイブリッド駆動システムの開発を担当します。 JR東日本は鉄道車両の設計と製造技術、日立はJR東日本と共同開発した鉄道用ハイブリッド駆動システム技術、トヨタは水素を使う燃料電池車(FCV)「MIRAI」(関連記事)や燃料電池バス「SORA」(関連記事)で培った燃料電池技術、さらに3社が持つ鉄道技術と自動車技術を融合し、高出力な制御を目指す燃料電池試験

                                                        水素で走る燃料電池鉄道車両、トヨタ、JR東、日立が共同開発 南武線・鶴見線などで試験予定
                                                      • 高速道路初の水素ステーションが足柄SA(下り)にオープン 大型車に対応する「イワタニ水素ステーション 足柄SA」開所式に「FCEVクラウンセダン」も登場

                                                          高速道路初の水素ステーションが足柄SA(下り)にオープン 大型車に対応する「イワタニ水素ステーション 足柄SA」開所式に「FCEVクラウンセダン」も登場
                                                        • 下水から水素を作り燃料電池車に供給、「福岡市水素リーダー都市プロジェクト」は脱炭素への取り組み最前線[Sponsored]

                                                            下水から水素を作り燃料電池車に供給、「福岡市水素リーダー都市プロジェクト」は脱炭素への取り組み最前線[Sponsored]
                                                          • 水素市場、準備着々 「未来のガス」後押し―欧州:時事ドットコム

                                                            水素市場、準備着々 「未来のガス」後押し―欧州 2024年01月04日13時12分配信 化石燃料からの脱却を急ぐ欧州で、新たなエネルギー源として注目される水素の市場づくりが進んでいる。欧州連合(EU)やドイツは、世界に先駆けて水素製品の競争入札を開始。多額の補助金を投じて民間の参入を促している。 ノーリツ、水素給湯器開発 ガスにも対応、25年の販売目指す 水素は燃焼時に温室効果ガスが出ず、電力源としても貯蔵可能なことから、気候目標の達成に欠かせない「未来のガス」(ショルツ独首相)と呼ばれる。 EUは2030年までに域内生産と輸入を合わせて年間2000万トンの水素調達を目指す。現在は各国政府の主導で開発が進んでいるが、民間投資の拡大が必須。事業の見通しを立てやすくするため、安定した市場取引の確立を急いでいる。 先行するドイツでは、官民出資の「H2グローバル財団」が水素導入促進の司令塔となり、

                                                              水素市場、準備着々 「未来のガス」後押し―欧州:時事ドットコム
                                                            • 欧州委、クリーン水素の大規模展開に向けて、電解槽の製造業者と共同宣言に署名(EU) | ビジネス短信 ―ジェトロの海外ニュース

                                                              欧州委員会は5月5日、再生可能エネルギーを用いた水素(以下、再生可能な水素)の生産に必要な電解槽の製造業者など20社の最高経営責任者(CEO)とともに、EU域内の電解槽の製造能力の拡大に向けた共同宣言に署名したと発表(プレスリリース)した。この共同宣言では、製造業者は2025年までに欧州での電解槽の製造能力を現在の約10倍となる年間17.5ギガワット(GW)に引き上げ、2030年までには製造能力をさらに高めることを目標とし、欧州委も目標の実現に向けた多角的な支援を実施するとした。 欧州委はこれまでも、2050年までの気候中立の達成に向けた欧州グリーン・ディールに基づき、再生可能な水素の域内生産量の拡大に向けて、官民協働のためのプラットフォームである「欧州クリーン水素アライアンス」の立ち上げや、天然ガスから水素への移行に向けた法整備(2021年12月16日記事参照)などを実施していた。その後

                                                                欧州委、クリーン水素の大規模展開に向けて、電解槽の製造業者と共同宣言に署名(EU) | ビジネス短信 ―ジェトロの海外ニュース
                                                              • 日本を尻目に水素社会へ韓国まい進、50kmのパイプライン計画も

                                                                2022年9月30日、韓国の首都ソウル市から高速鉄道KTXで約2時間南下した位置にある光州市で、ある新工場の起工式が催された(図1)。固体高分子型燃料電池(PEFC)の世界的なリーダー企業である、英Intelligent Energy(インテリジェント・エナジー、IE)が、地元のスタートアップに自社製品「IE-DRIVE」の製造権をライセンスし、英国外で初となる生産を開始するのである。PEFCは、トヨタ自動車の燃料電池車(FCV)「MIRAI(ミライ)」に搭載されているのと同じ方式の高出力密度・低作動温度が特徴の燃料電池である。 朝鮮半島南西部の行政区である全羅南道の中心が光州広域市である。人口は約147万人。1980年に軍事独裁政権に抵抗する「光州事件」が起きた地として知られる。現在では、韓国において水素社会の取り組みに熱心な地域の1つ。既にFCバスが市内に導入されているが、今後すべてを

                                                                  日本を尻目に水素社会へ韓国まい進、50kmのパイプライン計画も
                                                                • 再エネの電力を水素に変換・貯蔵 「P2G」技術開発本格化へ | NHKニュース

                                                                  長期間ためることが難しい再生可能エネルギーによる電力を、水を介して水素に変換し貯蔵する「P2G」と呼ばれる技術の開発が本格的に動き出すことになりました。 「P2G」はPower to Gasの略で、太陽光など再生可能エネルギーの電力を水素に変換し貯蔵する技術です。 太陽光などは発電量が天候に大きく左右されるうえに、余った場合、蓄電池を使っても長期間ためておくことが難しいという弱点がありました。 東京電力や大手繊維メーカーの東レ、山梨県などはこの技術の開発を加速するための新たな協議会を設立しました。 今後5年間で山梨県内に設置された太陽光パネルから発電した電力で水を電気分解し水素に変換、システムの大型化に向けて開発を進めていきます。 そしてボイラーなど化石燃料の利用を水素に置き換えて二酸化炭素の排出を抑えていくことを目指します。 太陽光発電からのエネルギーを有効活用するとともに脱炭素も同時に

                                                                    再エネの電力を水素に変換・貯蔵 「P2G」技術開発本格化へ | NHKニュース
                                                                  • 再エネ利用、世界最大級の水素製造施設が完成 東京2020大会でも運用

                                                                    新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、東芝エネルギーシステムズ(神奈川県川崎市)、東北電力(宮城県仙台市)、岩谷産業(大阪府大阪市)は3月7日、福島県浪江町で建設を進めてきた、水素製造拠点「福島水素エネルギー研究フィールド(FH2R)」の開所式を開催した。 同施設は、隣接する太陽光発電(20MW)と系統からの電力を使用し、10MWの水素製造装置により、年間最大900トン規模の水素を製造・貯蔵・供給が可能となる、世界最大級の再生可能エネルギーを活用した水素製造施設だ。4者は今後、FH2Rにおいて、再エネの導入拡大に伴って発生する余剰電力を水素に変換し、貯蔵・利用する技術(Power−to−Gas)の技術実証を進める。

                                                                      再エネ利用、世界最大級の水素製造施設が完成 東京2020大会でも運用
                                                                    • 広島大、水素化リチウムを用いた擬触媒プロセスによる常圧アンモニア合成法を開発

                                                                      広島大学は2月5日、水素化リチウムを用いたケミカルルーピング(擬触媒)プロセスによるアンモニア合成方法を、常圧で高効率に制御する技術を開発したと発表した。 同成果は、広島大 自然科学研究支援開発センターの宮岡裕樹准教授、同・新里恵多助教、広島大大学院 先進理工系科学研究科の市川貴之教授、同・田川賢太朗大学院生、同・魏弘之大学院生らの研究チームによるもの。詳細は、ナノ・低次元・バルク材料の物理化学を扱う学術誌「Journal of Physical Chemistry Part C」に掲載された。 水素の社会活動のためには、貯蔵や運搬の際には、より扱いやすい別の物質(キャリア)とし、利用の際にそこから水素を取り出すといったことが考えられている。そうしたキャリアの候補の1つがアンモニア(NH3)だが、アンモニアの合成には100年以上前に考案された高温高圧条件を必要とするハーバー・ボッシュ法がい

                                                                        広島大、水素化リチウムを用いた擬触媒プロセスによる常圧アンモニア合成法を開発
                                                                      • ドイツ、水素覇権へ「10年の計」 1兆円超投資 フランクフルト支局 深尾幸生 - 日本経済新聞

                                                                        ドイツが官民を挙げて水素技術の開発に本腰を入れ始めた。政府は6月、「国家水素戦略」をまとめ、新型コロナウイルスからの復興策に1兆円を超える巨額の水素投資を盛り込んだ。再生可能エネルギー拡大と並行して技術開発を進め、2030年以降の世界の覇権を狙う。「ドイツは水素技術で世界一になる」。アルトマイヤー経済相は6月10日に発表した「国家水素戦略」についてこう強調した。世界の再生エネ導入を促すきっかけ

                                                                          ドイツ、水素覇権へ「10年の計」 1兆円超投資 フランクフルト支局 深尾幸生 - 日本経済新聞
                                                                        • LNGからの転換。重工、プラント大手が水素ビジネスを狙う ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

                                                                          重工業やプラント建設・機器の大手が、次世代エネルギーとしての水素の事業化に動いている。カーボンニュートラル(温室効果ガス排出量実質ゼロ)を目指す動きが世界的に活発化する中、利用時に二酸化炭素(CO2)が発生しない水素エネルギーをめぐるビジネスチャンスに期待する。各社はその追い風をとらえ、液化天然ガス(LNG)などを主力とする現在のエネルギー事業を発展させる。(戸村智幸) 【脱炭素化加速】発電・航空機など利用期待 「水素航空機の実現と普及には空港の水素インフラ構築が必須だ」―。12日、航空機での水素利用分野において川崎重工業と提携したエアバス・ジャパン(東京都港区)のステファン・ジヌー社長はこう力を込めた。両社は水素の生産から空港への輸送、航空機への供給までのサプライチェーン(供給網)構築について、2023年2月まで共同で課題などを調査する。欧エアバスは35年までに水素燃料の航空機、川重は3

                                                                            LNGからの転換。重工、プラント大手が水素ビジネスを狙う ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
                                                                          • 「国産水素」廃プラから年1万トン超 岩谷など3社

                                                                            廃プラスチックを高温でガス化して水素をつくるプロジェクトが動き出した。岩谷産業と豊田通商、日揮ホールディングスの3社は12日、名古屋港近郊で水素製造の協業を検討すると発表した。天然ガスから水素を製造するのに比べ、温室効果ガスの排出量を85%削減できるという。 2020年代中頃から年間1万1000トン規模で生産する計画。日本での水素販売量(年1万5000トン)の約7割にあたる生産量となり、「国産水素」の供給能力が大きく拡大する。 3社の事業は昨年、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の委託事業に採択され、事業化に向け調査を進めていた。調査により、中部圏は産業が集積しているうえ、人口が多く、家庭や工場から回収する廃プラスチックの量を確保できると判断。また、燃料電池車を展開するトヨタ自動車が参画する「中部圏水素利用協議会」などの組織があり、水素の需要も見込めるとした。 廃プラスチックは

                                                                              「国産水素」廃プラから年1万トン超 岩谷など3社
                                                                            • 「水素供給網は我らの手で」川崎重工・橋本社長

                                                                              「脱炭素」の実現に欠かせない液体水素の供給網づくりで主導的な役割を果たすと宣言した。航空・鉄道・ロボットなど幅広い事業を手掛けることの相乗効果を生み出すべく腐心する。新規事業に挑み続けた経験を会社全体の変革に昇華させる。 (聞き手は 本誌編集長 磯貝 高行) 橋本 康彦[はしもと・やすひこ]氏 川崎重工業社長 1957年神戸市生まれ。81年に東京大学工学部を卒業し、川崎重工業に入社。ロボット開発に長年従事し、半導体ウエハー搬送用ロボット事業の立ち上げや医療ロボット開発会社「メディカロイド」の立ち上げなどを担う。2018年に取締役常務執行役員(精密機械・ロボットカンパニープレジデント)。20年6月から現職。最高経営責任者(CEO)を務める。週末にはギターを弾いたり絵を描いたりして気分転換を図る。 水素関連事業の売上高を2031年3月期に3000億円規模にする目標を6月に打ち出しました。半年前

                                                                                「水素供給網は我らの手で」川崎重工・橋本社長
                                                                              • トヨタが加速する水素エンジン開発、スピード向上の秘訣 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

                                                                                トヨタ自動車が、水素エンジンの開発サイクルを加速している。4月に水素エンジンの開発と耐久レースへの挑戦を表明して以来、出力や水素充填効率などに関し、約2カ月おきに実施されるレースごとに改善を実現。数カ月でガソリンエンジン並みの出力やトルク性能を達成した。耐久レースという過酷な条件で実走行しながらリアルタイムにデータを取り、次のレースを「納期」と定めて改良を進めていることが、開発スピード向上の秘訣(ひけつ)だ。(名古屋・政年佐貴恵) 「開発は想定以上に進んでいる」。トヨタでスポーツ車領域を統括する佐藤恒治執行役員は、手応えを示す。トヨタが本格的化したのは、2020年末頃。水素エンジンは小型スポーツ車「GRヤリス」で使われる、排気量1・6リットル直噴ターボエンジンがベースだが、5月の24時間耐久レース初参戦時点では、ガソリンエンジンに比べて出力が10%以上劣っていたという。 水素エンジンの技術

                                                                                  トヨタが加速する水素エンジン開発、スピード向上の秘訣 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
                                                                                • 水素に注力する川崎重工、2050年に事業規模2兆円へ

                                                                                  川崎重工業は2021年12月9日、「グループビジョン2030進捗報告会」を開催した。カーボンニュートラル実現に向けて同社が注力する水素エネルギー。水素の製造から液化、運搬、発電といった各段階で自社の技術を生かせるとして、25年に1000億円超の水素事業規模を、30年には3000億円、40年には5000億円、50年には2兆円へと拡大させる計画を明らかにした。

                                                                                    水素に注力する川崎重工、2050年に事業規模2兆円へ

                                                                                  新着記事